緊急事態は存在しない、無期限自粛政策は破壊行為、政府は保証できない、一律10万円給付は無意味で害悪、新しい生活様式は人間破壊様式
それは、私が4月くらいからずっとこのブログで主張してきたことですが、時間と共にその妥当性が証明されつつあると思っていますが、いかがでしょうか。
自分で言うのもなんですが、これなんか今読んでも、本当にその通り！って思いません？
インフル＞「新型」コロナと言う単純な事実
インフルエンザより遥かに低い死亡者数であるにも関わらず、なぜこのような強硬な政策が必要なのか？
この単純な問に対する答えも示されない中、それは強行されました。
ワクチンも特効薬もないから
恐怖に震えた者たち一様にそう言いますが、これは論理が逆さです。「新型」コロナとやらは、ワクチンも特効薬もないのに「それしか」死んでいないのですから、彼らの理屈では、もっと大したことないウィルスということになります。
しかも、そもそもインフルエンザにも風邪にも特効薬はありません。
風邪に抗菌薬は効きません。しかし、当然ですがインフルエンザにインフル薬は効きます。効くんですが、何をもって「効く」というのかが問題でして、飲んだら一瞬で症状が収まって100メートル全力疾走も余裕だぜって感じだと最高なんですが、実際にはそんなことはなく、インフルエンザに罹患した健康な人がインフル薬を飲んでもインフルエンザ症状の持続期間が半日～１日くらい短くなるだけです。重症化を抑える効果があるのかについても現在のところまだ結論が出ていません。
インフル薬は飲んだ方がいい？ メリットとデメリット Yohoo！ニュース
ワクチンに関しても、効くか効かないか分からないと言うのは、周知の事実だったはずです。と言うか、西洋医学って全部対処療法ですよね？ 病気は一切治せないと私は認識しているんですが、違うのでしょうか？
そして、最後に残ったのは、「新型」コロナはインフルよりもヤバいらしい、と言う噂話だけです。
PCRの「感染者」はペテン
悪霊に怯えた人を救うために必要なこと、それは「霊は存在しない」と科学で証明することではなく、高名な霊媒師の魔除けを渡すことでしょう。
ですから、ウィルスではなくメディアに震え上らせられてしまった人たちの特効薬になりそうなのは、大きな話題の吉村大阪府知事の「うがい薬」になるかもしれません。
それにしても、彼は本当に訳の分からない男です。つい先日までメディアと一緒になって国民を脅していたかと思えば、今度はこのような「裏切り行為」を平気でするのですから。
なぜそれが「裏切り」と言えるのかと言えば、それは、見事にPCR検査の問題の本質を明るみに晒しているからです。
ここまでは「ＰＣＲ検査の陽性者」＝「感染者」ということで話を進めてきたが、この前提にも疑問が出されている。
大橋眞・徳島大学名誉教授（免疫生物学）は、その診断（判定）基準に問題があるとしている（動画『コロナ騒動の原点は、ＰＣＲ検査にあり』など）。
（中略）
このようなＰＣＲ検査について、大橋名誉教授は「体内に取り込んだが（曝露したが）感染（ウイルスが定着し、増殖すること）していない場合でも陽性になる」と指摘する。
新型コロナは日本人にとって本当に「怖いウイルス」なのか ダイヤモンド・オンライン
詐欺の手法はPCR検査を拡大し、感染者数を積み上げることで大衆を恐怖に追いやることです。ですから、彼らはPCR検査を拡充することが、正しい方法であるとプロパガンダしますが、こんなの意味がないことは馬鹿でも分かります。
極端な例でいえば、日本に10人しかコロナ感染者がいないとして、国民全員に検査したとします。すると、1%の偽陽性者100万人が出ることになります。
今度はインフル並みに1,000万人が感染しているとすると、100万人の偽陽性は大した問題ではないですが、そもそも、もはやその数を把握したところで、何にもなりません。
極端な例を二つを並べましたが、いったいこの間のいつなら効果的な対策になるのでしょうか？ それはまさに奇跡の瞬間と言えるでしょう。
ウイルスが粘膜の細胞の表面に付着しているだけで、自然免疫の力で細胞内へ侵入できていないような場合でも陽性になるからだ。
コロナは無症状の感染者が多いと言いますが、それはこのせいでしょう。これはドイツの「啓蒙のため医師団」のシフマン医師も言っていたことですが、「症状のない病気」など存在しないのです。
そんなこと許してたら、何でもありですよ。
「あなたを無症状の病気の罪で逮捕します」
ということですからね。
実際、この無症状の感染者と言うのは嘘なのです。
つまり、ＰＣＲ検査で陽性という結果だけで、新型コロナウイルス感染症と診断してはならないと注意を喚起しているのだ。
大橋名誉教授は、超訴訟社会の米国では、いつ訴えられるか分からないので、正直に記載せざるを得ないのだろうと推測するが、日本の検査キットも原理は同じだと指摘する。
その上で、多くの人にとっては風邪程度の健康被害をもたらすにすぎない新型コロナ問題が世界的な「騒動」になった原点は、ＰＣＲ検査にあると指摘し、ＰＣＲ検査の陽性者をそのまま新型コロナの感染者としている診断（判定）基準を改めるべきだと主張している。
吉村知事の「うがい薬」は、この「感染者」ではない「陽性者」を減らす効果が非常に高いことは、容易に想像がつきます。
大阪府の吉村知事は、4日の記者会見で「うそみたいなほんとの話をするが、うがい薬でうがいをすると新型コロナウイルスの陽性者が減っていくのではないかという研究結果が出た」と述べました。
うがい薬 官房長官は検証注視 専門家「防御力落ちる可能性」 NHK NEWSWEB
これが「うそみたいなほんとの話」の本質です。
だからこそ、この「うがい薬」は、コロナパニックに対する唯一の特効薬である可能性が十分に考えられるわけです。
国際的犯罪組織
さらに一歩踏み込んで私は、このコロナ騒動はテロであると訴えてきました。ここ最近、メディアが騒ぎ過ぎだと考える人は増えてきたようです。しかし、その認識ではまだまだです。
「我々は世界中に敷かれたマフィア的犯罪の最中にいると言うことをこれ以上見逃してはならない」
政府による過剰な強硬制限策に抗議するために結成された、ドイツのボランティア医師集団、「啓蒙のための医師団」のハイコ・シェーニング医師は、力強くそう語りましたが、これこそが今私たちの目の前に起きている現実です。
こちらは、厚労省から愛知県の感染症対策局にコロナの死者を水増しするように指示が出ていることを告発する動画ですが、数か月前にアメリカの議員で医師のスコット・ジェンセンと言う方が、これと全く同じ告発を行っています。
なぜ、そんなことが起こるのか？
答えは、それが国際的な犯罪だからという意外にありません。
とどのつまり、東京都の小池百合子さんはテロリストだということです。それは流石に言い過ぎじゃないかって？
テロリズムとは何らかの政治的な目的を達成するために暴力や脅迫を用いることを言う。
「テロリズム」 ウィキペディア
小池は大衆を脅して、多くの飲食店などを叩き潰した。つまり、脅迫により自らの政治目的を達成しました。テロリストですよね？ どっから見ても。
一方新型コロナ対策では見違えるように生き生きと指揮を執った。「ロックダウン」という強い言葉で緊張感のなかった国民を脅し、豊富な財政力をバックに自粛企業に協力金を払って政府に対抗した。
野党を分裂させ2大政党制をぶっ壊した小池百合子さんが日本初の女性首相になる日 FNNプライムオンライン
彼女のスパイ、テロリスト気質は今に始まったことではなく、今更驚くに値しません。
実は小池氏はこの4年間に１つだけ歴史に残るスゴイことをした。2017年の総選挙で旧民主党を分裂させ２大政党制をぶっ壊してしまったのだ。日本の政治システムは選挙も国会もすべて２大政党制を前提に作られているので、それをぶっ壊してしまったというのは「業績」ではなく「悪事」かもしれない。
それにしても、彼女の本当の政治目的とは、いったい何なのでしょうか。
小池知事も、「『コロナで何が日本が変わったか』というのが、『はんこを使わなくなった』ぐらいだけではちょっと弱いと思います」とし、教育制度の変革についてスピーディな議論を求める立場であることを語った。
小池知事と吉村知事がビデオ対談 9月入学制度「今できなかったら、二度と日本ではできない」 HUFFPOST
それは日本の社会を変えることです。「新しい生活様式」、組織の最上位機関である「世界経済フォーラム」は、それを「グレート・リセット」と呼びます。
より良い成果をもたらすには、教育から社会契約や仕事に至るまで、私たちの社会と経済のあらゆる側面を刷新するために、世界は共同で迅速に行動しなければなりません。米国から中国までのすべての国が参加し、石油やガス、ハイテク産業まで、すべての産業を変革する必要があります。私たちに今必要なのは、資本主義の「グレート・リセット」なのです。
WORLD ECONOMIC FORUM 「グレート・リセット」の時
コロナパンデミックは最高のチャンスだと、彼らは堂々と自分たちのHPで宣伝しています。
新型コロナウイルス感染の危機は、地球上のあらゆる場所にまで影響を及ぼしています。しかし、悲劇だけがその遺産ではありません。それどころか、パンデミックは、より健康的で、より公平で、より豊かな未来を創造するために、私たちの世界について考え、再考し、再考し、リセットするため、貴重な機会となっているのです。
怒りの時
8月1日、ドイツで政府の行動制限に反対するデモが行われましたが、参加者は、一説には100万人以上とも言われています。
日本人ももう逃げるのは、そろそろ終わりでもいいんじゃないでしょうか。私たちに今最も必要とされているのは、「怒り」です。
東京都は、酒類を提供する飲食店とカラオケ店に、8月3日から31日まで営業時間の短縮を要請した。具体的には午後10時から翌朝5時までは営業を控えろ、その代わり20万円の補償をする、というものである。東京都港区の焼き鳥店店長・前田裕太さん（仮名・40代）は、はらわたが煮えくりかえった様子。 「ナメてるね。もう自粛も短縮もしないってみんな言ってる」
「もう自粛も短縮もしない」東京都の時短要請に怒り心頭の飲食店 SPA！
当然です。彼らは、公然とテロ行為を受けているのです。私たちも一緒に怒らないでどうするんでしょうか。
実は東京だけではなく、大阪や愛知でもそれぞれ独自の「時短要請」を行なっており、やはり20万円ほどの補償が支払われるが、そんな額ではどうにもならないと悲鳴が上がっている。我々の生活から「夜の街」が、そこで楽しむという文化が、本当になくなってしまうかもしれない瀬戸際だ。
私たちは小池の営業成績に貢献、「グレート・リセット」をさせてはなりません。脅しに屈して、テロリストたちの政治目的を達成させてはならないのです。
公的機関が犯罪組織・・そんな映画のような話はとても信じられないって？ いえ、その映画はこの現実をモチーフに作られているのですから、映画みたいな話であるのは、当然のことなのです。
８月６日８時１５分
さて、こんな記事を書いている今日は、８月６日。
１９４５年８月６日午前８時１５分、アメリカが広島上空に原子爆弾リトルボーイを投下しました。そしてこの爆弾は上空５７６メートルで爆発し、世界初の核爆弾爆発という汚点を残すことになりました。
第２次世界大戦末期にアメリカが投下した原子爆弾は、広島を焦熱地獄へと変え、爆心地から半径１５００メートル以内に存在したあらゆる生物や建物は一瞬にして壊滅、阿鼻叫喚の巷と化しました。広島市内にあった建物全体の３分の２が全壊したと言われています。
この原爆投下による人的被害は想像を絶するものでした。この原爆により、多数の人々がまるで蒸発したかのように跡形もなく消滅し、この原爆による正確な死亡者数は発表されませんでした。しかし、生きたまま焼かれた人々の数を除く死亡者数はおよそ１０万人から１５万人と推定されています。負傷者や身体障害者となった人々、そして被爆して数年後に放射能の影響で死亡した人の正確な数は、今なお不明となっています。
アメリカは広島への原爆投下から３日後、今度は長崎でも同様の恐ろしい犯罪に手を染め、１０万人の尊い命が奪われました。
カメラが捉えたヒロシマ；アメリカの歴史に残る汚点 ParsToday
それは、アメリカが日本の広島に原爆を落とした日です。外国のメディアが伝えるように、この出来事は世界史上最悪の犯罪行為であることは、誰の目にも明らかです。
しかしどうやら、日本のメディアの皆さんにはそうは見えないのです。それは、彼らがテロリスト一味であることを如実に物語っています。
ところがNHKの番組は日本の視聴者に事実を伝えず、アメリカのために原爆正当化のプロパガンダを行っているのです。
｢原爆が100万人の命を救った｣アメリカの言い訳を垂れ流すNHKの罪 PRESIDENT Online
その結果、その被害者である私たち日本人は、怒りを表明することさえ出来ません。代わりに他国様に怒ってもらうと言う情けなさです。
ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、広島に原爆が投下された8月6日、平和記念式典の参列者に向けてメッセージを発表。「罪のない民間人の痛ましい死は、今も地球上の多くの人の心に残っている」と述べた。第2次大戦の終盤に投下された原爆により、広島では15万人が死亡。広島の3日後に原爆が投下された長崎では、約7万5000人が死亡したとされる。
「（原爆投下の）背景に第2次世界大戦があったとしても、いったい何が、計画の首謀者たちをあのような無慈悲な行動に導いたのか。それを完全に理解することは難しい」とラブロフは語った。
原爆投下75年、あの日アメリカが世界に核兵器をもたらした、と各国が非難 NEWSWEEK 日本版
「計画の首謀者」たちの一部は、既によぼよぼのじいさんですが、実際にまだ生きています。そして今再び、私たちに「理解できない目的」達成のためのテロが仕掛けられたのです。
そのベネズエラのホルヘ・アレアサ外相も、広島への原爆投下から75年の日に合わせて声明を出し、原爆投下は「犯罪行為でありジェノサイド（集団虐殺）だった」と批判した。
彼らがテロリストだと一番よく知っているのは、私たちのはずではないですか。いったい日本人はどこに行ったのでしょうか。
この75年でこの蛮行を実行した者たちが力を失ったとでも？ 反省していい人になったとでも？ 彼らはアジア人、大衆の命など、今も昔も虫けら同様としか思っていません。
誰がやったのか
ネルソン・ロックフェラーは原爆を投下したトルーマン政権の国際開発の顧問でした。
トルーマン政権でも国際開発に関する顧問を務める。
「ネルソン・ロックフェラー」 ウィキペディア
ロックフェラー財団は2010年に
というパンデミックの計画書のようなもの、を作成しています。こちらは英語ですが内容は、
「2012年に新型インフルエンザのパンデミックが発生。全人口の20%が感染。800万人が死亡。人や物資の移動が止まり、旅行や販売は壊滅的なダメージを受ける。
マスクの着用、体温の測定が強制、監視体制はパンデミックが終わった後も続き、国民は安全と安心のため自らの主権やプライバシーを放棄して、先進国では全ての国民に生体認証が義務づけられる。」
つまり、犯人は同じということです。背後にいるのは、国際銀行家たちです。日本人の皆様、もうそろそろこの辺で茶番に付き合うのは、やめにしませんか？ そして、今こそ日本人のこころを取り戻す時です。
「グレート・リセット」はされるのではなく、我々が行うのです。
一瞬でもよいから、『世界』ではなく世界の視点から見てほしい。誰が「世界中で指名手配」されるべき犯罪者なのかを考えてみてほしい。
『誰が世界を支配しているのか？』「テロリスト大国・アメリカ」 ノーム・チョムスキー
「世界中で指名手配」されるべき犯罪者がテロを行ったと考えるのに、どうして強固な物的証拠が必要なのでしょうか？ 状況証拠は、もはや十分ではないでしょうか。
後は見るか見ないか、それがあなた次第なだけです。
