昨日、トランプの敗北により、2015年より続いて来た世界支配層の戦争の決着がつき、「パリ派」が勝利したと言う記事を書きました。
しかし、こう言ってはなんですが、私はそれに完璧に納得していないのです。率直に言うと、何か騙されているような感じが残っているのですね。
私はこの戦いには、「ロンドン派」が勝つと予想してきました。胸に突っかかる何かが、その未練から来るものなのか、それとも他の何かなのか、私自身判別がついておりません。
今回の記事は予想ではなく、疑念を書き記しておく、という趣旨になります。でないと、もし何かが起こった時に後悔しそうなので・・。
全米ライフル協会の逃亡
私が不審に感じたニュースの一つがこれです。
大手メディアはそう報じていないが、大統領就任式が終わってもバイデンを大統領として認めない人々の動向から目を離せない。内戦状態が起きると予測する人々もいる。
「全米ライフル協会」テキサスに移転はアメリカ合衆国で内戦が起きる予兆？ BESTT！MES
このニュースを見たとき、私は筆者と全く同様のことを思いました。それは自然じゃないでしょうか。
加えて、NRAは、1871年創設以来、本部を首都ワシントンD.C.近くのヴァージニア州フェアファックスに置いてきたが、これもテキサスに移転させることを検討している。
テキサスはアメリカの中でも「保守的な地域」で、愛国心の強い人たちが住む所なんだそうです。
アメリカの大手メディアの報道を鵜呑みにすると、「テキサス人とは、銃を振り回す軍国主義の人種差別者たち」だと思ってしまうかも知れないが、真のテキサス人は愛国心と隣人愛に満ちた温情深い人々だ。
大都市に住むアメリカ人たちが知らないテキサス人の真の姿 Bizseeds
しかも、軍関係者が多い地域でもあるようなのです。
28か所に軍の基地があるテキサス州に在住する軍人（予備兵も含む）の数は16万4,234人。米軍兵士の9.9%がテキサス出身で、この数はカリフォルニア州（軍人数18万4,540人、州別比率11.6%）に次いで第2位だ。ウェストポイントの陸軍士官学校の生徒数も、テキサス出身者がカリフォルニア出身者と同じく9.6%を占めている。州の人口が、カリフォルニア州は約4,000万人、テキサス州は約2,870万人であることを考慮すると、テキサス州住民の米軍への貢献度がいかに高いかが分かるだろう。
そのテキサス州は、早々にバイデン政権に反旗を翻しました。
米テキサス州のパクストン司法長官は２２日、バイデン政権が不法移民の国外退去を１００日間凍結したことは違憲だとし、同州南部地区連邦地方裁判所に仮差し止めを請求した。
バイデン政権の移民退去凍結は違憲、テキサス州が仮差し止め請求 ロイター
「保守的なグループ」は本当に負けたのか？
ネット上には、未だにトランプは負けていない、彼は返り咲くと主張している論者がいます。彼らのことを笑うのは簡単で、今の現状からはそんなことは、全くあり得そうもありません。
しかし、何度も書いていますが、アメリカ政界、すなわち世界の政治を長らく支配した世界最強のロビー勢力であるAIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）が、こんなにもあっさりと敗北したことを正常に理解することは、全く難しいことです。
アメリカ・イスラエル公共問題委員会（アメリカ・イスラエルこうきょうもんだいいいんかい、The American Israel Public Affairs Committee=AIPAC、エイパック）は、アメリカ合衆国において強固な米以関係を維持することを目的とするロビイスト団体、利益団体である。アメリカにおいて、全米ライフル協会をも上回る、もっとも影響力のあるロビー団体とする報道もある
「アメリカ・イスラエル公共問題員会」 ウィキペディア
ま、あるあるじゃないですか、死んだと思ったラスボスが、実は生きてるってパターン。いや、これは現実だからって？ 夢がないね、あなた(笑)。
極めて不審な動き
ワシントン（ＣＮＮ） 米民主党のペロシ下院議長がミラー国防長官代行に対し、トランプ大統領に忠実な人物を国家安全保障局（ＮＳＡ）の法務顧問に就任させる計画を「直ちに中止」するよう要求していることが１９日までに分かった。当該の人事には「極めて不審」な点があり、米国の安全保障を度外視した不穏当なものだと主張している。
ペロシ氏、国防長官代行に書簡 トランプ派の要職就任中止を要請 CNN
このマイケル・エリス氏が、実際に就任したかどうかは確認が出来ていませんが、このような動きがあること自体、客観的にトランプ、すなわち「保守的なグループ」が、完全に負けていないことを表しているのではないでしょうか？
民主党がトランプの弾劾裁判を続けていることも、不審な点です。一般的には、2024年の大統領選の再出馬を阻むためと言われていますが、余りに臆病すぎやしないでしょうか？ もっと深読みする人は、支持者たちをテロリスト指定にするためだと言います。
それなら、弾劾なんてまどろっこしいことしないで、逮捕しちゃえばいいじゃないですかね。
極秘計画
この記事を読む限り、トランプが戒厳令を発令し、軍を使って選挙結果をひっくり返すという風説は、単なる陰謀論ではなかったことが分かります。
大統領選挙での敗北をいまだ認めないドナルド・トランプ米大統領は、退任までにどんな行動に出るかわからない──米国防総省と米軍上層部はそう警戒感を募らせている。
国防総省の高官たちは、トランプが戒厳令を発出した場合の対応を議論し、首都ワシントンを管轄する軍司令部は、次期大統領の就任前に「治安維持」を目的とした部隊が必要になる可能性に備えて、緊急時対応策を練っている。匿名を条件に本誌に語った軍高官によれば、緊急事対応の作成はホワイトハウスや国防総省内のトランプ支持派には内密に進められている。知られると潰されるおそれがあるためだ。
米海軍の元将官は、「軍に携わって40年以上になるが、この種の議論が必要になったのは初めてだ」と語る。他の6人の軍関係者たちは、軍が大統領選挙の結果を覆す計画に関与することは絶対にないが、トランプが引き起こす危機に軍が巻き込まれることはあり得ると不安を口にした。
【独占】トランプは戒厳令もやりかねない──警戒強める国防総省と米軍幹部 ｎEWSWEEK 日本版
その「都市伝説」は、決して笑い飛ばせる類のものではなかったのです。
だが戒厳令をめぐる議論に関心があり、大統領の心のうちについて憶測を巡らせている関係者たちによれば、トランプは3月に、自分には「人々が知らないような多くのことを行う権限」があるのだと語っていたという。
それは、決してトランプの独りよがりではないようです。
トランプは実際に極秘の権限を持っているし、その力にずっと魅了されてきたからだ。
しかし、実際に持っている極秘権限を使わずに、彼は静かに去ってきました。
新型コロナウイルス感染拡大初期にホワイトハウス内で行われた議論を知る立場の軍関係者や国家安全保障会議（N S C）関係者によると、トランプは安全保障担当チームから大統領が非常時に幅広い分野で行使できる強大な権限について説明を受けていたという。その中には、暴動を鎮圧するための秘密の軍事作戦や、政府の存続のための極秘計画なども含まれていたという。
「極秘計画」は、いったいどこにいったったのでしょうか？ ぶっちゃけますと、戦いはまだ終わっていない、むしろこれから始まると考えた方が、私の頭はすっきりします。
「ああ、やっぱりそうだったのね」と。
私は、それを明確に予想している訳ではありません。ただ、少し嫌な予感を感じているに過ぎません。
