”お膝元”フランスでワクチンテロ大爆死　～そして合意なき離脱再び・・～

以前から書いて来た通り、コロナテロは欧州で盛大なほど無様な大自爆を演じているようです。ドイツはメルケルのカリスマを元にまだ頑張っているようですが、フランスでは、タレントとして劣るマクロンが、哀れなほどの醜態をさらしています。

そして今回、もう一つ、久々にこの話題を持ち出せることに、妙な嬉しさを感じています。

「合意なき離脱」

それは私が、このブログに於ける国際政治分析の全てを賭けた、世界史上の一大事件だったはずの事象です。

1 欧州で次々と規制が緩和
2 今更「保守的なグループ」が台頭
3 焦燥のマクロン
4 「合意なき離婚」で家庭崩壊か？

欧州で次々と規制が緩和

欧州各国が、新型コロナウイルス対策で導入した都市封鎖の緩和に動きだした。「第３波」流行が続く中、ワクチンの大量接種で感染収束を見込んで、経済再開に踏み出す構えだ。「ワクチン接種証明書」の実用化も進んでいる。
欧州、コロナ規制緩和相次ぐ　ワクチン接種で見切り発車 Sankeibiz

「見切り発車」の理由は何でしょう。接種率は3割らしいですが、普通に考えて、それが早すぎるのは明白です。これは権力側が、民衆の抵抗に恐れをなして、逃げ出したとみるべきでしょう。

特にひどい追い込まれ方をしているのがフランスで、マクロンの醜態は、彼の華麗な経歴から考えるに可哀そうに感じるほどです。

1977年12月21日にアミアン大聖堂で有名なソンム県アミアンで誕生した。パリのナンテール大学（パリ第10大学）で哲学を学び、パリ政治学院で公共問題を修了、2004年に国立行政学院（ENA）を卒業した。彼は財務監査官の上級公務員として働いた後、現在はロスチャイルドグループの金融持株会社・ロスチャイルド&カンパニー傘下の銀行であるロスチャイルド銀行)の投資顧問業務に就いた。
「エマニュエル・マクロン」　ウィキペディア

当ブログをお読みの賢い読者様は、コロナ騒動がテロであり、その首謀者が誰であり、その目的が何であるかは、十分に察しがついておられるでしょう。

フランスはまさに、そのお膝元です。

フランスのマクロン大統領は、新型コロナウイルスの感染対策として行ってきた外出や飲食店の営業の制限などを5月3日から2か月近くかけて、段階的にほぼすべて解除する方針を明らかにしました。
仏外出や営業の制限などを段階的にほぼすべて解除する方針　NHK

しかし、彼らの計画はすでに壊滅。その理由は、もちろん民衆の抵抗に敗北したからに他なりません。

（ＣＮＮ）フランス南部ニース市に設けられた新型コロナウイルスの大規模接種センターで業務開始後に来場する住民らが余りにも少なく、数時間後に早々と閉所する事態に追い込まれる一幕がこのほどあった。
ニースがあるアルプマリティム県の警察当局がＣＮＮの取材に明らかにした。同所では英アストラゼネカ社製のワクチンを４０００人分用意していたが、姿を見せたのは５８人のみだったという。
仏接種施設、希望者微少で早々と閉所　英製ワクチンも要因か　CNN

企みを、国民にあっさりと見破られたのです。彼らはどうしても、mRNAワクチンを打たせたかったらしく、それ以外を攻撃して排除しようとしたのも、失敗をより大きくした原因です。

アストラゼネカ製は、「ウィルスベクターワクチン」です。

フランスのマクロン大統領は、アストラゼネカ製ワクチンは高齢者には効果がないと発言。アストラゼネカ社は「なんの科学的根拠のない発言」と強く批判し、発言は撤回されたものの、一度広まった噂は今も影響を与えている。
日本も無視できず｢EUでワクチン遅延｣の大問題　東洋経済オンライン

アストラゼネカのせいにしていますが、フランス国民がファイザー製だったら打つとは、到底考えられません。そんな「都合のいい考え方」を、フランス国民がするはずがないのです。

彼らは、いつからか、妙な幻想さえいだくようになったようです。

フランスは、欧州連合（ＥＵ）が今後２年間に計画している米ファイザー・独ビオンテック製の新型コロナウイルスワクチン１８億回分の発注を延期している。独ウェルト紙がＥＵ外交筋の話として７日報じた。
報道によると、仏政府が発注をためらう理由は不明だが、外交筋は、ワクチン生産に仏企業がより大きく関与することを期待しているのではないかと推測している。
仏、ＥＵ計画の新型コロナワクチン18億回分の発注延期＝独紙　ロイター

「発注をためらう理由は不明」って需要がないからに決まってんじゃないですか。それを排除する理由が不明なんですけど、ロイターさんよ。

最高責任者のダヴィドは首だな。

2003年にはロンドン・ロスチャイルド家のN・M・ロスチャイルド&サンズとの連携を深め、両銀行を統合したロスチャイルド・コンティニュエーション・ホールディングスを創設し、ダヴィドがその頭取に就任した。
「ダヴィド・ド・ロチルド」　ウィキペディア

今更「保守的なグループ」が台頭

そんな絵にかいたような失政のおかげで、フランスでは今更、「保守的なグループ」が台頭しています。

前回大統領選で、マクロン氏が66％もの得票で当選できたのは、けっして彼自身が支持されたからではない。2002年ほどではないが、「極右だけはだめだ」という「民主主義の決起」があったからである。だが今は、「下」をすくいきれなかったマクロン氏に失望し、むしろ「マクロン嫌い」がじわじわと増えつつあり、そこにルペン氏が浸透しつつあるのだ。
前述の社会党系の財団のレポートは、“ルペン当選”という危機を回避するために、
「極右の考え方への政治的戦いを続けなければならない」
「RNに投票するフランスの取り残された人々に語りかけよう」
　と鼓舞する。
コロナ禍が追い風2022年フランス大統領選「“極右”ルペン勝利」の現実度　Foresight

ご存知！と言っていいか分かりませんが、当ブログは、2017年のトランプ政権の誕生以来、「保守的なグループ」の世界的な台頭に着目、その戦略を分析することで、国際政治の展開をズバズバと的中させることが出来たのです。

　ドナルド・トランプ米大統領当選のとき、マリーヌ・ルペン党首は真っ先に祝福した。2018年には、元側近のスティーブン・バノン氏を歓迎した。

マリーヌ・ルペンは、まさに欧州の「保守的なグループ」だったのです。

トランプ米大統領は21日のAP通信とのインタビューで、23日投開票のフランス大統領選に出馬している極右国民戦線（FN）のマリーヌ・ルペン党首を称賛した。
（中略）
トランプ氏は21日、ツイッターにも「フランスのテロは大統領選に大きな影響を与えるだろう」と投稿している。ルペン氏は反移民や反欧州連合（EU）などトランプ氏と共通する政策が多く、トランプ氏を褒める発言もしてきた。
トランプ氏、仏大統領選ルペン候補を称賛　日本経済新聞

そして、フランスのテロ事件は、「保守的なグループ」による反EU作戦だったというのが、当ブログの一貫した分析です。犯人はイスラエル。そして、「保守的なグループ」のバックは、ロスチャイルドのロンドン家だと推測してきたわけです。

しかし「保守的なグループ」の戦略は、大骨のトランプ政権が負けたことで崩壊しました。もはや過去の勢力といってもいい奴に足元を救われそうになるとは・・。

焦燥のマクロン

ここ最近の動きを見ていても、マクロンは発言や態度に一貫性がなくって来ています。盟友のメルケルとも見解が一致しておらず、「様子がおかしい」という表現が一番当たっているでしょう。

アルジェリアの新聞・アルショルークによりますと、アルジェリアのサブリー・ブカドゥム外相は、アフリカ非核兵器地帯条約；通称ペリンダバ条約の調印記念日に際して行われたオンライン会合で、「わが国は、自国の領内における植民地主義国の核実験による苦痛に喘いだ。これらの実験により、環境に悪影響がもたらされたほか、多数のアルジェリア市民が死亡し、また数千人が放射線被爆被害を受けた」と語りました。
また、フランスに対して、これらの実験による損害賠償の支払いにおいてより真剣な行動をとるよう求めています。
最近、フランスのマクロン大統領は、数百万人に及ぶ国内のアルジェリア系市民らの票を獲得するため、これらの核実験の実態を暴き、この犯罪に関するアーカイブ資料文献を一般に公表しました。
アルジェリアが　仏に対し核実験による損害賠償支払いを要請　PARSTODAY

票ほしさに、自らの極悪犯罪を告白。明らかにどうかしてるね、彼は。

「合意なき離婚」で家庭崩壊か？

「保守的なグループ」最大の世界戦略が、イギリスのEU離脱でした。その結末には「合意なき離脱」が用意されていたはずですが、これもトランプが敗北したことで崩壊、私の予測は無残に散りました。

しかし、これはまだ続いていたようです。それも、私の予想を超える最悪の形で。

英国の欧州連合（ＥＵ）離脱後の漁業権問題は一段と激しさを増し、英国とフランスの海軍を巻き込む事態となっている。両国は一歩も引かないと強気な姿勢だ。
数十隻のフランスの漁船が英王室所有のジャージー島の沖で抗議運動を展開したことを受け、英仏政府は治安維持のために軍艦を派遣した。
英・ＥＵ漁業権巡る問題でフランス漁船が抗議、英仏海軍は軍艦を派遣　ブルームバーグ

訴訟は視野に入っていましたが、まさか軍事衝突に向かうとは・・。しかもなんか、これ極東の事件と似てる～。尖閣にくる漁船も、中はフランス産だったり？

世界最大の財閥、ロスチャイルド家は、中国やロシアと戦う体力など残っていません。だって、家庭の問題でせいいっぱいなのですから。