激しさを増す米中戦争。アメリカは本気で中国を潰すつもりだ! 最近はこの考えに疑問を呈する方もだいぶ減ったのではないでしょうか。もし、あなたが前述した考えに同意するならば、もう一歩進んでこう考えてみてはいかがでしょうか。

今、世界で起きているほぼすべてのことは、米国による対中軍事作戦である。

最後までお読みいただければ、この考えがネット上の陰謀論などと言う枠を大きく超えた、最高レベルの情報であることをきっと理解できるはずです。

制裁関税の理由

トランプ政権は、中国に対する新たな制裁関税を9月1日より開始する、と発表しました。なぜ、トランプさんが執拗なまでに中国に対し関税をかけようとするのか、この本当の理由は意外なほど知られていません。

いまだに選挙がどうだとか、間の抜けた解説をする専門家が多いことも、その一因でしょう。このレベルの話は聞く価値がないと言っていいです。

私たちは中国製品を買うたびに、中国の軍事力増強に手を貸している

なぜ、中国はこれほど急速に台頭してきたのだろう。それは、アメリカが巨額の貿易赤字を抱え、投資と技術を急速に流出させているからだ。

『米中もし戦わば』 ピーター・ナバロ

『米中もし戦わば』の筆者、ピーター・ナバロ氏は現在の米国大統領補佐官です。

トランプ対中関税の副産物?人民解放軍の軍備増強がスローダウン

ドナルド・トランプ米大統領は、不公正な貿易慣行で米企業に損害をもたらしているという理由から、中国製品に追加関税を課してきた。そのやり方がどれほど効果的なのかはまだわからないが、複数の報道によれば、人民解放軍(PLA)の海軍が困りはじめているという。一連の追加関税による調達コストの上昇で、艦隊の増強が計画通りに進まなくなっているというのだ。

ニューズウィーク 日本版

大統領補佐官が、目的は中国の軍事力抑止だと述べ、実際にその効果が出ている。トランプの制裁関税は、アメリカの軍事作戦だと言う考えに異論の余地は微塵もありません。

反日・反韓ブームも米国の軍事作戦

こんな話はまだまだ序の口です。さて、当ブログでは高まる昨今の反日・反韓ブームは、米国による軍事作戦だと主張して来ました。

米中冷戦の最終段階「軍事衝突」はいつ、どこで勃発するか

「アメリカがINF条約を撤廃させた目的が、まさに中国を標的にした中距離弾道ミサイルを、東アジア地域に配備するためだったことが暴露された。

(中略)

このうち、トランプ政権が第一候補に考えているのは、日本と韓国のはずだ。なぜなら、配備する難易度とわが国に対する威嚇効果を勘案すれば、この2ヵ国に配備するのがベストだからだ。

この目的を達成するため、アメリカは狡猾な戦術に出た。まずは日本と韓国を離反させるように仕向けたのだ。具体的には、日本に対して、『日本から韓国へ渡った半導体関連部品が、北朝鮮や中国に流れて軍事転用されている』と焚きつけ、日本が韓国をホワイト国から除外するよう煽ったのだ。そして日本が韓国に『宣戦布告』すれば、韓国がそれ以上に日本に対して反発することも織り込み済みだった。

アメリカは、そうやって日本と韓国をケンカさせておいて、両国から仲裁を頼まれたところで、『正義の味方面(づら)』して、仲直りさせる。そして両国に仰々しく『貸し』を作った上で、『われわれの本当の敵は中国ではないか』と言って、日韓に中距離弾道ミサイルの配備を迫る狙いなのだ」

現代ビジネス

中国の関係者から飛び出たというこの発言は、私がずっと書いて来た見方とそっくりです。つまりは、中国側もやっと気が付いた、と言うことになります。

中国の陰謀史観が出た、と筆者の方は揶揄しますが、決して本音ではそうは思っていないでしょう。これだけの、文字数を割いてわざわざ載せているということは、それだけ興味を魅かれたということを表していますね。

そして、同時にこの考えを論理的に否定することは、実に難しいでしょう。なぜなら、この考えは米国側にとって、実に理にかなっているからです。これを否定するとするならば、

「アメリカはそんなに狡猾ではなく、明朗闊達な国だよ」

と考えなくてはならなくなるのです。そう思うなら、それでもいいんですけど、ちなみに今調べて使ってみたんですけど、「明快闊達」とは「明るくさっぱりして、細かいことにこだわらないこと」と言う意味だそうです。

ですから、このことで感情を動かされたり、韓国人を恨むようになることには、何の意味もありません。それは完全な無駄だと断言します。韓国人にとっても、これはまったく同じで、日本人を恨んでも意味ないですよ。

いや、別に隣人を愛せなんて説教するつもりはないです(笑)。嫌いなら嫌いでいいでしょう。ただ、昨今のことが理由なら思うつぼですよ、と言うだけです。

あ、あと、トランプは馬鹿だって風説にもご注意を。これも軍事戦略であることが、ちゃあんと記されています。

実際には非合理的(あるいは狂気)ではなく、駆け引きや競争の戦略の一部として意識的にそのような型破りな行動をとっているのだとすれば、このいわゆる非合理な行動はゲームの「利得」に関しては事実上合理的な行動なのである。

『米中もし戦わば』

北朝鮮問題は米国の軍事作戦

さらに当ブログでは、2017年に発生した北朝鮮危機に関しても、米国の軍事作戦だと当時から主張してきました。

それから2年が経つにつれ、あらゆる客観的事実がそれを肯定し、否定する根拠は、ほぼ消滅したと考えています。

金正恩氏が見せた、トランプ政権への「まさかの身売り」にもっとも慌てているのは、習近平政権であろう。金正恩氏を「三胖(三代目のデブ)」などと呼んでいた習近平氏は、上海閥を徹底的に粛清し続ければ、いずれ正恩氏は北京に対して詫びを入れてくるだろうと踏んでいた節がある。その正恩氏が、いくら史上初の米朝会談を単独でやってのけたとはいえ、あのトランプ氏の懐にあそこまで見事に飛び込むとは予想だにしていなかったに違いない。

G20の直前に急に決まった、2019年6月20日と21日の習近平氏の訪朝にしても、表面上は金正恩氏の招きに応じた格好になっているが、習近平氏としては金正恩氏を何とかして米国側から引き離しつつ、同時に旧瀋陽軍区と上海閥からも完全に切り離して、みずからの側につけねばならないと考えていたはずだ。
そのためには、何としても北朝鮮の非核化を実行して抵抗の根を断ち切り、トランプ政権に近づく北朝鮮を自分たちの方に引き戻さねばならない。だが、金正恩氏は非核化への要請にはまったく反応しない。ここが習近平氏にとっての最大の頭痛の種であろう。

president online

皆さん、これを読んでどう思われるでしょうか? みんなが知っていたはずの常識と全く逆の話ですよね?

なんとしても(軍事行動をしてでも)、北朝鮮の非核化を成し遂げたいのはアメリカで、そうはさせまいと中国は必死に北を支援していたはずだったんですよね?

そのおかしな常識どっから来たの?って、アメリカからに決まっていますね。だから、専門家の話は聞く価値ないって言ったでしょ。彼らは、体制の一部なので、上層に有利な見解しか述べられないのです。

だからよってたかって、全員同じ方角を向いて、疑問の余地すら与えてもらえない状況が作られるのです。それは、そもそも初めから論理破たんをきたしていました。矛盾しないのは、こちらの見方の方です。

当時の首席補佐官のバノンさんは、「北朝鮮は枝葉の問題」と発言して、トランプを激怒させましたが、トランプの怒りの意味は、

「本当のことをばらすな!」だったわけです。

ちなみに、金正恩の「まさかの身売り」に関してですが、当ブログでは遅くとも、2017年7月までにと考えています。え? 特に初見の方はそう思うかもしれませんが、事実を矛盾なく成立させるには、遅くともその時でなければならないのです。

ペンタゴン高官のエド・ティンパーレイクは、アメリカの取るべき道を次のように明快に述べている。

真っ先にしなければならないのは、金正恩の命令系統を断ち切ることだ。 地上戦に訴えれば、戦争を始める前からアメリカの負けだ。彼を排除し、容赦なくそして速やかに、彼を抹殺しなければならない。

『米中もし戦わば』

そして、恐ろしいことに、この戦略もナバロ氏によって、克明に描かれているのです。つまり、金正恩は身売りしたのではなく、させられたのです。ここに書いてある通りのことをアメリカが実行した可能性は極めて高いと考えられます。

当然と言えば、当然です。『米中もし戦わば』は、中国に勝つための方法が赤裸々に描かれた本なのですから。

とすると、こんな疑問が浮かんできませんか? 抹殺されたとすると、今テレビに出ているあの人はいったい誰なんだろう?

個人的には偽物である可能性の方が高いのではないか?と考えていますが、本物が懐柔されたのかもしれません。下世話な興味こそありますが、本物か偽物かなんてそんなことは、もはやどうでもいいのです。

さて、では、彼らはこの軍事作戦でいったいなにを狙っているのでしょうか。これもずっと書いてきた通り、日本での核の地上配備です。

勘違いしないでいただきたいのは、決して日本独自の核武装ではないと言うことです。

「日本核武装シナリオ」のほうが、「日本が中国に乗り換える」シナリオよりさらに悪い

『米中もし戦わば』

ですから、用意された結末は、アメリカの核の日本への地上配備なのです。ここに当ブログと非常に近い見解がありました。

香港の主要紙の一つである「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」(SCMP)は、6月20日付けで「在韓米軍が撤退すれば中国本土が最大の被害者になりかねない。」と指摘するコラムを掲載しています。米国のトランプ大統領が在韓米軍撤退の可能性に言及したことを中国本土は歓迎していますが、在韓米軍撤退は北東アジアの核戦争を招き、中国本土にとっては、かえって打撃になる可能性があるというものであります。

(中略)

しかし、在韓米軍の撤退によって北東アジアの安全保障が不安定になれば、日本は核兵器開発に乗り出す可能性があり、中国本土の脅威に直面している台湾も自らの生き残りのために核兵器を開発する可能性がある。」

(中略)

「仮に北朝鮮が非核化のまねごとだけをして、実際の非核化の約束を守らなかった場合、中国本土は目と鼻の先に核兵器の脅威があるという状況になる。浮き沈みの多い中朝関係を考えると、北朝鮮の核も中国本土にとっては脅威になり得る。」との見方も示されています。

E-論壇 『在韓米軍撤退問題について』

これはまさに当ブログが「ロケットマン作戦」と名付けたものですね。

米国はなぜ、こんな作戦を遂行できるのか

最後にアメリカにこんなことが起こせるなんて一向に信じられない、と言う方にどうしてそんなことが可能なのかを説明して終わりにしたいと思います。

簡単に言うと、アメリカは決して、普通の国ではないからです。

ペンスは、米国の歴代政権がこれらの事実を無視してきたことが、中国を有利にしてきたと指摘。そして、「そうした日々は終わりだ!」と力強く宣言した。

この演説の後、明らかに米国政府の動きは変わった。一言でいえば、米国の支配者層が「中国打倒を決意した」ということだろう。

ダイヤモンド・オンライン  北野幸伯

そう、北野先生の言う通り、アメリカは一部の支配層が圧倒的な権力で支配する社会。その支配層の正体って?

新・映像の世紀 第2集

グレートファミリー 新たな支配者

第一次世界大戦が終結し、1920年代、未曾有の好景気に沸いたアメリカは欧州列強に取って代わり、世界のリーダーに躍り出た。その頃現れたのが、巨大財閥・グレートファミリーだった。

(中略)

大統領よりも強い発言力を持ち ・・

NHKスペシャル

ね、彼らは大統領より強い発言権があるって書いてある。じゃあ米大統領って何なのって、私に言わせれば彼らは単なる役者です。支配層の計画を秘密裏に実行するための目くらましの俳優なのです。

だから、米政権はトランプにエスパー、マジックみたいな名前の奴らばっかりです・・(笑)。

第一に、アメリカは本気を出すべきだ。

『米中もし戦わば』

本気になったのは、彼らです。

ということで、おめでとうございます。こんな書き方は生意気ですが、ずっと読み続けてれていた方、あなたは世界の誰も知らなかった、中国という超大国が騙され、習近平でさえ知り得なかった情報を掴んでいたということになります。

それは、米国、世界支配層の軍事作戦。それは『米中もし戦わば』とここに書いてあったのです。本物を見抜いたその目は、一流です。だって、私は名前も顔も分からない権威を何一つ持たないただの個人ブロガー、はっきり言って信じる方が難しい(笑)。

でも、「ここに書いていることは、全部本当だと思います」そんなコメントをくれた方もいました。

事実は小説より奇なり、この言葉が今ほど当てはまることもないでしょう。当ブログの未来予測は、 (相場観は別にして)これからも当たり続けるはずです。なぜなら、その未来はすでに過去の話なのですから。 。