ズバリ、出ていました。
チェルノブイリの野生馬たち ― 立入禁止区域を絶滅危惧種の楽園にする、科学者たちの絶妙な発想
チェルノブイリの野生馬たち ― 立入禁止区域を絶滅危惧種の楽園にする、科学者たちの絶妙な発想 Esquire
この記事元の『Esquire』ってなんだ？ って調べてみたら、アメリカのシカゴで創設された、世界初の男性誌なんだそうです。
カテゴリー: 社会 Page 1 of 13
大谷翔平さんとその奥様が異様な持ち上げ方をされているのを見て、「ああ、なんか出るな」と感じていた方も多いことでしょう。当ブログ読者様であれば、もはや、そのくらいは事前に感じてしまって当然。
今更ビックリしてるとしたら、もっと読み込んでもらわないと笑。
さて、今回はこれからの生活にとっても役立つ「革命のレシピ」をお送りいたします。
FRBが、１月３１日に行われたFOMCで利下げ期待を打ち消しましたね。この顛末は、とても分かり安い構図になっています。
トランプ氏は２日に放映されたＦＯＸビジネス・ネットワークのインタビューで、パウエルＦＲＢ議長を再任するかとの質問に対し「再任しない」と答えた。
その上で「パウエル氏が利下げを決定した場合、民主党を支援するために行ったと自分自身は考える」と語り、パウエル氏はバイデン大統領の再選を助けるために金融緩和を行うとの考えを示した。
トランプ氏、パウエルＦＲＢ議長再任せず 大統領再選なら＝ＦＯＸ ロイター
再び芸能界が騒がしいですね。ジャニーズの次は吉本興業、狙われたのは、その事実上のトップとも言える松本人志氏でした。
これらが国際政治的な動きから来ていることは、もはや分かり切ったお話なので、今回は「真面目なお話」を書いてみたいと思います。
岸田首相、流石に分かってんなあ。そりゃあ、そうだよなあ。
岸田文雄首相は28日、都内での講演で2024年の世界情勢の見通しを示した。米大統領選や台湾の総統選など海外の重要な選挙を例示し「外交の世界、国際社会で24年はまさに緊迫の1年になると感じている」と述べた。
さて、「仕組まれた世紀の大逆転劇シリーズ」も10回目を迎えました。記念すべき10回目に相応しい題材として、みんな大好きのあの話題を久々に取り上げてみたいと思います。
ウクライナの「実質敗北」が、確定したようです。
ロシアによるウクライナ侵略で、米ＮＢＣニュースは４日、複数の米当局者らの話として、ウクライナを支援する欧米諸国がウクライナ側と停戦について「ひそかに」協議を始めたと伝えた。ウクライナ軍の反攻が進まず戦局が膠着（こうちゃく）していることや、ウクライナ軍の疲弊、イスラエルとイスラム原理主義組織ハマスとの交戦などを背景に、欧米側のウクライナ支援の余力が低下していることが背景だとしている。
欧米、ウクライナに停戦促す動き 米ＮＢＣ報道 産経新聞
結論から言えば、これは最悪の負け方で、ウクライナはさっさと負けた方が、みんなにとって良かったのです。
「悪霊」が、その姿を現し始めたように思えます。
米国の不振企業に金利上昇の重圧がのしかかっている。米シェアオフィス大手のウィーワークは6日、経営破綻した。オフィス需要の低迷による資金繰りの悪化が高金利で加速し、自力再建を断念した。市場は経済環境の悪化で破綻企業が増えるシナリオを警戒する。
米WeWork破綻 金利上昇の重圧、不振企業の倒産増 日本経済新聞
ウィーワークの破たんは、その象徴として出てきた可能性が高いのではないでしょうか。
ジャニーズの問題はとてつもなく、日本社会に横たわるとてつもなく大きな問題であることを前回、指摘いたしました。しかし、それとは別に、この日本史上最大のスキャンダルが、「政治的な目的」をもって出されてきたことは明らかです。
60年近くジャニー喜多川事件の隠ぺいに協力してきた新聞・テレビの、報道全体に対する姿勢は明らかだといえよう。彼らの報道など信じるべきではない。
（中略）
ウクライナ戦争、ワクチン、地球温暖化、2020年米大統領選挙等、新聞・テレビが声高に騒ぎ立てる内容のほとんどが「嘘・隠ぺい」であると考えざるを得ないことは、これまでに明らかになったジャニー喜多川事件を含む「新聞・テレビの不祥事」を見ればわかる。
ジャニー喜多川事件「幇助」問題でのテレビ・新聞の責任の取り方・改革には電波オークションが必須 現代ビジネス
それを「極右派」の大原浩氏が伝えている、というのが実に分かり安いではないですか。それは彼らの軍事作戦であり、私はそれに「TRUTH」という愛称をつけたのです。
こんな記事が出てました。
こうした「物価高」を要因とした倒産は徐々に割合が高まっており、22年7月の建設業倒産では1割超が物価高を要因としたものだった。また、22年度の人手不足倒産全体のうち4件中1件は建設業が占めるなど人手不足も深刻化しており、建築士や施工管理者など業務遂行に不可欠な資格を持つ従業員の離職で事業運営が困難になったケースも目立つ。その結果、建設現場で「資材が来ない」「予算よりも価格が高い」「人がいない」などの常態化により、工期も「ずれ込む」悪循環が発生しやすい環境となり、中小建設業の倒産を押し上げる要因となっている。
建設業の倒産が急増、3年ぶり増加 経営を襲う「三重苦」 工期長期化・人手不足・資材高で、中小建設の苦境鮮明に PRTIMES
はあ～そう言えば、物価高になれば景気がよくなるって言ってたの誰だったかなあ。ちなみに日銀はそうは言ってないんですよ。さて、この問題の解決法は、実はとっても簡単です。値下げして、賃金を上げる。そして、無理な仕事は受けない。経営者が、その気概を持てばいいだけです。
「景気は気から」は、本当です。
