株式市場の様子がおかしくなってきました。前々回の記事で、トランプ派の復活が影響しているかも？と書いたのですが、これはもしかすると、それ以上の事態で、株式市場はついにとうとう天井をつけ、長期的な上昇相場を終了したかもしれません。
この相場に名前を付けるとしたら、「ロスチャイルド相場」になるでしょう。
イスラエルが終わっている
第2次世界大戦以降、国際政治を牛耳ってきたのはイスラエルだった、この単純明快な事実も実はあまり知られていませんね。
「国の力が、出来事や事件に対してどれほどの影響力を持つかという基準で計測されるとするならば、世界の超大国はイスラエルということになる」
イスラエル・ロビーとアメリカの外交政策 Ⅱ
このイスラエルが覇権を失い始めています。まず、メディアがイスラエルを批判するようになって来てますね。ここに大きな変化が見られます。日本の言論人などは、逆に「えっ？」って驚くくらいの沈黙を続けていますが、海外メディアはいつのまにか、反イスラエル姿勢に転じたようです。
その報復として、AP通信が攻撃された可能性は十分あるでしょう。
これは、従来の支配構造の崩壊を意味します。
「イスラエルがメディアを破壊する」
そう書いてきましたが、まさか「爆撃」というどストレートな形をとるとは、驚きです。単純に考えて、かなり追い込まれているのではないでしょうか。
「地方の小さな新聞から、全国的に有名なコラムニストたち、全国的に読まれている主要紙、そして国際的な通信社までのすべてのレベルのメディアにおいて、親イスラエル派の諸団体は親アラブ派に比べ自分たちの主張を報道させることに成功している」
『イスラエル・ロビーとアメリカの外交政策 Ⅰ』
時代は明らかに変わりました。
反イスラエル論客で知られ、言論学者のノーム・チョムスキー氏は、その昔「イスラエルの支持者は道徳の堕落者だ」と言いました。彼の言葉を真似て表現するならば「イスラエルの支持者は時代の錯誤者だ」となるでしょう。
トランプ逮捕？
前々回の記事で、トランプの復活という内容を書いたのですが、彼も決して安泰とは言えないようです。
アメリカのメディアは18日、トランプ前大統領が就任前に経営していた不動産関連の企業について、ニューヨーク州の司法当局が刑事事件として捜査に乗り出したと一斉に伝え、この企業の税をめぐる疑惑がどこまで解明されるかが焦点になりそうです。
米トランプ前大統領 就任前に税金逃れの疑惑 刑事捜査対象に NHK
ネオコンの大物、リズ・チェイニーを排斥したリスクはでかいようです。トランプは、元々超が付く親イスラエル家で、彼が大統領だったのなら、リクードのネタニヤフ率いるイスラエルの侵攻を表立って後押ししていた可能性が高いです。
にも拘らず、トランプははもう一つのイスラエルである、JINSA（国家安全保障問題ユダヤ研究所）、ネオコンから激しく攻撃されています。つまり、イスラエルは、二つに割れてしまったのです。これがイスラエルが、ここまで弱体化した大きな原因でしょう。
ビル・ゲイツが終わっている
そして、私たちの体にワクチンを通じてマイクロチップを入れようとしていると評判のビル・ゲイツ氏も、突然のスキャンダルに襲われています。
非常に気がかりなのは、未成年者の人身取引で起訴され、勾留中に首つり自殺した米大富豪ジェフリー・エプスタイン被告とゲイツ氏の関係です。NYT紙によると、メリンダ氏はゲイツ氏が性犯罪者と時間を過ごすことに不快感を示していたのに、ゲイツ氏はその行動を続けたそうです。
11年以降、ゲイツ氏はエプスタイン氏と何度も会っており、性的に搾取された少女たちから「恐怖の館」と恐れられていたニューヨーク・マンハッタンにあるエプスタイン氏の居宅を少なくとも3回訪れ、少なくとも1回は深夜に滞在したとNYT紙は報じています。エプスタイン氏のプライベートジェットに乗って一緒に移動したこともあるそうです。
メリンダと離婚のビル・ゲイツ 性豪エプスタインの「恐怖の館」を数十回訪問 Yahoo！ニュース
これ、誰が流しているんでしょうね。まあ、多分ですけど、トランプの勢力、ロンドン派ですよね。トランプとビル・ゲイツは非常に仲が悪かったですからね。そして、トランプのバックには、最強の諜報機関がいる可能性が高いのではないか、イスラエルのモサドは恐らく、ロンドンのロスチャイルド家の所有ではないでしょうか。
で、ビル・ゲイツの仲間たちはこちら。
直接の始まりといえるのは、昨年2020年のことだろう。
2020年4月下旬に、テドロスWHO事務局長、マクロン・フランス大統領、デア・ライエン・EU欧州委員会委員長、そしてビル＆メリンダ・ゲイツ財団が共同で、イベントを開催した。
その場で発表されたのが、新型コロナウイルスと闘うための道具へのアクセスを、加速するための取り組みである。これは「ACT Accelerator」と呼ばれている。
（正式には「Accelerator for Access to Covid-19 」、直訳すると「新型コロナウイルスに対するアクセスを加速する取り組み」）。
この取り組みには、WHOやビル＆メリンダ・ゲイツ財団だけではなく、グローバルファンド、CEPI（Coalition for Innovations in Epidemic Preparedness）、FIND、GAVIアライアンス（ワクチン連合）、Unitaid、Wellcome、そして世界銀行グループが参加している。これらの団体と、政府、科学者、企業、市民社会、慈善団体を一つにまとめて、パンデミックの収束を加速させようとする枠組みである。
目的は、新型コロナウイルスの診断をする製品、治療薬、ワクチンの開発・製造を支援して、死亡率と重症度を急速に低下させること。短期的には医療システムを保護し、社会・経済活動を完全に回復させて、中期的にはコロナウイルスの高度な制御を促進することである。そのために力を合わせたのだ。
5大陸の首脳27人が署名した「パンデミック条約」の仕掛け人と中身【声明全文訳付き】 NEWSWEEK 日本版
パンデミック条約の仕掛け人=パンデミックの仕掛け人ですね。「世界政府」のタレント、勢ぞろいですね。なんちゃって、世界政府と言えばEUです。
世界政府（せかいせいふ、world government）とは、国家の上部組織として世界全体を統治する、構想上の政府である。「人種・言語などの差を乗り越えた世界平和・人類平等のためには全ての国家を統合した世界国家を建設すべきである」という考え方に立って主張される。
現在においてこの構想に似た理想を掲げ、実現させている組織はEUのみだが、EUはあくまでヨーロッパ圏内の統合を目指すものとされており、世界国家或いは世界政府を志向するものではない。
「世界政府」 ウィキペディア
しかし、元祖の世界政府は中東にあるはずでした。
世界統一政府（One World Government）の建設は予定されている。この説は次のような内容である。 2050年ごろまでに超富裕層と貧困層による超格差社会が建設され、ロスチャイルドやロックフェラーなどの財閥当主が支配層となる。世界人口は10億人（一説によれば5億人）まで減らされる。人口の割り当ては、中国と日本を合わせて5億人、日本だけで6000〜7500万人。これはアジア系が権威や権力に弱く従順で扱いやすいためとされる。ヘンリー・キッシンジャーは「アメリカの人口は1億人で十分だ」と言っていたとされる（2020年代現在は約3億人）。秘密結社の究極の目的は儀式を行い、世界統一政府の建設にある。他の陰謀はこの目的のための手段として行われる。
具体的な世界統一政府の構想として
首都はエルサレム
「陰謀論の一覧 世界統一政府陰謀説」 ウィキペディア
2017年の12月トランプは、エルサレムをイスラエルの首都と認めました。世界政府は本来、イスラエルにあるべきでした。
彼らがいったいなんのために争っているのか？
今回の記事で書きたかったことは、この争いがゆえに彼らは終わり、その終わりとともに、株式市場、「ロスチャイルド相場」もすでに終わったのではないか、ということです。
それは「グレート・リセット」という計画されたものではなさそうだ、というのが私の感触です。
日本株はいつも最後に上がって、最初に下がります。
