イギリス国民、まさかのEU離脱を選択！

昨日、イギリスのEU離脱の是非を問う国民投票が行われ、世界中の投資家がないだろうと高をくくる中、まさかの離脱派勝利で世界の株価は大暴落の様相となりました。私も残留を予想していたので、これには衝撃を受けました。

さて、イギリスがEUを離脱することが決まったわけですが、これでリーマンショック級の事態が世界経済を襲う！　なんて声も聞かれたりします。専門家の方でさえ、その先行きを読むことは非常に難しく、私に窺い知れることではないのは当然なのですが、占ってみることくらいは出来るのではないかと思って記事を書いてみました。毎度、予想ではないですよ、あくまで占いです(笑)。

世界中の投資家が寝耳に水の大慌て

昨日は本当に世界中の株価が暴落の様相だったのですが、その大きな要因の一つに事前の情報から投資家が「残留だろう」と踏んで動いてしまっていたことがありますね。株価の動きを見ていると、まさに世界中の投資家が寝耳に水と言った感じで、選挙に限ってはインサイダー的な動きはないなあと思いましたね。朝方為替がドスンと下がっているのに、日経平均は少しの間高いままだったりと、混乱が見られました。

なんかおかしいなと思ったら後からニューが出て、「ああ、この事件が織り込まれていたのか」と言うことはよくあるのが、マーケットの世界ですが、選挙に限っては、織り込むことが出来ないものだと確認されましたね。みんな大慌てだったのは間違いないでしょう。

 

やっちまった感の強いキャメロン首相

キャメロン首相はやっちまいましたね。投資家からすれば「なにしてくれてんねん！」というところでしょう。民主主義とか言ってますが、こんな真っ二つに拮抗している状態で、明日だったら結果違ったかも？　なんて状況で一発の国民投票でお国の運命を決めてしまっていいものなのでしょうか？　博打みたいな決め方だなと思うのは私だけでしょうか・・。１０回くらいって、離脱が毎回勝って、「そこまで言うならしょうがい！」と言う感じなら納得できるんですが。

とは言え、これは世界の潮流であり自然の流れであり、どちらにしろ、いずれ必ず訪れたことなんだろうとは思いますね。

安倍首相が「リーマンショック前に似ている」と言って、キャメロン首相がそれを否定、世界から非難を浴びたようですが、安倍首相は「だから言ったじゃねえか！」と言えればよかったのですが、後から自分じゃないと言ってしまったので、それも無理ですね(笑)。

 

株価は暴落の様相だが・・意外と高い？

昨日は世界中株価が暴落状態で、日経平均先物はサーキットブレーカー発動でストップ安の事態となりました。ですが、それでも以外に強いな、と言うのが私の率直な感想です。私は離脱があれば、日経平均株価が１４,０００円の前半とか、もっと下に行ってもおかしくないのかなと思っていました。それが１５,０００円割れは一瞬のことで、先物も昨日は１５,１００円台に戻っています。二年前にドル円が１００円くらいの時は、１４,０００円くらいだったので、千円以上も高いところにあります。

日銀とGPIFが買っているので、単にその分とも言えますが、日経平均はヘッジファンドのおもちゃになっていて、いつもとにかくべらぼうに下げると言う印象だったのですが、ここ最近はアベノミクスへの失望とか言う割には、意外に下げないな、と思うのですね。単に私の感覚がずれているだけかもしれませんが。

米ドル円の円高も今年の限界値と思われ、１００円を割れて今後、どんどん円高が進んでしまうとも思えません。とはいえ、円安になる要因もないので、しばらくは狭い範囲にとどまるのでしょうか。日経平均株価も意外と下げないのかなあと思っています。

しかし、それよりも誰の目に見ても異常な強さを発揮していると言えるのが、アメリカ株でしょう。NYダウは著名投資家さんなどから下がる下がると言われ続けながら、未だに史上最高値圏をうろうろしてますし、昨日暴落したとは言え、今年の高値から５パーセントくらい安いだけで、イエレン議長のおっしゃる高すぎる水準以上を維持しております。これは異様なくらいだと言っていいのではないでしょうか。

ダウは残留で史上最高値更新ではないか、としてきましたが、今回の離脱でも思ったほどかからずに高値更新へ向かう可能性もあるんじゃないかなと個人的には思ってます。今後の動きには要注目です。

 

今後はどうなるのか

さて、イギリスのEU離脱が決定し、これから世界経済、マーケットはどうなるのでしょうか。これからは政策次第、そういう声も聞こえてきているようです。そんな中、非常に気になる記事を見つけました。

【いよいよ今週6月23日に英国の国民投票！】EU離脱 or EU残留で株価と経済はどうなる？　世界的な景気対策の転換点になる可能性も！

（英国が離脱するなら、我々も離脱したい）と考えるEUメンバー国も出ると予想されます。言い換えればEUの求心力が弱まると考えるのが自然なのです。

するとドイツはEUのメンバー、とりわけ南欧諸国が離反しないよう、それらの国々をつなぎとめる工作をしなければいけなくなると予想されます。

その場合、争点となるのは、いまギリシャなどがEUから押し付けられている財政切詰め策です。これに対しては南欧諸国には根強い不満があります。するとドイツがてっとり早くEUの求心力を高めるには、多少の財政出動を容認するということも必要になる

財政出動すると（1）景気が良くなる、（2）政府の財政事情が悪化する、という二つのことを通じて債券が売られやすくなる

筆者の広瀬隆雄さんのよれば、今回のイギリスのEUの離脱によって、安倍首相が伊勢志摩サミットで音頭を取ろうとして失敗した、各国の財政出動が可能になるかもしれない、ということではないでしょうか。私もドイツ、メルケルが態度を軟化させる可能性はあるかなと思ったりしています。

そして、その先には今、アホみたいに買われている債権が売られ、その資金が商品相場に向かうとおっしゃられております。これは簡単に言うと、インフレではないでしょうか。経済政策の手綱が中央銀行から政治に渡され、その結果、金融緩和だけではどうしても進まなかったインフレがとうとうやって来る、まとめるとそういうことになります。

広瀬さんは書いてませんが、もしそれが実現するならば、私は債権の資金は当然株にも向かうと思います。それが所謂グレートローテーションと呼ばれるもので、イギリスのEU離脱がそのきっかけになりうるということかもしれません。そして、もし本当にそれが起これば、その資金の向かう先の第一候補はやはりアメリカ株になるのではないでしょうか。それはFRBのイエレン議長が実は一番恐れていることだということは今まで繰り返しお伝えしてきたことです。

世界中の人々がこれからどうなっていくのか不安に思う中で、このイギリスのEU離脱がむしろ世界経済の回復を促し、先進国各国が待ちわびたインフレの到来のきっかけとなる、と言う見解はいかがでしょうか。