世界の支配者は誰？ と街の人に聞いたら、”普通の人”は「そんなのいないよ」と笑い、知ったかぶりの人は「グローバル企業」と答え、”少し変わった人”は「国際金融資本」というでしょう。そして中には「宇宙人だ」とおっしゃる、いっちゃってる人もいるかもしれません。
私は「ノルマン人」と答えようと今は思っています。
「ノルマン史」が近代史
イギリスは、ヨーロッパ大陸の北西にあるグレートブリテン島とアイルランド島北部などで構成される島国で、ヨーロッパ大陸とは、ドーバー海峡に掘られた全長49.2kmのユーロ・トンネルで結ばれています。
正式国名は「グレートブリテン及び北アイルランド連合王国」で、国旗ユニオンジャックは、イングランド、スコットランド、ウェールズ（現在の国旗には含まれない）、アイルランドの4カ国の国旗を組み合わせて作られています。
1066年にノルマン人が侵入征服しノルマン王朝を樹立しました。15世紀の大航海時代になると、計画的に植民地経営をすすめ、アジア、アフリカだけでなく北アメリカへも進出しました。
18～19世紀の産業革命を経て、ヴィクトリア朝時代（1837～1901年）に大英帝国は絶頂期になりました。この時期には世界の陸地の4分の1を植民地とし、支配する地域のどこかは陽光の下にあることから「太陽の沈まない国」と呼ばれました。
第二次世界大戦後、植民地が相次ぎ独立し、かつての海外領土の大部分は独立国となりました。現在はイギリス連邦（英連邦）というゆるやかな連合体を形成しています。
「イギリスってどんな国？」2分で学ぶ国際社会 ダイヤモンド・オンライン
この記事を読む限り、ノルマンの歴史が近代史であるということが言えそうです。そして、ノルマン王朝は現代も滅んでおらず、世界の支配者であり続けていると仮定すると、ここ最近の奇天烈な国際政治がだいぶ辻褄を持って理解することが出来る気がします。
「ロンドン」=「ノルマン」
もう当然のようにお気づきかと思いますが、当ブログが「ロンドン」と呼んでいる勢力は、この「ノルマン王朝」の意志を受け継ぐもの、ということになります。
「ノルマン」別名「ヴァイキング」は、
15世紀の大航海時代になると、計画的に植民地経営をすすめ
彼らのこの計画は、21世紀になると自分たちの作った西側を破壊して東側に移るという、という形になっている可能性が高いのではないでしょうか？
”ノルマン化する”SNSにご用心
少し話は変わりますが、オールド・メディアは民衆の敵、SNSやネットメディアの中に真実があると考えている方ももしかしたら、いるもかもしれません。しかし、この考え方は危険です。
このブログではSNSのある論調を度々批判してきたと思いますが、単に揶揄していたわけではなく、その理由の最たるものは、SNSが「ロンドン派」だからです。
2020年のパンデミック以降、「真実」の発信先としてSNSが力を発揮、テレビは全く信用せず、SNSを情報収集の主力にしている方が増えました。しかし、テレビが信用できないのはもちろんなのですが、SNSも全く信用できません。なぜなら、SNSが「真実」と称する総論は、「ロンドン」が世間に広めたいと考えているであろうものと、中身がほぼ全く一緒だからです。
つまり「Qアノン」ですね。違いと言えば、トランプを支持するかしないかだけです。
「真実」「自由」「民主主義」「左翼」「共産主義者」「ディープ・ステート」などなど、これらは「ロンドン」ワードであり、このキーワードを強調した主張を展開する有名なインフルエンサーの正体は諜報機関、の疑いさえあります。
また「核共有」という日本人にとって、最大の安全保障の脅威に対し、反対の声が聞こえないばかりが、むしろ推進派ばかりであることも、私の不信感を高める大きな要因になっています。
対して、政治家たち、維新以外の”伝統的な政党”の党首たちは、揃って反対の声を上げています。どちらが日本の安全のことを考えているかは明白ですし、そもそも、ワクチン接種を嫌がるSNS民が強制されずに済んだのは、日本の政治家たちの努力のたまものです。
拒否すればいい？ 出来るわけないでしょう？ 日本国民に北朝鮮になる覚悟があると思いますか？
そう言ったことを評価する声が一切ないのことにも嫌気がさします。これらは私の感想ですが、SNSの「真実」の論調が「ロンドン」の主張と一緒であり、彼らに都合の悪い意見が出てこないということは、事実です。そして、イーロン・マスクの動きにより、これらの流れは加速するでしょう。
とんだ「言論の自由」があったもんだなと思います。
「ノルマン」に勝つ唯一の道
最強の諜報派閥「ロンドン」=「ノルマン」。彼らの巨大な力が、2022年に入ると顕著となり、それまで世界の支配者だと思われてきた「シオニスト」=「イスラエル」や「欧州貴族」=「パリ」では、まったく歯がたたないことが明らかになりつつあります。
かといって、彼らは仲良しサークルなどではありません。
のちにイスラエル首相となったメナヘム・ベギンも、ポーランドのベタル出身であり、イスラエル建国直前に、パレスチナを統治していたイギリスに対するテロ活動に身を投じていた人物である。そのベギンは自伝のなかで次のような言葉を残している。
「世界は屠殺される者に同情しない。世界が尊敬するのは、戦う者だけである。諸国民は、この厳しい現実を知っていた。知らなかったのはユダヤ人だけである。われわれは甘かった。敵がわれわれを意のままに罠にかけて殺戮できたのは、そのためである。」（メナヘム・ベギン『反乱―反英レレジスタンスの記録』（ミルトス、1989年上巻、72頁）
シオニズムとは何か――イスラエルの孤立化と軍事信仰の起源 SYNODOS
ユダヤ陰謀論は、ノルマン人の罠かもしれませんね。
さて、そんな最強の「ノルマン王朝」の計画には一点の曇りもないのか、というとそうではなく、彼らと互角かそれ以上に戦える大国がありますよね。しかも、それは彼ら自身が育てた国だと言います。つまり、飼い犬に手を噛まれた格好です。
それが「中国」ですね。最近騒がれてている「米中戦争」ですが、これはすでにアメリカの不戦敗が確定していると思います。
というのも米軍を2分する「ロンドン」と「イスラエル」が対中国で共闘するとは思えませんので、すでに米軍は中国軍と戦うことは出来ません。イギリス軍が、中国に勝てるはずもないでしょう。
だからこそ、彼らは「核」という選択をしているのではないでしょうか。それが起こるのはあくまでアジアの中であり、その先鋒は日本になるかもしれません。そして、その間隙を狙って「ノルマン」は、中国共産党を崩壊させて、今度は強引に「民主化する」計画であるように思います。
キッシンジャー氏はニクソン政権の大統領補佐官として極秘訪中し、ニクソン大統領の1972年の電撃的な中国訪問の段取りをつけた。
（中略）
歴代米政権は、将来的な民主化を期待して中国を国際経済体制に組み込む「関与政策」を続けてきたが、きっかけはニクソン訪中にさかのぼる。
キッシンジャー氏、「ホロコーストにならないよう」 米中緊張に警鐘 朝日新聞
キッシンジャーは「ノルマン派」と見ていいかと思います。
遠山の近さん
「ノルマン王朝」の超長期計画は完ぺきな物だったのでしょう。しかし、この前に一人のアジア人が、いえ一つの「保守的なグループ」が立ちふさがったのです。それが習近平一派だった、違いますかね？
習近平、こわいですか。私も以前は「中国」が日本に攻めてくる未来を想像したこともあったのですが、そう言えば、中国は過去に侵略をしたことがありませんでしたよね。侵略者は西側である私たちの方です。歴史からの予測では「そんなことはありそうにない」と考えられそうです。
それに以前も書きましたが私たちが「中国」だと思っていたものは、実は「西側」だったというのは、非常によくある話です。ネットでよく見る中国領に日本が組み込まれている地図は、西側が流した疑いの方が濃厚でしょう。
それに習近平は、西側ではなく国民から強く支持されているようですよ。
最近の習近平政権の施策は、日本や欧米また上海に住む中国人にとって理解不能と言ってよい。ハイテク企業を虐めてなんになるのだろう。現在ジャック・マーは軟禁に近い状態にあるとされるが、中国経済の英雄を虐めれば多くの経済人が萎縮する。学習塾を廃止すれば、若者の学力が落ちる。習近平は経済成長を阻害する政策ばかり打ち出している。そして今度は上海ロックダウン。
しかし外から見れば奇妙に見える政策も、農民は拍手喝采を送っている。上海で豊かに暮らし、自分たちを見下していた人々がロックダウンによって苦しんでいる。食料も満足に得られないようだ。「ざまーみろ」と言ってやりたい。
途方もない富を持つジャック・マーも軟禁状態だ。軟禁状態ではお金を持っていても楽しめないだろう。学習塾や家庭教師の禁止も、良い政策だ。学歴社会の中国では、学習塾や家庭教師は格差を助長する装置でしかない。
貧しい人々は歓喜している。中国の声なき声は習近平を強く支持している。
中国で密かに囁かれる上海ロックダウンの真の理由 JBPRESS
悪のお金持ちを懲らしめ、貧しい庶民のヒーローとなる・・遠山の近さんですやん。真面目な話、中国共産党支配は、西側よりも民主的ということではないですかね。
私は日本人が「日本を、取り戻す。」には、習氏に期待するしかないと思いますが、安倍晋三前首相はそのことを強く意識して、行動していたようです。そして、それが現在の世界の支配者である「ノルマン人」に勝つ唯一の方法であるのは間違いないでしょう。
他力本願、結構じゃないですか。
え？ 習近平なんかに期待するのは嫌だ？ もちろん、無理にとはいいませんよ。これらのストーリーは全て想像に過ぎないのはもちろんですし、私は真実の追求者ではなく、ただの政治予想屋さんというスタンスあることは、これからも変わりません。
