文学的未来表現

~世界の”ホント”を望むブログ~ ver.10.0

カテゴリー: 経済・政治・国際 (Page 1 of 17)

いったん株式市場のバブルは崩壊した・・

8月に入ってからと言うもの、株式市場が軟調な動きを続けています。NYダウや日経平均株価に目を向ければ、依然高値圏での推移を続けていますが、個別株は酷い状態で、個人投資家の方は身をもってその痛みを体感しているものと思います。

それに追い打ちをかけるようで、申し訳なく思いますが、現実は直視しなくてはなりません。そして多くのアナリストが現在これを言えないようですので、私がはっきりと書き記したいと思います。

上昇相場は既に完全に崩壊しています、と。

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合意なきEU離脱で、今秋株価大暴落がやってくる・・? ~米英の特別な関係の意味~

8月7日、アメリカのトランプ政権は、中国の知的財産権侵害に対する制裁関税の第2弾を23日に発動すると発表しました。「選挙へのキャンペーンだ」などといらぬ知ったかぶりを披露していた経済アナリストの顔も、さすがに青くなってきたかもしれません。

とは言え、そんな情勢を受けてもNYダウは、連日上昇、いつでも史上最高値を伺える値位置にいます。日経平均株価の方も、騰がりこそしないものの、非常に底堅い動きで、株式市場はもう下がらない、そんなコンセンサスも形成されつつあるようです。

そんな中、当ブログは今年の2月以降、弱気に転換、「暴落もある」と書き、その方針を現在も貫いております。意地ではありません(笑)。今の空気からすれば、それはあまのじゃくと言えそうですが、ただ、私は2年前の夏、ほぼすべてのアナリストが「暴落する」と言う中、「暴騰する」と言っていた根っからの変態でもあるのです。

という訳で今回は、3カ月後に起こる、かもしれない弱気の虫、政治上の巨大なリスクのお話になります。

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ベーシックインカムの作る社会はいい未来? ~みんなの幸せはすべて彼ら次第~

みなさん、ベーシックインカムって知っていますか? 私も最近知ったのですが、ちょっと気になって調べてみたんです。と言うのも、この制度、私達庶民の未来の生活に非常に大きな影響を持ちそうなのです。

ちなみに、ウィキペディアには、

国民の最低限度の生活を保障するため、国民一人一人に現金を給付するという政策構想

と記されています。「え?ただでお金がもらえるの? そんな馬鹿な話はないでしょ」いえ、必ずしもそうとは言えません。なぜなら、

「すべての国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」

と日本国憲法に定められているからです。

このただでお金をもらえるという夢のような制度、実際に導入が真剣に検討され、欧州などで実験も行われているようです。こんな素晴らしい仕組みは、早く取り入れてほしい、と思うでしょうか? それとも、怪しい話、うまく行くはずがないと?

実は、この夢の制度の「いい?悪い?可能?不可能?」の判断に、難しい議論は、まったく必要なく、いとも簡単に答えを導き出すことが出来ると私は思っているのですが・・。

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2018年後半も株式市場の先行きには引き続き警戒か

懸念された7月13日の日経平均先物のSQ日も思ったほどの波乱とならず、無事通過、その後一週間で日経平均株価は800円近い上昇となり、23,000円を伺う位置につけました。これを受けて、市場関係者の間にも安堵が広がり、再び強気の声が増えてきました。

株価下落の最大の原因だった米中貿易摩擦はすでに織り込んだ、そんな見方も多くなっているようです。

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投資家は、次はメルケルの失脚に警戒が必要だ なぜなら・・

米中貿易戦争が激しさを増していますね。この影響を受けてNYダウは、8日連続安、日本株の方も日経平均こそ妙に底堅いものの、個別株はぼろぼろ、日経平均をTOPIXで割った、NT倍率が歴史的な水準になるなど、いびつな相場となっています。

とは言え、当ブログにお越しの皆様は、とうに対応済みかもしれません。米中覇権争いは本物、投資家は最大限の警戒をすべきと書いてきました。しかし残念ながら、今年の相場、どうもそれだけではすまなそうなのです。年後半に向けて依然、巨大な爆弾を抱えた状態だと言えるでしょう。私たちは世間より一歩先に、その危機への心構えくらいはしておきたいところです。

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米朝会談でまた一歩近づいた ~北朝鮮問題は米国の対中軍事作戦だ!~

少し前の話となりますが、米朝会談が行われましたね。私はこれに関して、Facebookページで、乱暴にこう書きました。

「こんな会談はどうでもいい」

なぜ、日本の命運を握る、史上初の米朝会談がどうでもいいんだ! そんなお叱りを受けそうですが、事実はそう単純ではありません。

なぜ、どうでもいいと言えるのか、その答えはこうです。「既に決まっていることだから」。つまり、これは過去のお話だからです。

へ・・?

私たちは、恐らく1年近く過去の話を、2018年の6月12日に大々的に見せられたのです。

はあ?

興味を持たれた方は、先へお進みください。今日初めて当ブログを訪れた方には、きっと、驚愕の真実をお伝えすることが出来ることでしょう。

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アメリカはEUを崩壊に導く気なのをご存知でしたか?

5月末、世界の株式市場に動揺が走りました。理由はイタリアで反EUを掲げる政権が樹立、ユーロの脱退を選ぶかも? と言う懸念が広がったことです。しかし、この報道は少々大げさではないでしょうか。確かに、社会的には解決策の一向に見えない普遍的な大きな問題であり、政局の混乱は必至だと思います。

ですが、マーケット、投資家にとっては、どうでしょう。イタリアの世論調査によると、ユーロ離脱支持派はたったの2割で、残留支持は7割越え。これが覆ることは万に一つもなさそうです。であれば、これが「~ショック」に繋がる可能性は低いですね。当然、大きく下がったところは買いだ!となりそうなのですが、そうも言えないのが、今の相場の厄介なところです。

他にも重大なリスクが山積みであり、先行きを予測することは、ほとんど不可能に近いと言えるでしょう。私もまったくわかりません。ただ一つ、投資家の皆さんに、非常に重大な情報をお伝えすることだけは出来るだろうと思い、今回の記事を書いています。

 

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米朝会談中止?の理由は中国責任論の勃興か ~高まる米中貿易戦争の脅威~

6月24日、アメリカのトランプ大統領は6月12日に予定されていた米朝首脳会談を突如中止すると発表し、世界を驚かせました。しかし、26日夜には、その方針を再度覆し、予定通り行う意向があることを表明しています。

対する北朝鮮の金委員長は、26日に韓国の文大統領と再び会談、ここで米朝会談の成功、そして「完全非核化」への意欲を表した、とのことです。

日本人の大半にとって、この「完全非核化」と言う話はとても信じられないものだ、というのは共通認識でしょう。私もそう思います。

しかし、私にはそれ以上に気になっていることが2つあります。

①トランプさんが、米朝会談中止を表明する前に、「北朝鮮の態度がおかしくなったのは、習近平のせいだ」と言い出したこと。

②トランプさんが、中国への制裁を融和姿勢に転換したこと。

この件、特に②は一体何の関係があるの? ってところかと思いますが、それをこれから詳しく書いてみたいと思います。そして、ここを抑えると一般の認識では決して見ることの出来ない、トランプ政権の恐るべき隠された意図が見えてくる気がするのです。

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景気拡大は今が瀬戸際!? ~経営者は今こそ賃金上昇に動くべきか~

東証一部上場企業の3月期の決算発表がピークを迎えています。結果は極めて良好で、最終利益の合計は過去最高を更新しそうとのことです。これを受けて、世界情勢の不透明感から、下がった株価も大きく戻りを入れています。

その原動力となっているのが、お金が余っている企業による自社株買いです。米アップルが日本円で11兆円に及ぶ自社株買いを発表したことは、大きなニュースになりました。これで今後ますます、世界経済、日本の経済はよくなっていくだろう!そんな興奮も冷めやらぬ中、こんなニュースが・・。

内閣府が16日発表した2018年1~3月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値で前期比0.2%減、年率換算で0.6%減だった。15年10~12月期以来、9四半期ぶりのマイナス成長となった。野菜やガソリンなど身の回り品の値上がりで個人消費が低調だったほか、住宅投資も落ち込んだ

~ 日本経済新聞 ~

あれ? 個人消費が低迷で、9期ぶりのマイナス成長・・。なんか、イメージと違います。これを見ていると、日本の景気は本当に大丈夫なんでしょうか、と言う気にさせられますよね。

経済アナリスト達の大半は、世界経済は恒久的に明かるい、と見ているようですが、もしかすると、景気の拡大局面が続くかどうか、今が瀬戸際なのかもしれません。

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米国の中東戦略のえげつなさ ~イランは悪の枢軸?~

5月8日、米国のトランプ政権はイラン核合意からの離脱を発表しました。トランプさんは選挙公約にこれを掲げていましたし、その実行を度々、公言していましたので、特にサプライズと言うことはなかったかと思います。とは言え、これが小さな問題かと言うと、当然そうではなさそうです。

ところで、そもそもなぜ、アメリカやイスラエルはイランを安全保障の脅威だと言っているのでしょうか。「イランと北朝鮮は悪の枢軸」こう呼んだのは、前共和党政権のジョージ・W・ブッシュ元大統領。

ここに訪れる方で、北朝鮮はともかく、イランが悪の枢軸だと言うアメリカの言い分をそのまま素直に信じている方はいないかと思うのですが、今回は米国の中東戦略を掘り下げてみる中でこのポイントを探ってみたいと思いました。

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