皆さま明けましておめでとうございます。本年も当ブログを、ぜひよろしくお願いいたします。さて、今年一発目の記事は暗い内容になりそうだ、と去年書いたのですが、たった数日でその不安が覆せるはずもなく、やはりこう言った内容にならざるを得ませんでした。
2018年の株式市場は、日米ともに大きな下落に見舞われました。日経平均株価が年間で下げるのは7年振りとのことです。さて、こうなって来ると、こんな声が、巷を騒がせ始めます。
「リーマン・ショックが再びやって来る」
マーケットにこの手の不安を煽る声が出るのは、毎度のことです。一番記憶に新しいのは2016年で、特に米株が暴落すると世界中で騒がれていました。しかし、結果はご存知の通り、ダウはそこから10,000ドル以上も値上がりしました。
今回も大丈夫でしょ、ええ、私もぜひそう言いたいのですが、 誠に残念ながら 今回ばかりは本当にまずいかもしれません・・。
既にリーマンクラスになっている
と言うか、既に実際、リーマン級になってしまっているのです。
相場は月末まで下げ止まらず、10月の下落幅は2199円(9%)と、リーマン・ショック直後の08年10月以来の大きさとなった。
日経新聞
その後、12月にはとうとう日経平均は19,000円を割れましたね。
ダウ平均は年間では5.6%下げた。前年を下回るのは2015年以来3年ぶり。下落率は08年以来10年ぶりの大きさだった。
日経新聞
そう、日米ともに前回の金融危機時と同等の暴落にすでに見舞われてしまっています。
アナリストが見誤った理由
「暴落」と言う言葉は度々使われますが、今年はそれが本物であったと言うことになるでしょう。そんな今年の暴落をプロのアナリスト達は、ほとんど予測することが出来ませんでしたが、これはなぜなのでしょう。
彼らには伺い知れないところで、それはある日突然にやってきたのでしょうか? いえ、そうではありません。その訳はこうではないでしょうか。「事態を甘く見た」からだと。異変のサインは明らかに発せられていましたが、彼らはそれを華麗にスルーしてしまったのです。
日本株の下落がここまで大きくなった背景には、海外投資家の巨額の売りがある。東京証券取引所の12月第3週までの投資部門別売買動向(東京・名古屋2市場、1部、2部と新興企業向け市場の合計)をみると、海外勢は現物株を5.6兆円売り越した。売越額は87年以来31年ぶりの大きさだ。
今年の株式市場の重大な異常、それは海外投資家の売りです。それがまさにリーマン超えだったのです。時期のずれこそあるものの、当ブログは今年の日本株の大幅な下落、 日経平均で19,000円程度と言う予測を当てることが出来ましたが、その最大の根拠が、海外投資家の売りの理由に最後まで固執したことです。
リーマン・ショックを越えて売ってくるからには、その裏には必ずそれを超えるような材料が潜んでいる・・。
リーマン超えの材料
その材料に相応しいと睨んだのが、イギリスのEU離脱問題です。これは万に一つも合意はない、と何度も書いてきましたが、その通りの状況でほとんど時間切れに突入しています。
そんな中、更に恐ろしい事態を生み出しそうなのが、これも何度も書いたドイツ銀行問題です。
クリスマス直前の21日、ドイツ銀行(DBKGn.DE)の株価が過去最安値をつけた。同銀の株価純資産倍率は0.23倍と、清算価値を大幅に割り込んでいる。世界的な株安と連動した面もあるが、もう1つの要因は資金洗浄(マネーロンダリング)の摘発である。
ロイター
これらの合わせ技は十分にリーマン・ショックを超える可能性を持っていると言えるでしょう。そして、重大な事実はここに強烈な圧力をかけているのが、アメリカだと言うことです。これは米中覇権戦争の一環なのです。アナリスト達はこの深刻さも甘く見ていましたね。
2019年の予測
これらの理由から、2019年は相当厳しい相場になることを覚悟しなければならないと思います。
投資の予測をするにあたって、唯一絶対の精度を誇る指標があります。それは、投資家の心です。みんなが強気の時には株価は騰がらず、弱気の時には株価は下がらないのです。これは相場の本質であるため、この指標に従えば100パーセント負けることはありません。ただ、これは皆さまの心中にあるため、容易に覗き見できません。
しかし、はっきりと分かる時もあります。今年の相場は、とにかくみんなが強気すぎることが最大の問題だと考えてきました。今年「暴落する」って言っている人、見かけましたか? 2016年~2017年、日経平均株価が15,000円~24,000円に駆け上がる中、暴落を叫ぶ人は徐々に減り、2017年末には誰一人いなくなりました。
逆に総弱気だったのが、15,000円の時なのです。 ですから、以下のような見通しが続くようであれば、相場の底打ちには、ほど遠いと考えられるのです。
主要企業の経営者20人に2019年の株式相場の見通しを聞いたところ、日経平均株価の高値を2万3000円以上とする回答が18人にのぼった。安値は1万9000円程度との見方が多い。世界景気の先行きや米中対立など不透明感は強まっているが、経営者は日本企業の好業績が続くとみて底堅い相場展開を予想している。
日経新聞
彼らの見立ては基本的に甘いです。「これまでの動きが続く」、としか言わないですしね・・。これらを踏まえて私の見通しを述べさせてもらうならば、日経平均株価の安値は、15,000円程度となります。 彼らはこの値段で再び総弱気に傾くでしょうか? 相場反転の鍵はそこにあると思います。
2018年の唯一の人に教えてもらう
2017年末、日本の経営者及びアナリスト達が総強気だった中、唯一の弱気派で相場観をピタリと当てた人がいます。それがニトリホールディングスの似鳥会長です。私は昨年の年始の時点では強気の一人で、「似鳥会長と勝負だ!」などと息巻いていたのですが、2月の暴落を見て、早々に完全敗北を悟りました(笑)。
ですから、2019年も彼の教えを乞おうと思います。
[東京 27日 ロイター] – ニトリホールディングス(9843.T)の似鳥昭雄会長兼最高経営責任者(CEO)は27日の決算会見で、来年の日経平均株価.N225について「乱高下をして、年末には2万円台になる(戻る)のではないか」との見通しを示した。景気については「全世界的に下降していくだろう」と予想。その根拠として、米国住宅市場に陰りが出ていることなどを挙げた。日本も「下降に入って、良くいって今年並み」との厳しい見方を示した。
ロイター
為替は「間違いなく円高になる」として、ドル/円は「100円から110円の間くらい」と予想した。
今年に関しては、景気判断、為替を含めて似鳥さんと私の相場観は似ているようです。彼の示唆を見ても、強気派の最大の根拠、「企業業績は過去最高なんだから株は割安」は、早々に否定されることになるでしょう。
「年末は2万円に戻る」、はっきりとは書いてありませんが、それまでは下値を探るという予想でしょうかね。当ブログも、安値15,000からの年末20,000円というのを今年の予想にしたいと思います。これは2016年に近い動きですね。
私の中では年末2万円は現時点では願望に近い部分もあるのですが・・。
なぜ・・
さて、最後に余談的になぜのなぜに答えたいと思います。どうして、こんなことになってしまったのか? 常識派の方にとっては、到底理解しがたいことかもしれませんが、現在のアメリカ、トランプ政権は民主主義の機能を失っていると思われます。
代わりに彼らを支配しているのは、所謂過激派です。ですから、これからどんなことが起きても不思議ではないのです。16年前、同じような状況下にあったと思われる政権下で何が起こりましたか?
とんでもないことが次々と起こりましたね。今回のターゲットは中東ではなく、間違いなくEUと中国です。その中で順序としてまず、EUが破壊される可能性が非常に高いのです。
更に日本に限っては、北朝鮮(韓国)との問題が、暗い影を落とすでしょう。2019年は常識外れの相場、政治・社会状況になる、と身構えていた方がいい、それが去年に引き続く当ブログの最新の予測になります。
今年も外れることを祈る・・と言う気持ちでこの記事を公開します・・。