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連日報道される「感染者数」に、流石に世間も飽き飽きしている様子がうかがえますね。コロナ騒動はクソだと誰もが気が付き始めたということです。しかし、私たちがこの戦いに完勝するためには、さらにもう一歩踏み込みたいところです。つまり、

コロナ騒動はテロだと気が付かなくてはなりません。私はこれまでもそれを断言してきましたが、その「論説」に強力な味方を得た気がしています。

それはドイツの医療専門家集団、「啓蒙のための医師団」です。

「我々は世界中に敷かれたマフィア的犯罪の最中にいると言うことをこれ以上見逃してはならない」

彼らは正々堂々と、コロナテロの告発を開始しています。

感染者数を操作する人たち

東京都の小池知事が、感染数の発表に際し、「乗せてくる」と発言したことが話題になりましたね。その後も同じ表現を繰り返しているため、実際大した意味はなかったわけですが、世間はざわつきました。

「小池氏は数を操作しているのではないか?」

その疑惑が提示されたことに、大半の方は特別の違和感を抱かないことでしょう。しかし、私は世間と想像の方向が全く逆だったことを後から知って、その感覚のギャップに驚いたのは、今から2週間くらい前のことです。

実際はもっと多いのに、隠しているのではないか?

世間はそう疑ったのです。常識的には分からくないです。しかし、残念ながら今起きていることは、それを超えた現実です。

「東京都は新宿区の新規感染者数を調整弁にしているのでは。火曜と水曜に新宿の数字をストックし、木曜以降に上乗せしていますが、100人台、200人台という数字を続けるためだと見る以外、合理的な理由がない。実際、100人、80人、120人、90人とばらつくより、6日連続100人台のほうがインパクトは大きい。以前は50人、その前は25人以上に揃えたのでしょう。新宿が増えると新宿以外が減り、新宿が減るとほかが増える。目標とする線があり、そこに合わせるために新宿を調整弁に使うからでしょう。日々の集計を素直に発表していれば、何日連続100人台、200人台という煽られ方はされずに済んだはずです」

小池都知事はコロナ感染者数を操作している 「連日200人超え」を演出したカラクリ デイリー新潮

事態を煽る方向に水増しされている、それが私がその時に思ったことです。

都には数字操作の「前科」がある。5月初旬、厚労省のHPに都内の入院者数1832人と記された。病床使用率は9割を超えるというので、複数のメディアが東京は「病床逼迫」と報じたが、本誌が都の感染症対策課に確認すると、1832人には自宅療養や宿泊療養者のほか、退院した人まで含まれ、現実の病床使用率は4割にすぎなかった。

なぜ、小池氏は数字を操作し世間に恐怖を与えるという、非合理的なことをわざわざ行っているのでしょうか。その理由は、常識では全く読み解くとは出来ないでしょう。世間が、それは過少申告されていると勘違いする理由もここにあります。

メディアが犯人ならまだ、「雑誌を売るため」「視聴率をとるため」と片づけることも出来ます。しかし、それが東京都となると、どうでしょう? どう説明しましょう? 常識はそれに解を与えてくれるでしょうか?

当ブログをお読みの皆さまは当にご存知ですが、その答えは、それが国際的な犯罪だからで、緑の狸か赤い狐かは知りませんが、その人は犯罪組織の一員だからではないでしょうか。

啓蒙のための医師団は正しいのか?

コロナパニックは詐欺であり演出である

「啓蒙のための医師団」のハイコ・シェーニング医師は、力強く語ってくれましたが、このような常識外れの衝撃的事実を、突然突きつけられた善良な人々の心理が、私にはよくわかります。

私たちはまず初めに、このような現実から逃げ出したくなるものです。それは仕方のないことでもあります。しかし、今はもはや逃げている余裕がなくなって来ている、つまり戦いのためにあなたの力が必要とされる時が近づいているのです。

ですから、申し訳ないですが、私はあなたの逃げ道を塞ぎます。

この人たちの言っていることが正しいとは限らないじゃないか

それは実際、現実逃避の最も有効な手段です。しかし、よく考えてみましょう。まず、彼らはボランティアの専門家集団であるということです。自分たちの私財を投げ打ちこのような活動を行っていると語っています。

国家的な風潮に逆らうということは、下手をすると社会的な抹殺にあう可能性が高まります。彼らのリスクは頗る高いのです。

「国会議員がやらないから、民間の自分達がやるしかない」

「我々が自主的な行動をためらう余地はもうない」

シェーニング医師は別の会見でそう語っていますが、彼らの覚悟は本物と見ていいでしょう。売名行為のために記事を書いているだけの私・・とはわけが違うのです。

「自分の家族を守るために立ち上がった」とシェーニング医師は語っていますが、その言葉に嘘があるとは、微塵も感じられません。

嘘とは言わないが、間違っている可能性はあるのでは?

その可能性は、もちろんあるでしょう。しかし、正しい正しくないの前に、彼らはこう言っているのです。

正々堂々と「自分たちと議論をしろ」と。

政府とそのお抱えの学者たちは、自分たちの意向にそぐわない専門家の意見を完全に無視していると。

つまりは言論封殺ですね。その上、自分たちのコロナ対策が唯一絶対であるかのようにメディアを通じて国民に信じ込ませて強制する、これは明らかな憲法違反です。

そして、それはドイツだけではなく世界的な流れで日本でも同じなのです。

ワクチン強制テロと戦う医師たち

それだけではなく、さらに驚くべき事態が私たちに迫っています。

厚生労働省は2日、新型コロナウイルスのワクチンを早期実用化する「加速並行プラン」をまとめた。国内外で研究開発が進むワクチンについて国内で「2021年前半に接種開始」との目標を設定。最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備するとした。

「2021年前半開始」国民全員に接種 新型コロナワクチン巡る厚労省プラン 毎日新聞

それはワクチンの強制接種です。このワクチンの性質についても、「啓蒙のための医師団」が恐るべき事実の暴露を行っています。

拡散の際は下記のリンクを添えて下さい。

ソース動画:https://youtu.be/t5zFKjT8RTs

概要
・ドイツでは強制ワクチンはない、と公言されてはいるが実は2012年から欧州での「感染病保護法」は改正され続けており、最終の改正は今年5月、「国民単位のパンデミックのときは強制もある」という解釈が可能(!)だと法律家ならば読み解ける内容になった。

・欧州では遺伝子操作は(表向き)禁止されているが、たった一つ例外で承認されているのはワクチン開発の場である。

・目下、計画されているワクチンは、従来の「弱めた抗体を投与」というものとは全く違うRNAワクチンであり、これによって我々の遺伝子は変えられてしまう(遺伝子組み換えされる)。

・政府が見当しようと画策している「免疫保持証明証」とは、ワクチンを打って病気にかからないという証明をしないと結果的には社会生活から排除されるという脅迫である。

目に入れても痛くないくらいかわいい内容が語られていましたね。

ワクチンで私たちを遺伝子組み換えする

語っているのは、ネットの陰謀論者じゃないですよ。彼らは世界的な陰謀と戦うことを決意した勇敢なる医師なのです。

私たちもテロリストと戦う心構えを

私はこのブログで、主に2017年から国際政治を分析してきましたが、その中で気づいた一つの重大なこと、それは資本主義世界の支配者たちはテロリストである、ということです。

欧米の政治文化では、”自由世界のリーダー”がテロリストでならず者国家であることも、テロに深く関わっていると公言することも、ごく自然で妥当なのだ。

『誰が世界を支配しているのか』 ノーム・チョムスキー

それが私たちの目の前にはっきりと表れたのが、911のテロ事件なのです。そして、それに匹敵するか、それ以上のものが、今私たちを襲っているのです。

少し遡れば、誰の目にも犯罪であることが明らかなベトナム戦争は民主主義ではなく一個人、一銀行家により主導されました。

 銀行家がベトナム戦争を支持したのは、戦争が経済全般や国内外の金融ビジネスを活気づけると踏んだためだ。実際、1965年初めには戦争関連の資金調達需要の増大に伴い、デビッド氏のチェース銀行を含む銀行業界は海外を中心に借り入れ需要が急増する。

1965年、権力エリートの全国組織が創設され、ジョンソン大統領のベトナム介入政策を後押しした。委員長はロックフェラー家と親しい弁護士でCFRメンバーのアーサー・ディーン。委員には世界銀行総裁を退任して古巣のチェース銀行に戻ったユージン・ブラックのほか、当時チェース銀行頭取だったデビッド氏自身も名を連ねた。

 デビッド氏は戦争を利用してアジアに進出した。1966年、同氏はサイゴンにチェースの支店を開いて平和運動家の怒りを買う(ノミ・プリンス、藤井清美訳『大統領を操るバンカーたち』下巻<早川書房>)。

世界を動かしたロックフェラーの「陰謀の真実」…戦争や軍事クーデターで巨万の利益 Business journal

世界を支配する米国を支配したロックフェラー財団は、2010年に

『​技術の未来と国際的発展のためのシナリオ

というパンデミックの計画書のようなもの、を作成しています。こちらは英語ですが内容は、

「2012年に新型インフルエンザのパンデミックが発生。全人口の20%が感染。800万人が死亡。人や物資の移動が止まり、旅行や販売は壊滅的なダメージを受ける。

マスクの着用、体温の測定が強制、監視体制はパンデミックが終わった後も続き、国民は安全と安心のため自らの主権ヤプライバシーを放棄して、先進国では全ての国民に生体認証が義務づけられる。」

と言う物ですが、どう思いますこれ?

そして現在、トランプ政権の主と言えるイスラエルのネタニヤフ政権は過激派です。

サンダース氏はツイッターに、「トランプ大統領は米国を戦争から遠ざけたいと発言したが、これは嘘だ」と書き込みました。

さらに、「イエメン空爆を行なうサウジへの違法な支援を終了させるために超党派法案を可決した。だが、トランプ大統領はこの法案の承認を拒否した」と記しました。

また、「中東で平和に貢献するということは、現在イスラエルに存在する、人種差別主義の過激な政府を支援しなければならないという意味ではない」とし、「ガザで起こっていることを見るがいい。人々はそこを離れることさえできない」と続けています。

サンダース上院議員が、トランプ氏によるサウジ支持を強く批判
PARSTODAY

イスラエルを建国したのは誰でしょうか。それも一個人、一銀行家です。

しかし、何も恐れることはありません。私たちには世界中に仲間がいます。テロリストたちは、世界のたった0.1%の人と言われています。

そのことに気が付くだけで、私たちの勝ちであるとジャーナリストの船瀬俊介氏は言います。

「我々は世界中に敷かれたマフィア的犯罪の最中にいると言うことをこれ以上見逃してはならない」

私たちは今こそ、独善的で偏執的、犯罪的な権威から自分と大切な人を守るため、「啓蒙のための医師団」とともに戦う意思を持つべきではないでしょうか。

ゲルマン魂に大和魂を掛け合わせて、テロリストを倒しませんか?

警察では、彼らは捕まえられません。倒せるのは私たちだけです。ドイツの勇気ある医師団は、それを私たちに身をもって示してくれたのです。

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