文学的未来表現

~世界の”ホント”を望むブログ~ ver.10.0

カテゴリー: 経済・政治・国際 (Page 1 of 17)

投資家は、次はメルケルの失脚に警戒が必要だ なぜなら・・

米中貿易戦争が激しさを増していますね。この影響を受けてNYダウは、8日連続安、日本株の方も日経平均こそ妙に底堅いものの、個別株はぼろぼろ、日経平均をTOPIXで割った、NT倍率が歴史的な水準になるなど、いびつな相場となっています。

とは言え、当ブログにお越しの皆様は、とうに対応済みかもしれません。米中覇権争いは本物、投資家は最大限の警戒をすべきと書いてきました。しかし残念ながら、今年の相場、どうもそれだけではすまなそうなのです。年後半に向けて依然、巨大な爆弾を抱えた状態だと言えるでしょう。私たちは世間より一歩先に、その危機への心構えくらいはしておきたいところです。

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米朝会談でまた一歩近づいた ~北朝鮮問題は米国の対中軍事作戦だ!~

少し前の話となりますが、米朝会談が行われましたね。私はこれに関して、Facebookページで、乱暴にこう書きました。

「こんな会談はどうでもいい」

なぜ、日本の命運を握る、史上初の米朝会談がどうでもいいんだ! そんなお叱りを受けそうですが、事実はそう単純ではありません。

なぜ、どうでもいいと言えるのか、その答えはこうです。「既に決まっていることだから」。つまり、これは過去のお話だからです。

へ・・?

私たちは、恐らく1年近く過去の話を、2018年の6月12日に大々的に見せられたのです。

はあ?

興味を持たれた方は、先へお進みください。今日初めて当ブログを訪れた方には、きっと、驚愕の真実をお伝えすることが出来ることでしょう。

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アメリカはEUを崩壊に導く気なのをご存知でしたか?

5月末、世界の株式市場に動揺が走りました。理由はイタリアで反EUを掲げる政権が樹立、ユーロの脱退を選ぶかも? と言う懸念が広がったことです。しかし、この報道は少々大げさではないでしょうか。確かに、社会的には解決策の一向に見えない普遍的な大きな問題であり、政局の混乱は必至だと思います。

ですが、マーケット、投資家にとっては、どうでしょう。イタリアの世論調査によると、ユーロ離脱支持派はたったの2割で、残留支持は7割越え。これが覆ることは万に一つもなさそうです。であれば、これが「~ショック」に繋がる可能性は低いですね。当然、大きく下がったところは買いだ!となりそうなのですが、そうも言えないのが、今の相場の厄介なところです。

他にも重大なリスクが山積みであり、先行きを予測することは、ほとんど不可能に近いと言えるでしょう。私もまったくわかりません。ただ一つ、投資家の皆さんに、非常に重大な情報をお伝えすることだけは出来るだろうと思い、今回の記事を書いています。

 

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米朝会談中止?の理由は中国責任論の勃興か ~高まる米中貿易戦争の脅威~

6月24日、アメリカのトランプ大統領は6月12日に予定されていた米朝首脳会談を突如中止すると発表し、世界を驚かせました。しかし、26日夜には、その方針を再度覆し、予定通り行う意向があることを表明しています。

対する北朝鮮の金委員長は、26日に韓国の文大統領と再び会談、ここで米朝会談の成功、そして「完全非核化」への意欲を表した、とのことです。

日本人の大半にとって、この「完全非核化」と言う話はとても信じられないものだ、というのは共通認識でしょう。私もそう思います。

しかし、私にはそれ以上に気になっていることが2つあります。

①トランプさんが、米朝会談中止を表明する前に、「北朝鮮の態度がおかしくなったのは、習近平のせいだ」と言い出したこと。

②トランプさんが、中国への制裁を融和姿勢に転換したこと。

この件、特に②は一体何の関係があるの? ってところかと思いますが、それをこれから詳しく書いてみたいと思います。そして、ここを抑えると一般の認識では決して見ることの出来ない、トランプ政権の恐るべき隠された意図が見えてくる気がするのです。

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景気拡大は今が瀬戸際!? ~経営者は今こそ賃金上昇に動くべきか~

東証一部上場企業の3月期の決算発表がピークを迎えています。結果は極めて良好で、最終利益の合計は過去最高を更新しそうとのことです。これを受けて、世界情勢の不透明感から、下がった株価も大きく戻りを入れています。

その原動力となっているのが、お金が余っている企業による自社株買いです。米アップルが日本円で11兆円に及ぶ自社株買いを発表したことは、大きなニュースになりました。これで今後ますます、世界経済、日本の経済はよくなっていくだろう!そんな興奮も冷めやらぬ中、こんなニュースが・・。

内閣府が16日発表した2018年1~3月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値で前期比0.2%減、年率換算で0.6%減だった。15年10~12月期以来、9四半期ぶりのマイナス成長となった。野菜やガソリンなど身の回り品の値上がりで個人消費が低調だったほか、住宅投資も落ち込んだ

~ 日本経済新聞 ~

あれ? 個人消費が低迷で、9期ぶりのマイナス成長・・。なんか、イメージと違います。これを見ていると、日本の景気は本当に大丈夫なんでしょうか、と言う気にさせられますよね。

経済アナリスト達の大半は、世界経済は恒久的に明かるい、と見ているようですが、もしかすると、景気の拡大局面が続くかどうか、今が瀬戸際なのかもしれません。

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米国の中東戦略のえげつなさ ~イランは悪の枢軸?~

5月8日、米国のトランプ政権はイラン核合意からの離脱を発表しました。トランプさんは選挙公約にこれを掲げていましたし、その実行を度々、公言していましたので、特にサプライズと言うことはなかったかと思います。とは言え、これが小さな問題かと言うと、当然そうではなさそうです。

ところで、そもそもなぜ、アメリカやイスラエルはイランを安全保障の脅威だと言っているのでしょうか。「イランと北朝鮮は悪の枢軸」こう呼んだのは、前共和党政権のジョージ・W・ブッシュ元大統領。

ここに訪れる方で、北朝鮮はともかく、イランが悪の枢軸だと言うアメリカの言い分をそのまま素直に信じている方はいないかと思うのですが、今回は米国の中東戦略を掘り下げてみる中でこのポイントを探ってみたいと思いました。

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長期投資家が再び株を買える時はいつなのか? ~極まる国際政治リスク~

5月4日の取引でNYダウは、332ドル高となり、米中通商協議への懸念から下げたところから、700ドル近くも反発しました。24,000ドルを下回ると、すかさず買いが入ってくる印象です。日本株の方も、CME日経平均先物は、22,450円となっており、一時は2万円台前半をつけたことから察するに、株式市場は悪材料を大部分織り込んだ、と考えることに特段の違和感はないように思えます。

となると、当然、今後上へ向かうと見ていいようにも思えるのですが、残念ながら、当ブログは依然、弱気を改善出来ておりません。と言いますのも、昨今の相場は、あまりに「政治リスクが高すぎる」と言う一言に尽きるからです。

「政治は経済を超える」、こんな言葉があるそうなのですが、今がまさにそのような時ではないでしょうか。

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金正恩は日本には決して微笑まない ~米国の北朝鮮戦略の本当~

4月27日、南北首脳会談が行われ、歴史的な一日になったと大手メディアは囃し立てました。つい一年前には金正恩さんは、ミサイルの発射を繰り返し、異常な緊張状態を作り出していましたから、こんな風に友好的な関係が訪れるなんて、誰も思っておらず、好意的な見解がとても多いようです。そりゃあそうですね。戦争は誰だっていやですから、平和がいいに決まっています。

しかし、水を差すようですが、日本人は決して油断してはいけません。なぜなら、日本には、これから結構な確率である試練が訪れると考えられるからです。今の目の前に広がっている、「歴史的な瞬間」は、そのための一過程だと思えばいいでしょう。

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米露関係は歴史的和解へ!? ~中東情勢に見る『親ロシア戦略』の今~

いきなりですが、米露関係に改善の兆しが見える、こう書いたらどうでしょう? アメリカは昨年末に発表した安全保障戦略で、ロシアを最大の「現状変更勢力」と名指しし、つい先日には、トランプ政権がロシアが後ろ盾となっているシリアに、ミサイル数百発をお見舞いしたばかりです。

それはないのでは、と言うのが、普通の見方でしょうか。でも、今回のアメリカのミサイル発射に対するロシアのリアクション、なんか変じゃないですか?

プーチンは、こう言いました。「次やったら、許さないぞ」。

「へ?」私は、あまりに優しいプーチンさんに驚愕してしまったのです。

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米中貿易戦争の恐ろしい本当の理由 ~資本主義と共産主義の必然~

4月5日、トランプ大統領が新たに中国製品1000億ドル対象の追加関税検討をUSTRに指示、と言うニュースが流れ、戻りに入っていた株式市場の鼻を挫きました。

米中の貿易戦争は言うほど激化しないのではないか、と言う期待をトランプさんが打ち砕いた格好になるわけですが、米国が打ち出した「米通商法301条」、「国際緊急経済権限法」などの対中国強硬姿勢に対し、一般的には、「中間選挙対策」という見方が優勢です。しかし、生意気ながら、当ブログとしてはこれは違うと断言していいと思っています。甘すぎる認識だと。日本人の多くはトランプ政権を舐め過ぎなのです。

アメリカがここにきて、なぜこれほど中国に対して強硬姿勢に転じてきたのか、不思議に思う方も多いかもしれません。しかし、多くの人が知らなかっただけで、トランプ政権は発足当初から、ずうっと相当な対中強硬政権だったのです。当ブログがそのことを最初から伝えてきたことが、その証拠の一つだと言わせてもらってもいいかと思っています。

そして、その本質的な理由は、全く楽観できない、恐ろしいものである可能性は、歴史上の見地からもかなり高いのです。

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