「新型」コロナウィルスによる、株式市場の混乱は本日でいったん収束したかもしれません。と言うのも、私が本命と睨んでいた材料が、とうとう昨日ちらりとその姿を見せたからです。つまり、材料出尽くしです。その「本命」とは、当ブログの中でも、米英イスラエルの所謂支配層の対中作戦として存在していることを、2018年から書き記してきたものです。

また、昨日トランプ大統領が「東京オリンピックは延期した方がいい」とおっしゃいましたが、オリンピックの中止に関しては、1年以上も前にその可能性を感じ取って、既にFacebookページに書いています。

はて? 1年前には、コロナのコの字もありませんでしたが、なぜ私はそんなことを予感したのでしょうか・・?

ドイツ銀行危機はコロナのせい?

昨今の株式市場の暴落の本質は、コロナによる経済減速ではなく、本命は「イギリスの合意なき離脱からのドイツ銀行危機」だ、と書き記してきましたが、昨日とうとうそのお姿がお見えになったのです。

ドイツ銀行(DBKGn.DE)は、来月末に償還可能になる債券の返済オプションを行使しない方針。新型コロナウイルス感染拡大を背景とする最近の市場の混乱を受けた決定で、他の銀行が追随する可能性がある。

最近発行された他のCoCo債は、感染拡大が深刻なイタリアの銀行が発行したものを中心に、新型コロナ流行の打撃を受けている。

ドイツ銀、償還可能な債券の返済オプション行使せず 市場混乱が影響 ロイター

このニュースは、当然ながらトレーダーの間で瞬く間に広がったようで、これで株式市場は所謂、材料出尽くしの状態になり、本日の225の夜間取引では安値から2,000円近くも上昇しています。

更に驚くのは、ドイツ銀行の危機を招いている原因が、イタリアで蔓延するコロナだということです。「ドイツ銀行潰し」は、世界支配層の対中戦略であることを私は書いてきましたが、「新型」のコロナはどうやらそれに協力しているようです。

ちなみに初出の記事では、 「償還可能になる債券の返済オプションを行使しない方針 」ではなく、「 償還可能になる債券の返済を見送る計画」となっていました。

オリンピック延期、中止?はコロナのせい

オリンピックは延期もしくは中止の流れに向かっていることは誰の目にも明らかでしょう。理由はもちろん、コロナのせいです。しかし、冒頭でも書いた通り、私は1年以上前にその可能性を察知しています。証拠はこちら。

その時、理由は北朝鮮危機になると思っていたのですけどね・・。私がなぜそんな推理に行きついたかと言うと、収賄事件が暴露されたからです。オリンピックに纏わる収賄など普通にあるでしょうに、それがわざわざご丁寧に白日の下にさらされるなんて、諜報機関が何らかの目的のために動いたことの証拠と言えるわけです。その目的が「オリンピックの中止だ」とは言い切れないものの、その可能性は十分考えられたのです。

で、結局それもコロナのせいで、実現しそうな気配になってきました。初めから決まっていた、それ以外に考えの筋道は存在しません。ただ、それがなんのためであるかが、今一分からないのですけどね。

3月18日追記

その目的が分からない、執筆当時そう書きました。しかし、本日それがこのニュースで見えた気がしたのです。

新型コロナウイルスの感染拡大を理由に東京オリンピック(五輪)・パラリンピックが中止となった場合、大会組織委員会が定める観戦チケットの購入・利用規約上、払い戻しはできない見通しになっていることが18日、大会関係者への取材でわかった。

五輪チケット、規約上払い戻しは不可 コロナで中止なら  朝日新聞

チケット代の没収、つまりこれは単に「東京五輪やるやる詐欺」だということです。

公式のチケット販売ページには、こう注意書きがあります。

詐欺等の犯罪被害に遭う恐れがありますので、公式チケット販売チャネル(公式チケット販売サイト、公式チケット販売所、公式チケット販売事業者)以外から、絶対にチケットを購入しないでください。

東京2020観戦チケットの購入に関するお願い

イランでは政府高官が死亡もコロナのせい

新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからないイラン。3月5日の時点で少なくとも3500人の感染が確認され、死者数も中国以外ではイタリアに次ぐ107人に上っている。

政界の上層部にもウイルス感染が広がっている点も、他国にはない懸念材料だ。最高指導者ハメネイ師の側近や元駐バチカン大使などの政府高官が相次いで死亡。エブテカール副大統領は感染の確認される前日、閣議でロウハニ大統領の近くに座っていた。

政府高官も相次ぎ死亡、新型コロナでイランが危ない NEWSWEEK 日本版

イランは皆さんご存知の通り、アメリカとイスラエルの最大の脅威の一つです。そんなイランでは、コロナウィルスは凶暴性を増し、政府高官を殺してしまうのです。

欧州からの入国禁止もコロナのせい

トランプ米大統領は11日夜、ホワイトハウスから国民向けにテレビ演説し、新型コロナウイルスの感染拡大への対応策を発表した。英国を除く欧州に過去14日間滞在した外国人の入国を禁止するのが柱となる。

トランプ氏「英国除く欧州から入国禁止」 新型コロナ 日経新聞

先日トランプ大統領は、このような「コロナ対策」を発表しましたが、これって元々トランプ政権がやろうとしていた政策ですやん、と言う話でしかないわけです。だから、私はこのニュース見たとき、思わず笑ってしまいましたよ。

入国制限はトランプが大統領になった直後に実施され、一部が最高裁に差し止められるなど、物議をかもしました。

トランプ大統領の入国禁止令が、一部条件付きで施行された。対象国からの祖父母や孫のほか、おじ、おば、いとこなどはアメリカに入国できなくなる。

トランプ政権の入国禁止令、条件付きで施行 例外となるのはどんな人?

コロナのおかげで大々的に、誰からも批判されずに、それを実行することが出来るようになったわけです。人と物の移動を制限する「保護主義」は、彼らの基本中の基本の根幹戦略です。

コロナのせいで合意なき離脱?

英国と欧州連合(EU)の将来の関係を巡る交渉の見通しが、新型コロナウイルスで不透明になっている。英国はいかなる交渉期限の延長も拒否しているため、合意成立は危険にさらされている。

  ゴーブ英内閣府担当相は11日、ロンドンで議員団に対し、次回の協議が予定通り実施されるかはいまや分からないと語った。

英国とEUの交渉期間はそもそも限られており、中断が生じれば時間的にいっそう厳しくなる。ジョンソン英首相は合意の可能性があまりないと判断される場合、6月に交渉を打ち切るとこれまでに警告。ゴーブ氏もこの日、期限延長の可能性はないと表明した。

英国とEUの通商交渉、新型コロナ感染拡大の影響で一段と厳しさ増す ブルームバーグ

「合意なき離脱」はトランプ政権の戦略です。かれは、それが望ましいと公に語っています。彼の希望は、コロナのせいで叶うみたいですね。交渉自体が出来ないんじゃ、しょうがないでしょう。いかなる理由でも延期しない・・これは不可抗力ですね!

コロナのせいでボーイングも倒産?

3月12日、アメリカの航空機メーカー「ボーイング」社に倒産の危機が迫っていることを、ブルームバーグが報じた。生産停止中の「737MAX」の生産再開に備えるため、138億ドル(約1兆4300億円)の融資枠を確保していたが、今週中にも使い切ってしまうという。

smart flash

アメリカの大企業、ボーイングが世界の支配層=トランプ政権の敵だったことを知っている人はそんなに多くはないかしれません。ボーイングは所謂、軍産複合体の中核企業で、彼らとトランプ政権との暗闘が大手メディアで暴露されたのもつい最近のことです。

彼らも、コロナの被害者だったのです。

「新型」コロナウィルスは誰の物?

中国外務省の報道官は12日、米軍が湖北省武漢に新型コロナウイルスを持ち込んだ可能性があると発言した。証拠は示していない。

中国、新型コロナ巡る米批判に反発 「米軍が持ち込んだ可能性も」  ロイター

ですから、否が応でも、私たちはこれを信じざるを得ない、論理的な十分な理由があるのです。私は当初、「新型」コロナによる、直接の対中経済作戦、対中悪魔化プロパガンダ作戦は、あまりに駄作であることを指摘しました。しかし、それだけじゃない、そこには数多くの目論見が秘められていたようです。「さすがだ」、と言えばいいでしょうか。

実際それは、彼らの世界戦略を一気に加速させるエンジンだったのです。

しかし、その事実に反し、日本人の大半はこのニュースを信じないでしょう。なぜなら、米英イスラエル支配体制の方が素晴らしいと、元来固く信じ込んでいるからです。でもね、私はこのブログで散々書いてきました。彼らは単なるテロリストであり、カルト教団に過ぎないのですよと。これは比喩的な表現でも「嘘、大げさ、紛らわしい」話でもなんでもなく、事実そのものなんです。信じられない? そう、じゃあ、代わりにこの人に語ってもらいますかね。

彼は「偏執狂的なファン」によって、撃ち殺されるという不可解な死に方をしたことは、世界中の人たちが知っています。「なるほど、がってん!」私はこのビデオを見たとき、強い悪寒と納得感を同時に得たのです。

日本人は「偏執狂者たち」の熱烈な信者

日本人の大半は、この「偏執狂者」の信者であることは間違いありません。信じ難くても、信じたくなくてもそれは現実なのです。事実は小説より奇なり、とはよく言ったもので、私たちは世界最大のカルト教団の洗脳を受けているのです。

「資本主義の自由競争で黄金の金塊がいつかどこかで見つかる」、「自由で平等で民主主義の理想の社会がそこにある」、それが彼らの教典です。

専門家のお話はなぜ、世界情勢の分析に全く役立たずなのでしょうか? それは彼らが教団の広報係なだけだからですね。

こう書いている私だって、従順な信者です。ジョン・レノンと違って、実生活では、彼らに敵対的な動きを見せることなんて決してありませんし、彼らの悪口を口にすることすら、ほとんどまったくありません。

そんな日本人の厚い信仰心のおかげか知りませんが、安倍政権の失態が大きく言われたりしている割に、日本でのコロナの感染率は、とても低いです。

感染率がもっとも高いのは韓国。人口100万人あたりでみれば新型コロナウイルスの感染は142.1症例となる。

次いでイタリアが121.9人。3番目に多いのがイラン(80.9人)、4番目が中国(58.3人)となった。

指数が予想外に高かったのはスイス(39.3人)とノルウェー(31.5人)。欧州各国の多くは感染者割合は同じレベルとなっている。

7番目はスウェーデン(20.0人)で、その後、ベルギー(17.5人)、オランダ(15.4人)、フランス(14.3%)、スペイン(13.1人)、ドイツ(12.3人)、オーストリア(11.8人)、英国(4.1%)だった。

日本の感染割合は100万人あたり3.9人、米国は1.4人だった。

新型コロナウイルスによる死亡率 イタリアが世界で最高に SPUTNIK

ダイヤモンド・プリンセスの一件で、日本はヤバイと世界中に宣伝されただけで許されたようです。そりゃあ、これだけ従順に従う国なんて世界中探しても我々くらいなんだから、彼らに多少の愛情があったとしても、不思議はない? それか原爆を落とした負い目、からかもしれませんね。

また、日本人は勝者に対して従順であるとし、米国が日本を徹底的に打ち負かしたことで、日本人は米国を勝者とみなし、崇拝するようになったと主張。中国人から見ると日本と米国の関係は全く対等ではないように見えるのは、徹底的に打ち負かされた日本人が米国を崇拝しているためであると論じた。

日本はなぜ米国にだけは従順で「何でも言いなり」なのか=中国メディア

果たして私達はかしこい、のでしょうか・・?