今、起きていることは支配者同士の争いであって、国民の蚊帳の外だと書いてきました。しかし、フェーズが移行したように思います。計画が思った以上にうまく行かず、支配者の争いが膠着状態に陥った結果、ついに民衆が支配者との直接の戦いに否応なしに駆り出される事態となったようです。
しかし、これは「悪い兆候」では決してないと思います。私は、支配者の焦りを感じています。
支配者の実像
偏に「世界の支配者」といっても、この世界には色々な考え方があり、それを語る人は一般的に「グローバル企業」や「国際金融資本家」だと言ったりします。中には、「宇宙人」だとおっしゃるもっとヤバい人もいたりするのです。もちろん、確実性を持って話しできることではないので、多様な見方をすればいいと思います。
私に関してはこれまでも書いて来た通り、支配者とは「諜報機関」であり、そのトップに君臨するであろう、イギリスの「GCHQ」やその姉妹機関といわれるアメリカの「NSA」、そして「軍」そのものという推測に、確信に近い感覚を持っています。
今回、安倍晋三氏を殺害したのも軍関係者でしょう？
もっともSNSでも言われている通り、あの男が真犯人のはずがなく、スナイパーに狙撃された可能性が高いでしょう。そう、ケネディ大統領と同じように。
売国奴ではないと証明された安倍晋三
SNSを見ていると、相変わらずあらぬ方向にいっちゃってるなあとも感じるのですが、すごくいい問いがあったので、生意気にも私が回答したいと思います。
安倍晋三は、あなたも分かってらっしゃる通り「外国のテロリスト」に殺害されたのですよ。それが全てを物語っていませんか？ 殺されたことが、「日本の国益を守ろうとしていた」何よりの証拠ですよ。
日本のトップ（一応元ですが）が、「外国のテロリスト」に殺害された
SNSの一部の論派の方々は、このことの意味を理解されていないようです。なぜこんな単純なことが理解出来ないのかと言えば、諜報機関の洗脳から抜けることが出来ていないからでしょう。
これは私たち日本国全体へのテロリズムであり、宣戦布告だと考えていいでしょう。
とは言え、先程の方を含めたSNS勢は、「緊急事態条項」や「改憲」に反対していると言う部分に於いて私も全く同意見であり、彼らと私の意見の大きなギャップが、日本の政治家に関する考え方なのです。
ただ、いずれこの部分も一致してくるでしょう。なにせ、安倍晋三は自らの死を持って、本物の保守であったことを証明したのですから。それは彼の部下たちも同じで、恐らく政敵たちも同じなのです。
だから、今回私は自民党には入れません。
ただ、党内有数の保守派論客の安倍氏に対し、岸田氏は、リベラルの牙城とされる宏池会（岸田派）の領袖だけに、憲法改正や安保防衛政策での意見対立は隠せず、岸田政権発足後は政権運営や政策決定を巡る双方のあつれきが「政局の波乱要因」となってきた。
岸田政権､安倍氏死去で｢参院選勝利でも混迷｣の訳 東洋経済オンライン
安倍さんはテロリストの計画の”実行犯”を一手に引き受けながらも、実権を岸田さんに預けることによって、日本を守ろうとしたのです。一つ前の記事で書いた通り、ロシア絡みで虎の尾を踏んだ可能性も十分考えられるでしょう。
ただ、改憲勢力を勝たせるために殺されたわけではないことは、明らかです。そんな下手糞な諜報作戦を彼らはやりません。
それに利用される可能性はないとは言えないものの、今回のテロは安倍晋三を殺害すること自体が目的だったはずです。裏切ったから殺されたのです。
特にここ最近の動きは顕著で、私はそれを痛快だとすら書きました。しかし、それはやはり、危険な道だったのです。
諜報機関が流した真実
諜報機関の思惑について、これまでも書いてきましたが、概ねあっていると感じています。これもSNSの”勘違い”の一つなのですが、「超デジタル監視社会」の構築が最大の目的であると言う考えから抜け出せないと、理解が難しいです。
奴らの目的は、既存社会の破壊なのです。
……ほんとにねえ……1人でいいんですよ。
議員の中に 1人でも、こういう人がいてくれるだけで、ずいぶんと違います。
そして、この記事で、
「ハンガリーには、公式にコロナワクチンの展開に反した政党があった」
ことも知りました。
それが 199人のハンガリー国会議員のうち 6人もいる。議員全体の 3％もいる。
「いいなあ」と素直に思いました。
ハンガリーの出生率が前年同期比で「20％減少」したことが報告される。そして、ハンガリー政党の副党首が「原因はワクチンの大量接種ではないか」と国会で指摘 INDEEP
「In Deep」さんの記事で、ハンガリーの極右政党(ここ重要です）が、「ワクチンのせいで人口削減が起きた」と主張し、それを「いいな」と思ったと言うものです。
これは、本当に象徴的です。これが諜報機関の謀略なのですよ。彼ら自身が「極左」とか「共産主義者」と呼んでいる勢力に、「超デジタル監視社会」や「人口削減」っぽいことをやらせて片や、自分の味方となる政治勢力を作って（それが極右と呼ばれる勢力ですが）、対立させて勝たせる。
このてこの原理でもって、彼らは元来の敵である「共産主義者」と呼んでいる勢力（主にユダヤ人）、既存社会ごと破壊しているのです。
トランプ前米大統領は、「我々は崩壊しつつある国民だ」とし、「アメリカは他国に屈し、貶められている」と述べました。
トランプ氏、「米は貶められ崩壊途中にある」 Parstoday
真犯人がメディアのインタビューで被害者のフリをすることはよくあることです。
そして、アメリカ同様、政府も日本も壊される側に入れられているのです。実はアメリカと日本はそういう意味では、トモダチだったんですよ。黒幕は「アメリカ」じゃない。
そんなんだっら、初めから言うこと聞かなきゃいいじゃん！って思うでしょう？ それは無理なんですよ。それも、安倍さんが教えてくれた格好になっています。
そしてマクロン大統領本人も、今年 1月くらいまでは、
「ワクチン未接種者をうんざりさせたい」
などと強気の言葉を述べたことが報じられていたのですが（報道）、2月にロシアのプーチン大統領が、ウクライナへの特別軍事作戦を敢行して以来、非常にテンションが下がってきていましてですね、6月のはじめには、「ロシアが屈辱を与えられてはならない」と述べて、他の EU の指導者から言葉でボコられたり（報道）、6月の末頃には、
「ロシアは、テロ支援国家に指定されるべきではない」
と述べて（報道）、ウクライナの大統領からコカインキックをされたりしていましたが、ロシアの侵攻の後から「元気がなくなった」感じですね。そして、選挙でも大敗し。
未来世紀カナダの今： 世界経済フォーラムの「最後の実験場」であるカナダは「9ヵ月ごとの永久的なワクチン接種の義務化」へ向けて進んでいる InDEEP
マクロン氏もさすがにヤバいと勘づいたようです。ただ、彼に安倍さんほどの覚悟があるかどうかは、大いに疑問ですが。彼らが仲良しサークルであるというもの、ネットの大きな誤解のうちの一つです。
「極右」が正しかった世界
様々な感染症にかかる人が増えた原因に関してはいろいろな説が出ている。コロナ感染防止対策が長く続いたために人々の自然免疫力が著しく低下している、という見方は医師や科学者から最も支持されている。特にコロナ禍前後に生まれた乳幼児には、保育園や公園などの長期閉鎖によって他の子どもと触れ合って遊んだり泥まみれになったりする機会がなかった。したがって通常ならその年齢に応じて発達しているはずの免疫力を獲得できていない。また、複数回接種されたコロナワクチンが、免疫のメカニズムに関与するT細胞の反応力を疲弊させる可能性も疑われている。
オーストラリアではインフル、英国ではサル痘など 世界ではコロナ以外の感染症が流行の兆し AERA.DOT.
この説をパンデミック開始当初から、しきりに唱えていた勢力がありますね。「極右」の政治勢力とSNSを中心としたネット論者です。もう分かって頂けると思うのですが、この論調は諜報機関が中心に流し、増幅したのです。所謂「真実」というやつです。
私たちは「真実」に気づいたのではなく、誘導されたのだということを認める必要があります。今後の諜報機関との戦いにおいて、この視点を持っておくことは、とても重要になります。
そうでないと、外国のテロリストに殺害されたと認識しているのに、安倍晋三は売国奴であるというような、非常に矛盾した概念を抱えることになり、「本当は死んでいないのではないか？」とか、奇妙な自己肯定認知バイアスに頼ることになってしまうのです。
ちなみに、支配者であるはずのベンジャミン・ド・ロスチャイルド氏が、米大統領戦後に、安倍氏同様に裏切ったことで殺害されたと見られるわけですが、当時、ググった時に「ベンジャミン・ド・ロスチャイルド 死んだふり」という候補ワードが出てきました。「仲良しサークル説」の中では、そうとでもしないと説明がつかないですからね、気持ちは分かります。
しかし、もう一度考えてみましょう。捨てるべき思い込みはどれなのか？を。
勝てるのか？
少々長くなりましたが、最後に我々はこの戦いに勝てるのかということです。やるからには勝てなくては、意味がありませんが、怖いですよね。諜報機関。でも、これもずっと書いて来たことですが、私たちには世界中に仲間がいるようですよ。
そしてこの結果は、明らかに諜報機関の戦略が失敗していることを物語っています。
この調査によると、2024年大統領選挙において、有権者の過半数がバイデン大統領とドナルド・トランプ前大統領の立候補を望んでいないことが分かった。「バイデン大統領は立候補すべきでない」と答えた割合は71％で、「トランプ前大統領は立候補すべきでない」と答えた割合も61％に上った。
2024年大統領選挙、過半数がバイデン氏とトランプ氏の立候補望まず、米世論調査 JETRO
「極右」のいいね！は、決して増えていない。
そして、もっとも重要なこと。
日本国民が、日本国憲法の第9条の改憲に反対
Parstoday
日本人全員でそれにNO！と言えた時、私たちは勝てます。
「村山談話を継承し発展させる会」の藤田高景理事長は、「憲法改正を支持する人々は、日本の平和憲法第9条を弱体化させようとしている。そのような動きは、日本に対する近隣諸国からの懸念と警戒を引き起こすだろう。それは平和なアジアの構築に逆行する愚かな行為であり、私は強く反対する」と述べています。
また、政治評論家・森田実氏は「今、多くの日本の政治家が軍事力の拡張を求めており、日本を軍国主義の道に戻すことを望んでいる。これは非常に間違った危険な行為である。そして、私はそれが日本を深い淵に追いやるのではないかと懸念している」と語りました。
さらに、吉良よし子参院議員は「憲法改正を提唱する一連の行動は、東アジアの地域的緊張を高めるだろう。そして、軍国化拡大の追求は、戦争に発展する可能性が高い対立を助長するだけだ」としています。
安倍晋三！ あなたは間違っている！
国民がその声を一斉に上げること、それが、彼が一番望んでいたことだと私は確信しています。
