さて、２週間前から書こうと思っていた記事を、やっと公開できましたが、そのテーマは、ずばり「お金」。２０２５年は、「お金」に光が当たることは間違いがありません。
富裕層狩りが始まる
記事を書くまで、少し時間が経ってしまいましたが、予言していた「富裕層狩り」が早速、始まりましたね。ユナイテッドヘルス幹部殺害は、まさにそれですね。トランプがいる限り、当ブログの予想はよく当たるのです。
古くは世界恐慌と禁酒法の1930年代に銀行強盗を繰り返し、当局からは「社会の敵」と呼ばれたが世間からは「義賊」と呼ばれたジョン・デリンジャーの例がある。
彼はFBIの捜査員によって1934年に射殺されたが、当時の新聞は彼を「アメリカ版ロビン・フッド」と呼んでいた。ちなみに2009年のハリウッド映画『パブリック・エネミーズ』では、あのジョニー・デップがデリンジャーを演じている。
アメリカ騒然の保険会社CEO殺害事件と「性的倒錯」の意外な関係 NEWSWEEK 日本版
残念ながら、これはまだ始まりに過ぎないでしょう。
ラシュコフは莫大な富を得た者たちが陥った罠を、次のように書いている。
彼らの並外れた財産や権力がもたらしたのは、気候の変動、海面の上昇、大量の人口移動、世界的パンデミック、移民排斥、資源枯渇など、現実に今存在する危険から自分たちを隔離するという考えにとりつかれるという結果でした。彼らにとって、「テクノロジーの未来」とは、たった1つの意味しかありません。他の人間から逃れる、ということです。
なぜ大富豪たちは、宗教カルトや陰謀論者と同じように終末論的サバイバルに取りつかれているのか？ ダイヤモンド・オンライン
しかし、もちろん私は彼らが悪いなんて、これっぽちも思っていません。もう、随分前からそう書いていますが、当ブログは、SNSとご一緒する気はさらさらありません。
ただ、これが「お金」の実態であり、これこそが「カミの思し召し」だったということです。
直訳すると「神は我々の取り組みを支持する(現在形)」もしくは「神は我々の取り組みを支持した(完了形)」という意味である。
「アンヌイト・コエプティス」 ウィキペディア
「陰謀」は、富裕層が庶民を管理するためではありませんでした。
ラシュコフが砂漠のリゾートで出会った大富豪たちは、経済ゲームの勝者というよりは、むしろ「制約のある経済ゲームのルールによる犠牲者」だった。
富裕層の陰謀論は、「真実」になるでしょう。いや、もうなっていますね。
技術資本主義という処理を非常に高速かつ強力に実行すれば、その処理装置は故障して崩壊します。したがって、人々に何を語り掛けるか、人々が何を信じるかは重要ではありません。国家に対する信頼を失わせるものであれば、本当のニュースでも虚偽のニュースでもかまいません。バノンは、億万長者のプレッパー（破滅の日のために準備する人）と同じように、壊滅的な「事件」という物語を採用していますが、単に地球最後の日に備えるだけではなく、自分で積極的にそれを起こして新しい社会を作ろうとしています。
スティーブン・バノンが加速主義者なのは、テクノロジーが高度化すればするほど、そこから脱落する者が増えるからだろう。トランプの「岩盤支持層」が高卒の白人労働者たちであるように、知識社会が要請するスペックに満たない者が社会にあふれることが、「反動革命」が成立する条件なのだ。
なぜ大富豪たちは、宗教カルトや陰謀論者と同じように終末論的サバイバルに取りつかれているのか？ ダイヤモンド・オンライン
金利が破壊する
ですから、「世の中はどんどん悪くなっていく」のです。富裕層とそれに付随する人たちにとっての見た目上は・・という注釈がつきますけどね。
そんな中、こんな物騒な記事を見つけました。
新年が近づくにつれ、業界はこれまで先送りしてきた損失に備えつつある。不動産関連証券に投資するバルデ・パートナーズの不動産部門責任者、ティム・ムーニー氏は「2025年は清算の年になる」と述べ、「貸し手も借り手も、金利低下で救われることはないと認めるだろう」と続けた。
商業用不動産、2025年は「清算の年」－先送りしてきた損失が表面化か ブルームバーグ
出ましたね。商業用不動産。これは、どうやら深刻そうです。この深刻な危機を創ったのは、もちろん・・
商業用不動産（ＣＲＥ）セクターは、コロナ禍とその余波により大きな圧力にさらされている。リモートワークの増加でオフィスビルなどの不動産需要が減少し、これまでのところ、同セクターは回復の兆しが見られない。それに加えて、２０２２年春から２３年７月にかけての米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の積極的な金利引き上げが銀行にさらなる圧力をかけた。
商業用不動産のリスク増大、銀行の融資条件調整で＝ＮＹ連銀報告書 ロイター
まあ、もはやですよね。12月の決定会合で、また、アナリストとやらが日銀の利上げを予想していたようですが、彼らは、日本の政治家の思考が全く分からないので、相変わらず間が抜けています。
日銀がなぜ、利上げをしないのか、考えるまでもありません。
「円安は無視できる」
植田総裁の言う通りです。これ、ちょう～簡単な問題だと思うんですけどね。なんで、わかんないだろう？ マジで不思議。
株、誰も買ってない
日経平均が、本日再び４万円台に到達しました。今年の高値は、４万２千円。こりゃあ、バブルだろう一時は私もそう思いました。しかし・・
海外勢、日本株熱に陰り 今年5兆円売り越し
自社株買い頼みに
日本経済新聞
なんと・・誰も株買ってない（個人はもちろん売り越し）・・。じゃあ、なんで株価あがってるの？っていったら、自社株買い。東証に脅されて、企業が仕方なく株を買っていると言う。これは正直、驚きました。流石に海外勢は買い越しだと思ったのですが、まさか５兆円の売り越しとは・・。
なんか、いや～な感じしません？ 平成バブルで痛い目を見た個人は、新しく始めた素人以外は、株を買わなくなって久しいので、代わりに企業が買わされたような気もします。
まあ、でも「企業」という最大の投資家が買いを約束してくれているので、それを当てにするなら、まだまだ、来年以降も株は高いと言えるでしょう。
この構図はアメリカも同じです。
Ｓ＆Ｐ500種が夏場の下げの半分以上を取り戻すなど、自社株買いの殺到は相場の回復と重なる。足元で成長や株式バリュエーションに対する懸念が再燃する中、下落局面を好機とみて自社株買いに意欲を燃やす企業の姿勢は、いかに相場の頼れる下支え役になり得るかを物語る。
米企業が自社株買いに殺到、市場混乱で押し目狙う－相場回復を下支え ブルームバーグ
インフレだから、株価は騰がって当然。そんなの因果関係、全然ありませんから。今まではたまたま、そうだっただけ。相場に論理を求める、なんて馬鹿げてますよ。
今の相場の最大の買い手は企業、なのですから、その最大の投資家が買うのを止めたら、この相場は終わると言うことです。
ゴールドマンからテスラまで、幹部の自社株売りが過去最大 英フィナンシャル・タイムズ紙は19日、米企業幹部の自社株売りが急増したと報じた。いわゆる「インサイダー・セールス」で、利益確定売りや自動取引を含むウィルシャー5000構成企業の幹部による自社株売りは過去最高を記録したとしている。選挙後の米国の株式相場が上昇するなか、ゴールドマン・サックスからテスラまで、トランプ・メディア＆テクノロジー・グループでさえ自社株を売却したとしている。
米企業幹部の自社株売りが過去最高／米国人約９割が物価高で裕福と実感せず【世界メディア拾い読み】 QUICK mOney WORLD
あ・あれ・・大丈夫かな？ しかも、この企業の株主還元は、その企業の足を引っ張り、つまりは景気の足を引っ張っていることになります。
高い株主還元率は投資家にとっては魅力的に映るかもしれないものの、企業にとっては将来に向けた投資余力を減らしている、即ち、企業の長期的な持続可能成長率を削いでいることに他ならないのです。
自社株買いを懸念すべき6つの理由 Schroders
本当に奇妙過ぎて、「経済人」の言うことには、ついていけないですね。あ、そっか。カルト信じてるんだもんね・・やっと、分かりましたよ。彼らが、おかしなことばかり言ってる理由が。
臭い物には蓋をしろ！
さきほどの、橘玲氏の記事に、スティーブ・バノンが政府の信頼を失わせる運動を率いていると言う内容がありましたね。それは、バノンがどうのというレベルではないことは、昨今の世界情勢から明らかです。
2023年10月の就任以来、ミレイ大統領は大胆なコスト削減策を主導してきた。アルゼンチン政府の18省の半分をなくし、何万人もの職員を解雇し、就任後の最初の10カ月間だけで支出を31％削減した。これは、国に｢チェーンソーを振り下ろす｣という公約を実行したことになる。
ミレイ大統領の行動は、ドナルド・トランプ（Donald Trump）次期大統領のもとで同じような職務を担う、イーロン・マスク（Elon Musk）とビベック・ラマスワミ（Vivek Ramaswamy）の目にとまったようだ。
税の9割を廃止、｢多くても6種類に｣…省庁を半分にしたアルゼンチン大統領の税制改革 BUSINESS INSIDER
あと、「債務」ね。2025年は、ここに焦点が当たることは間違いないでしょう。これは「臭い物には蓋をしときゃいい」の典型なんですが、欧米の政界には、臭みをまき散らしたくてしょうがない、変態フェチがたくさんいますからね。
トランプ次期大統領は１月２０日に就任する。同月から議会も共和党が上下両院とも過半数を占めるが、いずれも僅差だ。さらに、下院共和党の保守強硬派は財政赤字や債務の縮小を強く主張し、安易な上限引き上げは受け入れないとみられ、トランプ氏は対応に苦慮しそうだ。同氏が目指す大規模減税に関する議論にも水を差しかねない。
米債務上限、１月中旬にも到達 議会に対応求める―財務長官 jiji.com
まあ、クサイだけで済めばいいと思いますが・・
インフレ時代をどう乗り切るか？
最近は記事の内容が膨大過ぎて、どうしても、長くなってしまいますが、そろそろ締めたいと思います。
皆様は、このインフレ時代をどう切り抜けるご算段でしょうか。
自由回答では「節約」「ポイ活」といった回答が挙げられ、支出を抑えながらも他の収入源を増やす行動が多く挙げられた。
インフレ対策はしてる？ インフレで家計は圧迫された？ 東証マネ部
日本人て、肝心なところではやっぱりしっかりしているよね。って思いました。最も現実的なインフレ対策は、「節約」です。私はそろそ、食べられる野草でも覚えようかなと思ってますが、最高のインフレ対策だと思いません？
「株」はインフレ時代でも、損をする可能性の方が高いです。これは、単純な話で「プロ」や「AI」相手に、素人は勝てないからです。しかも、インサイダーと来ているわけですからね・・。これは実際、やってみたら、すぐ分かります。
国民も、「もはや国にも会社にも頼れない、年金もアテにならない」と不安と恐怖心に駆られて、今まで投資に背を向けていた人も投資におそるおそる足を踏み入れるようになってきている。
そこにマスコミやインフルエンサーが待ち構えて、「あれを買ったら儲かる、これを買ったら儲かる、あの銘柄で10倍、この銘柄で20倍になる」と射幸心を煽り出して、投資に関心のなかった層がギャンブルみたいなことをやり出している。
中には、つみたてNISAなのに、買い値を割ったからといって早々に売り飛ばしてしまったり、選んだ投資信託が下がった瞬間に「儲からないじゃないか」と積み立てをやめてしまったりする投資素人も出てきている。
さらに、新NISAでは選択した投資信託も指数の2倍・3倍の値動きをするレバレッジ型のものが除外されたというので、課税口座でそうした金融商品を選ぶ人まで出てきている。
著名人を装った詐欺で「どの銘柄を買ったら10倍になるのか教えます」というのがあったら、そこに金を送って投資資金を詐欺師に持っていかれた人さえいる。
こういう投資狂騒曲の光景を見ていると、かなり危ういものを感じてしまう。
「貯蓄から投資へ」の残酷さ。政府は国民を切り捨てる意図で投資を奨めている＝鈴木傾城 moneyvoice
実際、これが現実でしょう。
少なくとも、「お金の犠牲者」にならないように、2025年を乗り切りたいと思います！
来年は、いい意味でも、悪い意味でも、かなり面白い年になるのは間違いないでしょう！ この記事はうまくまとまっていないですが、何としても今年中に書いておきたかったのです。年初から、その意味がわかることになることを期待しつつ・・来年も、どうぞよろしくお願いいたします。<(_ _)>
