文学的未来表現

~”ホント”を望むブログ~ ver.10.0

カテゴリー: 社会 (Page 1 of 9)

「文明と文化の違い」をズバリ定義する

さて、みなさん、突然ですが、「文明と文化」とはなにか、についてご存知ですか? 人間が人間たる所以、その活動の根幹を担うとも言えるこれらですが、「なんとなく」以上の理解は、実際のところ、なかなか難しかったりするのではないでしょうか? 今回、糞生意気にも人類史上の最重要ワードと言えるこちらを、とっても分かり安く、再定義しちゃいたいと思います。

「文明と文化」をはっきりと切り分ける、とっても大切なキーワードがあるんです! これからそれを特別にお教えします。

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2019年、これから日本で起こること ~半島統一と在韓米軍撤退の本当~

国際情勢が非常に混とんとしてきましたね。英国とEUの離脱交渉はうまく行く気配が全くありませんし、EUの雄、ドイツのメルケル首相は目に見えて弱体化、失脚も間近か?と噂され、NO.2のフランスは「ゴーン逮捕!」のニュースで揺れています。2019年は欧州に嵐が吹き荒れる予感がひしひしと高まっておりますが、同時に日本においても、大荒れの時代に突入しそうな兆候が出始めております。

2019年以降、欧州と同時にアジアも激動の時代に突入する可能性が高そうだと言うのが、当ブログの予測です。2017年来書いて来たことが、現実化してきているため、その確度が高まって来ているように感じられるのです。

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世界的金融危機が迫っている可能性 ~あらゆる事態に備える必要がある~

10月10日、NYダウが、突然の831ドル安となり、翌日の11日にも再び545ドル安となりました。これを受けて日本株も急落。先月突如として急騰し、一時は24,500円手前まで買われた日経平均株価もあえなく、その上昇分をすべて吐き出す形になってしまいました。

この突然の急落に対し、まるで狐につままれたような反応を示している方が多いようです。特にアメリカ株の急落の理由が分からない、と言うのです。一般的に言われているのは、「米中貿易摩擦懸念」、「金利の急騰」、「中国経済の減速」などになります。

でも、少々詳しい人であれば、これらの理由には首を傾け、こう言いたくなることでしょう。

「何を今更言ってんの・・?」

そう、これらのリスクは確かに大きなものではあるのですが、すでにあまりに有名です。古びた周知の材料で株価が下がらないのは、投資家にとっては常識です。

そんな中、当ブログでは2カ月前から、今の株式市場には、ここ数年で一番と言ってもいい、巨大な爆弾が潜んでいる、と書いてきました。うちのブログに来たのは初めて、全然知らない、と言う方はぜひ、先へお進みください。

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世界経済は既にリセッション突入か ~米国の経済指標が示唆するもの~

アメリカを中心とした先進国の景気が好調です。好景気を引っ張っているのが、企業業績です。特にハイテク企業は堅調で、ナスダック市場は史上最高値を更新し続け、NYダウも史上最高値を再び更新しそうな勢いです。

日本の方も、業績は過去最高、日経平均株価はアメリカほどではないものの、非常に底堅い展開となっています。これはしばらくは崩れそうもないし、しばらくは明るい未来が望めそうなと考えたいところなのですが・・実はその一方、別なところに目を向けると、

世界経済は既にピークアウト、リセッションを開始している可能性

を感じさせる暗い現実も見えてくるのです。

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ベーシックインカムの作る社会はいい未来? ~みんなの幸せはすべて彼ら次第~

みなさん、ベーシックインカムって知っていますか? 私も最近知ったのですが、ちょっと気になって調べてみたんです。と言うのも、この制度、私達庶民の未来の生活に非常に大きな影響を持ちそうなのです。

ちなみに、ウィキペディアには、

国民の最低限度の生活を保障するため、国民一人一人に現金を給付するという政策構想

と記されています。「え?ただでお金がもらえるの? そんな馬鹿な話はないでしょ」いえ、必ずしもそうとは言えません。なぜなら、

「すべての国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」

と日本国憲法に定められているからです。

このただでお金をもらえるという夢のような制度、実際に導入が真剣に検討され、欧州などで実験も行われているようです。こんな素晴らしい仕組みは、早く取り入れてほしい、と思うでしょうか? それとも、怪しい話、うまく行くはずがないと?

実は、この夢の制度の「いい?悪い?可能?不可能?」の判断に、難しい議論は、まったく必要なく、いとも簡単に答えを導き出すことが出来ると私は思っているのですが・・。

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米朝会談でまた一歩近づいた ~北朝鮮問題は米国の対中軍事作戦だ!~

少し前の話となりますが、米朝会談が行われましたね。私はこれに関して、Facebookページで、乱暴にこう書きました。

「こんな会談はどうでもいい」

なぜ、日本の命運を握る、史上初の米朝会談がどうでもいいんだ! そんなお叱りを受けそうですが、事実はそう単純ではありません。

なぜ、どうでもいいと言えるのか、その答えはこうです。「既に決まっていることだから」。つまり、これは過去のお話だからです。

へ・・?

私たちは、恐らく1年近く過去の話を、2018年の6月12日に大々的に見せられたのです。

はあ?

興味を持たれた方は、先へお進みください。今日初めて当ブログを訪れた方には、きっと、驚愕の真実をお伝えすることが出来ることでしょう。

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米朝会談中止?の理由は中国責任論の勃興か ~高まる米中貿易戦争の脅威~

6月24日、アメリカのトランプ大統領は6月12日に予定されていた米朝首脳会談を突如中止すると発表し、世界を驚かせました。しかし、26日夜には、その方針を再度覆し、予定通り行う意向があることを表明しています。

対する北朝鮮の金委員長は、26日に韓国の文大統領と再び会談、ここで米朝会談の成功、そして「完全非核化」への意欲を表した、とのことです。

日本人の大半にとって、この「完全非核化」と言う話はとても信じられないものだ、というのは共通認識でしょう。私もそう思います。

しかし、私にはそれ以上に気になっていることが2つあります。

①トランプさんが、米朝会談中止を表明する前に、「北朝鮮の態度がおかしくなったのは、習近平のせいだ」と言い出したこと。

②トランプさんが、中国への制裁を融和姿勢に転換したこと。

この件、特に②は一体何の関係があるの? ってところかと思いますが、それをこれから詳しく書いてみたいと思います。そして、ここを抑えると一般の認識では決して見ることの出来ない、トランプ政権の恐るべき隠された意図が見えてくる気がするのです。

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景気拡大は今が瀬戸際!? ~経営者は今こそ賃金上昇に動くべきか~

東証一部上場企業の3月期の決算発表がピークを迎えています。結果は極めて良好で、最終利益の合計は過去最高を更新しそうとのことです。これを受けて、世界情勢の不透明感から、下がった株価も大きく戻りを入れています。

その原動力となっているのが、お金が余っている企業による自社株買いです。米アップルが日本円で11兆円に及ぶ自社株買いを発表したことは、大きなニュースになりました。これで今後ますます、世界経済、日本の経済はよくなっていくだろう!そんな興奮も冷めやらぬ中、こんなニュースが・・。

内閣府が16日発表した2018年1~3月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値で前期比0.2%減、年率換算で0.6%減だった。15年10~12月期以来、9四半期ぶりのマイナス成長となった。野菜やガソリンなど身の回り品の値上がりで個人消費が低調だったほか、住宅投資も落ち込んだ

~ 日本経済新聞 ~

あれ? 個人消費が低迷で、9期ぶりのマイナス成長・・。なんか、イメージと違います。これを見ていると、日本の景気は本当に大丈夫なんでしょうか、と言う気にさせられますよね。

経済アナリスト達の大半は、世界経済は恒久的に明かるい、と見ているようですが、もしかすると、景気の拡大局面が続くかどうか、今が瀬戸際なのかもしれません。

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金正恩は日本には決して微笑まない ~米国の北朝鮮戦略の本当~

4月27日、南北首脳会談が行われ、歴史的な一日になったと大手メディアは囃し立てました。つい一年前には金正恩さんは、ミサイルの発射を繰り返し、異常な緊張状態を作り出していましたから、こんな風に友好的な関係が訪れるなんて、誰も思っておらず、好意的な見解がとても多いようです。そりゃあそうですね。戦争は誰だっていやですから、平和がいいに決まっています。

しかし、水を差すようですが、日本人は決して油断してはいけません。なぜなら、日本には、これから結構な確率である試練が訪れると考えられるからです。今の目の前に広がっている、「歴史的な瞬間」は、そのための一過程だと思えばいいでしょう。

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米中貿易戦争の恐ろしい本当の理由 ~資本主義と共産主義の必然~

4月5日、トランプ大統領が新たに中国製品1000億ドル対象の追加関税検討をUSTRに指示、と言うニュースが流れ、戻りに入っていた株式市場の鼻を挫きました。

米中の貿易戦争は言うほど激化しないのではないか、と言う期待をトランプさんが打ち砕いた格好になるわけですが、米国が打ち出した「米通商法301条」、「国際緊急経済権限法」などの対中国強硬姿勢に対し、一般的には、「中間選挙対策」という見方が優勢です。しかし、生意気ながら、当ブログとしてはこれは違うと断言していいと思っています。甘すぎる認識だと。日本人の多くはトランプ政権を舐め過ぎなのです。

アメリカがここにきて、なぜこれほど中国に対して強硬姿勢に転じてきたのか、不思議に思う方も多いかもしれません。しかし、多くの人が知らなかっただけで、トランプ政権は発足当初から、ずうっと相当な対中強硬政権だったのです。当ブログがそのことを最初から伝えてきたことが、その証拠の一つだと言わせてもらってもいいかと思っています。

そして、その本質的な理由は、全く楽観できない、恐ろしいものである可能性は、歴史上の見地からもかなり高いのです。

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