テレビで有名な池田清彦先生が、このような見解を示されていました。
コロナ後の世界ではさらにごく一部の金持ちとその他大勢の貧乏人というふうに階級が分かれていくかもしれない。スーパーシティ構想が進めば住民の声ではなく富裕層の思惑のみでいろんなことを決めるから、いま以上に階級間の格差が広がっていく。そういうシステムをつくろうとしているわけだ。
そうなったとき、日本人はいつものように自然現象とあきらめて富裕層の言いなりになるのか、それとも江戸時代の百姓一揆や打ち壊しのように反旗を翻し、社会をひっくり返そうとするのか。自分の家族、郷里、母校などに対する愛着から発した、本来の土着の攘夷思想は、はたして日本人の心にどれだけ残っているのだろうか。
貧乏人を排除する｢スーパーシティ構想｣のヤバさに気付かない日本人の脳天気さ PRESIDENT Online
例えば当ブログ読者は恐らく、日本人の中ではトップクラスに情報リテラシー（情報を自己の目的に適合するように使用できる能力のこと）が高い方であって、池田先生の主張をすんなり理解出来ることと思います。
しかし、例えばこの記事に対するヤ〇ーニュースのコメント欄などを読むと、「理解できない」とか、的外れのコメントが並んでおり、この問題に対する明らかな知識不足が窺えます。
コロナ騒動で起こったことは、正に池田先生が指摘するようなことであり、いまだに単なる自然災害だと言う認識が大多数である日本国民において、その情報リテラシーの低さは、大きな問題だと言えるでしょう。
世界の潮流から取り残される日本
世界では富裕層（支配層）の言いなりになどなるものかと、各地で抵抗の声が大きくなり、それは彼らが無視できないレベルに発展しているのです。
例えば、米国のサンダース旋風は、その象徴です。
大統領選挙に関するＡＸＩＯＳの調査では、18～24歳の回答者の8割以上が「アメリカの経済システムの変革を約束する候補者」を歓迎すると答えている。
サンダースは、「労働者階級は長年エスタブリッシュメントに無視され続けてきた。しかし私たちは、全国の道路や橋、水道、学校など公共施設に何百万もの質のよい仕事を創出し、生活賃金以上で雇用することを約束する。崩壊しつつあるインフラを再構築するのだ」と呼びかけ、各地の集会では数万人規模の大観衆を集めている。民主党の対抗馬たちも富裕税や法人税アップを主張しているが、富裕層に対して厳しいサンダースの主張が全体のイニシアチブを握る。
米国社会ではじまった地殻変動は、気休めの改良で収まるレベルにないほど深刻度を増した貧困化と経済格差を根底にしており、政治や経済からはじき出された99％の力が形骸化した大統領選を下から揺り動かしている。米国で激化する社会矛盾と新しい政治勢力の台頭は、米国の後を追って新自由主義に舵を切る日本社会の将来にも大きな影響を与えるものとして注目される。
米大統領選揺さぶる「サンダース旋風」 民主党予備選で支持率首位に 長周新聞
更にはコロナを理由にした権威(支配層）からの、不合理な制限措置に対しても各地で抵抗運動が勃発しています。最近ではドイツで100万人規模のデモが行われ、続いてスペインでも大規模なデモが行われました。
そんな世界の潮流から乗り遅れているのが日本人で、この糞暑い中の炎天下でほぼすべての人がのマスク着用、「人がつけているから」と言う安易な同調でやり過ごしています。
中谷内教授は「マスク着用は他者への感染を防ぐために推奨されているが、調査によれば着用者にそうした意図はほとんどなく、他人が着けているので自分もそうしたというのが主な理由だった」と指摘。
マスクするのは「同調」心理から 同志社大が研究発表 朝日新聞DIZITAL
政府がロックダウンを強制した各国と違い日本は、単なる「お願い」でした。つまり、私たちの国は恐らく世界で唯一、国民が社会と経済を壊してしまったのです。原因は、権威の言いなりになったことです。
それが、池田先生が「能天気」と仰っしゃる理由ではないでしょうか。
情報リテラシー低すぎ問題
コロナは騒ぎ過ぎだと言ったらどうでしょう。3月の時点では、そんなことを言おうものなら、周囲からはヒステリックな声が上がりましたが、流石に8月に入ると、それはある程度の地位を得るに至りました。
しかし、コロナ騒動は、世界の支配層が計画的に実行したテロであると主張したらどうでしょう？ 日本人の大半は、怪訝な顔をして私の前から逃げだしてしまうのです。
しかし、残念ながらそれは、都市伝説ではなく現実です。
私は2月から書いていますが、5月にはそれをドイツの2,000人からなるボランティア医師集団が肯定してくれました。
・コロナパニックは詐欺であり演出である
「啓蒙のための医師団」 ハイコ・シェーニング医師
・「我々は世界中に敷かれたマフィア的犯罪の最中にいると言うことをこれ以上見逃してはならない」
これは嬉しかったです。彼らはこのブログで私が書いて来たことと、ほとんど同じことを主張してましたからね。
しかし、この動画の再生回数は未だに5,000回にも及びません。実際はもっと多いのだとは思いますが、ネット上で大して話題になっている様子もありません。これは決死の告発をしてくれた彼ら、またこのような大変貴重な動画を翻訳し、公開してくれた方に失礼です。
日本人はこの手の情報に関してリテラシーが低すぎ！ アレルギー反応強すぎ！ 抵抗力なさすぎ！ もっと端的に言うと、意気地なし！
と私は言いたいのです。
コロナが計画である証拠
コロナが計画的である証拠は、いたるところにあります。その計画は、2010年頃にはネット上にリークされていました。
それはまず始めにイスラエルがイランを攻撃する ことで戦争開始となる、という計画です。応酬として、イラン または、中国のどちらかが、核で反撃するようにと仕向けられるでしょう。短期間での双方からの核攻撃の応酬のあと、停戦が持ち込まれるでしょう。世界中が 恐怖と混乱の渦へと投げ込まれるでしょう・・・全てのことが彼らによって注意深く創出されるのです。 緊張による極限状態が創り出され、この結果とし て、全ての西側先進諸国で、厳しい社会統制、軍事統制を敷くことが正当化されるでしょう。 そのための様々な準備計画が、すでに着々と各国で進行中です。 核戦争の停戦中に、こっそりと生物兵器をばら撒 く作戦が計画されています。この生物兵器は始めは中国人をターゲットにばら撒かれるでしょう。この証言者が ぞっとしながら話してくれたように、”中国はかぜをひくのです”。生物戦争はさらに広がっていくでしょう、西側諸国へと。そしてその結果、社会インフラ （水道、エネルギー 供給、道路、経済等の生活基盤）は決定的に弱められるでしょう。
JA – アングロサクソン ミッション
2019年までそれは都市伝説でしたよ、確かに。私も取り合わなかった。しかし、こうして目の前に実際に広がった以上、それは現実と捉える以外に処理の方法はありません。
「中国が風邪をひく」以外に、イスラエルがイランを攻撃し核戦争になるという話も出てきますが、今年、トランプ政権はイランのソレイマニ長官を殺害しました。
そのフィクションが現実と重なる確率は、恐らく十万分の一です。
しかも、米国政治を支配していたと「噂」の巨大財閥であるロックフェラー財団は、やはり2010年頃にこのような「計画書」を作成しています。
2012年、世界が何年も前から予想していたパンデミックがついに発生しました。2009年のH1N1とは異なり、野生のガチョウから発生したこの新型インフルエンザは、非常に凶暴で致命的なものでした。パンデミックに備えていた国でさえも、ウイルスが世界中に蔓延し、世界人口の20％近くが感染し、わずか7ヶ月で800万人が死亡しましたが、その大半は健康な若年成人でした。パンデミックは経済にも致命的な影響を与えました。人と物の国際的な移動が止まり、観光業などの産業が衰弱し、世界的なサプライチェーンが崩壊しました。パンデミックは地球全体を覆ったが、アフリカ、東南アジア、中央アメリカでは不釣り合いな数の死者が出ており、公式の封じ込めプロトコルがない中でウイルスが野火のように広がった。しかし、先進国でさえ、封じ込めは困難でした。米国の最初の方針であった、市民が飛行機に乗ることを「強く禁じる」という方針は、その寛容さが致命的であることを証明し、米国内だけでなく、国境を越えてウイルスの拡散を加速させました。しかし、いくつかの国では、特に中国の方が良い結果を残しました。中国政府は、すべての市民に強制的な検疫を迅速に実施し、すべての国境を瞬時に、そしてほぼ完全に封鎖したことで、何百万人もの命を救い、他の国よりもはるかに早くウイルスの拡散を止め、パンデミック後の迅速な回復を可能にしたのです。
中国政府だけではなく、国民をリスクや被ばくから守るために極端な措置をとったのは中国だけではない。パンデミックの間、世界中の国の指導者たちは、フェイスマスクの着用の義務化から、駅やスーパーのような共同空間への入場時の体温チェックに至るまで、権限を柔軟にして気密なルールや制限を課した。パンデミックが衰退した後も、市民とその活動に対するこのような権威主義的な統制と監視は、より強固なものとなり、さらに激化していった。パンデミックや国境を越えたテロから環境危機や貧困の増大に至るまで、世界的な問題の拡大から身を守るために、世界中の指導者たちは権力をより強固に握るようになった。市民は、より高い安全性と安定性と引き換えに、主権とプライバシーの一部をより父権的な国家に進んで手放した。市民はトップダウンの指示と監督をより寛容に、さらには熱望し、国家指導者は自分たちが適切と考える方法で秩序を課す余裕を持っていた。先進国では、このような監視の強化は様々な形で行われた。例えば、全国民に生体認証IDを導入したり、国益に不可欠と考えられる主要産業の安定性のために規制を強化したりした。多くの先進国では、一連の新しい規制や協定による強制的な協力が、ゆっくりとではあるが着実に秩序と重要な経済成長の両方を回復させた。
www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳しました。
『技術の未来と国際的発展のためのシナリオ』 ロックフェラー財団
正に今と瓜二つ。もはや、何十万分の一の偶然か分かりません。
ニコラス・ロックフェラーが、
「マイクロチップを埋め込んで、人々を奴隷支配する社会を構築することがCFR（外交問題評議会）の最終目標だ」と語ったと、映画監督だったアーロン・ルッソは、インタビューで証言しています。
証言は裁判の証拠になるんですよ。
さらに2019年の10月に「イベント201」というパンデミックのシミュレーションイベントが開かれました。こちらは、世界のコロナ感染者、死亡者数などを集計しているジョンズ・ホプキンス大学とWHOへの最大拠出額を誇る、ビル&メリンダ・ゲイツ財団の協力により行われています。
で、彼らが用意したシナリオがこちら。
イベント201は、コウモリから豚へ、人から人へと感染する新型の人獣共通感染性コロナウイルスの発生をシミュレートしたもので、最終的には人から人へと効率的に感染し、深刻なパンデミックを引き起こすことになります。病原体とその原因となる病気はSARSを大きくモデルにしていますが、症状の軽い人から地域社会での感染性が高くなっています。
ブラジルの養豚場で発症し、最初は静かにゆっくりと発症しますが、その後、医療現場で急速に感染が拡大していきます。南米のメガシティのいくつかの低所得者層の密集した地域で、人から人へと効率的に感染が広がるようになると、流行は爆発的に拡大します。最初はポルトガル、アメリカ、中国への空輸で輸出され、その後、多くの国へと広がっていきます。最初は制圧できる国もありますが、その後も拡散・再感染を繰り返し、最終的にはどの国も制圧を維持できなくなってしまいます。
最初の1年でワクチンができる可能性はゼロではありません。架空の抗ウイルス薬があり、病人を助けることはできるが、病気の蔓延を大幅に抑えることはできない。
全人類が感染しやすいため、パンデミックの最初の数ヶ月間は、累積症例数が指数関数的に増加し、毎週のように倍増します。そして、症例数と死亡者数が増えるにつれ、経済的、社会的影響はますます深刻になる。
シナリオは18ヶ月の時点で6500万人の死者を出して終了します。感染しやすい人が減ってきているため、パンデミックの進行は緩やかになり始めている。有効なワクチンがあるか、世界人口の80-90％が感染するまで、パンデミックはある程度のペースで続くでしょう。その時点から、小児の風土病となる可能性が高い。
※www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳しました。
The Event 201 scenario
有罪確定でしょ？ だめ？ では、あなたは陪審員ではなく、被告の弁護人なのかもしれないですね。
スーパーシティは陰謀
結論、スーパーシティは陰謀です。
参議院における本会議では、5月13日に始まった。福島みずほ社民党党首が立憲・国民、新緑風会・社民共同会派を代表して質問し、「現実には住民のためのものでなく、自治と公共性を破壊し、プライバシーのないミニ独裁国家を生み出そうとする法案です」「住民の情報を吸い上げて大企業が潤う構造のスーパーシティ構想は、憲法にも法律にも反し、住民のためにならない」と反対意見を述べた。
福島みずほさん、全然まともなこと言わないけど、これはその通り！
中国とアメリカが喧嘩しているのは、自由民主主義と独裁国家のイデオロギーが正義の戦いをしているわけではなく、同じ独裁の管理国家を目指しているからです。
この法案は、コロナ感染とは全く関係なく立案されてきたものである。しかし、監視社会化の批判が起きる中で、政府・与党からは、感染対策のためにも監視の強化が必要であると指摘された。
日本は超監視社会への途を歩むのか。成立したスーパーシティ法案の問題点と法成立後の課題。 ハーバー・ビジネス・オンライン
さっき紹介した、『技術の未来と国際的発展のためのシナリオ』と同じ状況がそこにありますね。
さすがにこれには、日本人も抗議の声を上げている様ではありますが。
ワクチンも陰謀
そして、コロナ騒動が世界的な犯罪であることを認めない日本人も、ワクチンのヤバさには気が付いているようです。メディアは連日ワクチン、ワクチンと連呼していますが、ネット上には、「政府関係者から先に打て」「俺は最後でいい」などと言った声が散見されます。
実際に自分の身に入れなければならないとなれば、彼らも鈍感者のままではいられないのでしょう。
その懸念は、もちろん正解です。「啓蒙のための医師団」は、私たちを「遺伝子組み換えするワクチン」として、その危険性を指摘します。
安全なワクチンの開発には9年を擁するのだそうですが、これは徳島大学名誉教授の大橋眞氏も同じ見解です。
DNAワクチンを人に使うって言うんで驚いているんですよ。こんなもの人に使っていいんだろうかと言う検証をほとんどされていない中で、にわかに使うとこういうことになっているんですよね。
しっかり話を聞けば、それはウィルスより遥かに危険な代物であると誰でもわかりますよね。
政府は新型コロナウイルスのワクチンを使って健康被害が生じた場合、製薬会社の代わりに賠償する方針だ。ワクチンは各国間の獲得競争が激化しているため、海外メーカーが日本に供給しやすくする。次の国会に新法を提出して早期成立を目指す。
コロナワクチンの賠償、国が責任 海外製薬から調達促進 日本経済新聞
しかも、それで何かおかしなことが起きたら、私たちが自分で賠償しなければいけないんですって。犯罪ですよ、みなさ～ん。私たちは外国の勢力に犯罪行為をされてます。
知らぬ存ぜぬ？ 都市伝説だ？ 常識だ？
いい加減にしろ、もういいわ。
全ては計画の下で
国際政治は、人々を安心させる「愚かさと不運」で動いているのではありません。最も考えたくない「欲望と陰謀」により計画されているのです。それを分析するのが、本当のジャーナリストや分析者の仕事のはずですが、この手のプロが、日本にはほとんどいないのです。
面白がって、オカルトとごっちゃにされている始末です。
計画者は中国じゃないですよ。ちゃんと分析している人で、中国が黒幕って思っている人は一人もいません。どっから見ても、そういう結論になりませんからね。
そうなったとき、日本人はいつものように自然現象とあきらめて富裕層の言いなりになるのか、それとも江戸時代の百姓一揆や打ち壊しのように反旗を翻し、社会をひっくり返そうとするのか。自分の家族、郷里、母校などに対する愛着から発した、本来の土着の攘夷思想は、はたして日本人の心にどれだけ残っているのだろうか。
ですから、池田先生の言う通り、反抗するか従うか、私たちにはその2択しかないのです。ちなみに、抵抗すれば勝てますよ。今なら、世界中に仲間がたくさんいますからね。それは間違いないです。
しかし、日本国民は、この問題からずっと逃げ回っています。
戦って勝つか、戦わずに負けるか、私たちはこの中から選ぶしかないのです。
どちらを選ぶかは、もちろんあなた次第です。
