東京2020オリンピック、それは世紀の詐欺事件

東京オリンピックは、初めからやらない、中止前提で東京に決まったんですよと言ったら、どうでしょう。もちろん、全く相手にされないでしょう。しかし、現実としてその可能性は高いと思われます。

少なくとも、私は2019年の1月には、中止になる「風」を感じました。コロナが始まる1年も前のことです。嘘じゃないですよ。証拠はFacebookページにちゃんと残っていますし、証人は読者の方です。

それは「予言」と言うほど胡散臭いものではなく、私なりの根拠をともなった、具体的な予測でした。

1 諜報機関が動いた
2 世間も気が付く？
3 「中止は国民の総意」が究極のシナリオ

諜報機関が動いた

ネット上の一部にもかなり早い段階から中止の噂があったようですが、私が感じた「風」とは、それではなく、このニュースです。

2020年の東京五輪・パラリンピック招致を巡り、仏検察当局が日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和会長（71）について贈賄容疑の捜査を正式に開始したことが明らかになった。仏検察当局が11日、明らかにした。
東京五輪招致汚職容疑、JOC竹田会長を訴追手続き　仏当局　BBC JAPAN

後、これに絡んで、東京オリンピックって中止されるのかな？と言う感じもしてきました。贈収賄容疑のニュースはフランスから、らしいですが、誰がリークしたんでしょうねえ・・。彼らが単独でこの情報を掴んだとは考えにくい。
2019年1月17日の当Facebook ページより

慣れれば、こう言うの見ると諜報機関が動いたなってすぐ分かるんです。「贈賄容疑」が今更出てくるなんて、そもそもおかしいんですよ。誰かが意図的にリークしなければ出るはずないんです。

で、なんのため？っ考えるじゃないですか。それは中止かな？って思ったんです。中止の理由は、当時の国際情勢から米中対立、北朝鮮問題に絡むものと想像してたんですけどね。当然ですけど、新型コロナが流行るなんて、当時全く知らなかったもので。

諜報はピラミッド構造になっており、頂点は国で言うと、米英イスラエルで、組織でいうと軍です。ですから、それらがフランスに情報を渡したということが推察できるわけです。仏検察が単独で情報を掴んで捜査することは、あり得ないでしょう。おまえに何が分かるんだって、考えれば、誰にでも分かります。

日本にも諜報機関を作れって言う意見をたまに見かけますが、全く意味なし。全然わかってないなあ。

例えば家庭でもIT強者が情報覇権を握るのは当然で、夫婦間でも弱者の秘密の証拠は、確実に握られます(笑)。それを防ぐには、相手の手の届かない端末とネットワークを使うしかありません。具体的には、しっかりロックしたスマホをキャリア携帯網のみで使うとかになります。

当然、日本にそんなものありませんし、作れませんから。ですから「公安」は日本の物ではないです。

世間も気が付く？

「そういえば開会式の噂も一切聞かない」と書き始めたデーブ氏。「最終聖火ランナーも今頃だったら予想アンケートがある。都内に新しい飾りもない」と続け、「組織委員会はもう留守電にしても大丈夫そう」と皮肉った。
デーブ・スペクター氏「そういえば開会式の噂も一切聞かない」「最終聖火ランナーも」　スポニチ

デーブ・スペクター氏のこの指摘に、ネットも少々ざわついていたようです。

「そう言えば、オリンピックを実際にやるという気配が全くない。もしかして中止はすでに決定していて、誰がそれを言うかを探っているのでは？」

そんな声が散見されました。小池百合子が、オリンピックを何とか開催しようと躍起になっていると世間の皆様は思っておられるようですが、その可能性は頗る低いでしょう。

本当にやりたかっただろう、森喜朗氏は解任されました。

こうしたカオスな状況下で本領発揮してくるのが前出の小池都知事だ。口では「五輪開催に向けて…」と言っているが、本心かどうかは疑わしい。
自民党内では、「『緑のたぬき』とも呼ばれた小池都知事は信用できない。７月には東京都議会選挙も控えている。とにかく、世間の空気感を読むことに長けている人。頃合いを見計らって『五輪返上』を口にするかもしれない」（永田町関係者）
と警戒を強めている。
人気取りで“ちゃぶ返し”すれば、あとに残るのは巨額の賠償金だ。ＩＯＣと開催都市契約を交わしているのはあくまで東京都であり、国ではない。ＩＯＣが「中止」を決断しない限り、東京都が開催義務を履行しなければ、損害賠償を請求される可能性が高い。
小池百合子　五輪中止ムードで「大ちゃぶ台返し」炸裂の予感　FRIDAY DIGITAL

端的に言って、世間の皆様は完全に騙されていますね。小池は世間の空気感を読むのに長けているのではなく、風が吹いていないのに旗をなびかすのが、大得意なのです。そもそも、そうやって、当選していますから。

もちろん、彼女個人の力ではありません。

何度も書いてきましたが、こいつは根っからのCIA気質で、そのエージェントそのものという例え話は、決して大げさではありません。

素人が太刀打ちできる相手ではないのです。

「中止は国民の総意」が究極のシナリオ

「オリンピックを中止しろ！」

その声は日に日に大きくなっていますよね。これを高めて爆発させることが、彼らの目論見なんですよ。コロナの数値もそのために上がってんじゃないですか？

「新型コロナが収束していないのに、開催は時期尚早」
「無観客開催、海外選手の隔離・追跡、医療体制の拡充といった対策をしたとしても、安心できない」
そうした気持ちは理解できる。だが、ここは冷静な判断が重要だと私は考える。
ルール上、開催国とはいえ日本（東京都）に東京五輪を「中止」する権限はない。決定権があるのはIOC（国際オリンピック委員会）で、東京都らは「考慮の要求」しかできない。
IOC、JOC、東京都の3者で締結した「開催都市契約」には、IOCは「本大会参加者の安全が理由の如何を問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」には中止する権利を有すると記されている。IOCが中止を決めた場合、日本側は補償や、損害賠償を請求する権利を放棄することも明記されている。
東京五輪を”ボイコット”する日本国民がこうむる｢どえらい逸失利益｣　PRESIDENT ONLINE

そして、「国民のせいで」中止になったオリンピックの補償や賠償は、当然国民のお金から支払われるわけです。

それが国民の意志なんだから仕方ないですね・・。

しかし、仮に中止の判断をめぐって合意できず、IOCが開催都市契約をもとに日本側に損害賠償を求めた場合、スイス法を準拠法として、スポーツ仲裁裁判所（CAS）で裁判が開かれる。
　開催都市契約に詳しい弁護士の松本泰介・早大准教授は、「開催都市契約書には開催義務を免除する条項も、不可抗力条項もない。IOCが契約を破棄しない限り、日本側には開催義務がある」と指摘する。
IOC以外が五輪中止判断なら…日本に賠償請求の可能性　朝日新聞

もちろんバッハは「絶対やる」って言いますよね。最初から全くやる気なくてもね。

「私は絶対やるつもりだったが、日本国民がそこまで言うなら、仕方ない。まあ、訴えるけどね」

国際政治を読むことは、将棋やチェスの手を読むことに似ています。今日書いたのは、私が読んだ敵の手ですが、どうでしょうか。この「詰将棋」は、正解にたどり着いていそうでしょうか。もし藤井聡太棋聖に会うことがあったら、聞いてみたいと思います。

日本国民の多くは、対局の席につかされていることさえ気づかず、負けた罰金として多くを徴収され、それにすら気が付かない。。

まあ、気づいても強奪されますけどね。

ただ、この構図を多くの人が自覚すれば、勝てる時がくるでしょう。海外の一部には、すでにそのような兆しが見えるようです。

さて、最後に東京2020オリンピックの中止は、実際にいつ頃決まったのでしょうか？　正確には分かりませんが、そもそも2020年のオリンピックの開催地に東京が選ばれた理由は「中止するから」だったのではないでしょうか。

日本国民が一番騙しやすいと判断された・・