２０１８年、マーケットがのっけから好調です。１月１２日の取引で、ダウは２５，８００ドルに達し、日経平均株価も２３，６００円台を維持。

これ、実は当ブログの完全な読み筋なのです。ダウの高騰は誰も想像もしなかった２０１６年から予測しておりますし、日経平均株価も後追いで同じような動きになることを察知。初頭に出した２０１７年の高値予想は２４,０００円です（１月９日に先物が２４,０００円に到達）。

しかし、代わりにとっては何ですが、全然当たっていないのが、ドル円相場なのです。今回は、その外しているドル円相場を懲りずに、大胆に予想する記事を書いてみたいと思います。

 

当ブログの書いた未来が具現化している２０１８年

これはちょっと自慢になってしまうのですが(笑)、当ブログの２０１６年から書いてきたことがかなり具現化しているな、とつくづく思っています。

例えばこんな記事があります。

グロース氏：債券の「時代終わった」、今年のリターンほぼゼロへ

グロース氏によると、35年続いた債券強気相場の終わりは10年物米国債の利回りが過去最低を付け、「二番底」のパターンを形成した2016年７月だったかもしれない。当時はそれが明確でなかったが、今週９日に10年債利回りが2.5％を超えた時、弱気相場入りが確認されたとグロース氏がツイートした

～　ブルームバーグ　～

当ブログが２０１６年の１１月に書いている記事がこちらなのです。

とうとうグレートローテーションが始まった　～債券バブルの崩壊と時代の価値観の変化～

債券バブルは崩壊し、通貨高競争の時代に入ったという内容の記事です。そして、そのきっかけは、ECBのドラギ総裁が、数か月前に、金融緩和をにおわせたことであると。

更に、ロイターにこんな記事もありました。

コラム：日銀出口と世界同時引き締め＝重見吉徳氏

緩和競争や通貨安競争があったのなら、引き締め競争もあり得る。緩和競争を散々目にしてきた我々は「引き締め競争なんて、あるがわけない」と思いがちだが、両者の理屈は全く同じだ

引き締め競争とは、景気後退に陥ったときに、他国に比べ、より大きな緩和余地を残しておくための競争

日銀は、「この引き締め競争の後塵を拝す、当然円安が進むはず」と言うのが、当ブログの予想ロジックでした。そして、実際に円安は進みました。しかし、完全な想定外の事態が起きました。円以上にドルが売られてしまったのです。

 

明らかになった不可解すぎるドル安の答え

９月頃には、IMMの通貨先物で、４年振りのドル売り越しとなっていました。４年前と言えば、FRBが金融緩和をごりごりに推し進めていた時期であり、「利上げとバランスシートの縮小」という二重の引き締めに動いている現在と同水準と言うのは、あまりに不自然であると書いてきました。

更に１２月には税３０年ぶりの大規模な法人減税の改革法案が可決されたにもかかわらず、それは一向に解消される気配がありません。私はずっと頭に「？」マークが点灯していたのですが、それも先日、とうとう明らかになりました。

一斉に報じられた中国による米国債の購入縮小報道です。「やっりそうか！」これが私の感想でした。

 

今年の最大のリスクは米中対立

２０１８年の最大のリスクは米中対立の鮮明化である、と昨年から繰り返しお伝えしてきたわけですが、これはもう最初から全開です。中国叩きのような記事が、急激に増え、乱舞しています。

そして、私にとって、最大の謎だったドル安も、その原因はまさにここにありそうだ、ということが分かってきたのです。それが明らかになった今、ドルはこれから更に下落を続けることになる、と言うのが、普通の見方でしょうか。

ドルは既に安値圏？

しかし、私は、ここから更にドルがどんどん安くなることはないのではないか、と思っています。なぜなら、おそらくドルはすでに、この材料を元に相当安くなっているからです。先程も書きましたが、４年前のQE全開の時と、同じ水準で現在のドルが売られているということは、非常に不自然です。

この材料はもう既に相当織り込まれていると考えてもいいのではないでしょうか。それに、我々庶民の元に情報が届けられた時には、その材料は既に終わっていることは、過去の経験からも言えることです。

中国が米国債の保有を制限することは、ドル安要因とも限りません。国債価格の下落、金利の上昇は通貨高要因だからです。これから大きなドル高に繋がっていく可能性だってあるのです。

 

政治からもドル高か

政治においても、トランプ政権は中国への対決姿勢を先鋭化させています。繰り返しお伝えさせていただいておりますが、トランプ政権が、「中国と戦うために作られた政権である」ことは明白なのです。

「法人減税」、「世界の工場を米国に」、「保護主義」、「ロシア疑惑？ではなく、親ロシア政策」、これらはすべてアメリカの対中国戦略です。

このような戦略を取っている軍事大国の通貨が安いというのは、かなり考えにくいのです。唯一、米国がドル安を志向する理由は、中国との貿易赤字に端を発する通商政策です。これに対し、トランプ政権は制裁関税の導入をちらつかせています。これが導入されるかどうか、ドル同行を探る一つの鍵になるでしょう。

制裁関税が導入されれば、ドル安の意味は、もはやどこにも存在しないと言っていいでしょう。

 

懲りずに１２５円

という訳で、当ブログは今年のドル円の高値を１２５円としたいと思います。また外れたら、すみません(笑)。