今年も半分が過ぎ去ろとしていますね。そんな中、突如として世間を賑わせているのが、芸人さんの「闇営業問題」ですね。あれ？ いきなり芸能ニュース？ いえ、これなんですけどね、単なるスキャンダルと切り捨てるのは、少々粗忽かもしれません。
もしかすると、我々の未来に大きな影響を及ぼす一大事件として発生している可能性も疑えるのですが・・。
「もはや“闇営業”の話にとどまらない。スリムクラブに関してはワキが甘いどころの話ではなく、これは“黒い交際”です。知らなかったで済まされる話ではないでしょう」（芸能リポーター）
日刊ゲンダイ
この問題、芸人の「闇営業」に留まっている限りは、単なる芸能スキャンダルと高をくくっていればよかったかもしません。しかし、このスリムクラブさんの、「暴力団との交際」が俎上に上がったことは、一つのターニングポイントと言えるのではないでしょうか。
「闇社会との関係で言えば、演歌歌手などは、いまだに反社会的勢力との関係が深く、闇は深い」（肥留間正明氏）
この芸能界と闇社会との関係は、周知の事実であるが、決して表には出ない、謂わばタブーだったのです。タブーとは、決して触れてはいけないこと、ですよね。なぜなら・・
「現在、グレーゾーンとしてウヤムヤになっている裏側がすべて明るみになったら、紅白歌合戦も成立しなくなってしまう」（音楽関係者）という声もある。
存在そのものが崩壊してしまうほど危険な、本当のこと、だからです。しかし、ここに一つの大きな疑問が生じますよね。
いったい誰が何のために、このタイミングで、わざわざこのタブーを世間の明るみに晒そうと言うのでしょう？
もっと簡単に言うと、誰が今、芸能界を解体しようとしているのでしょうか？
芸能界は、一つの大きな既得権益機構であり（バックには暴力団もいる・・）、そんな彼らを相手にこれほど大胆な行いを、いとも簡単にやってのける勢力っていったい？
「保守的なグループ」
3人に共通することがもう1点ある。イラン強硬論の主張者ということだ。
JBPRESS
というのも3人ともユダヤ系米国人で、親イスラエル政策を推し進めているのだ。
しかも反イラン政策は今に始まったわけではない。特にアデルソン氏のイラン強硬論は過激でさえある。
2013年、ニューヨークのイェシーバー大学で講演した時、イランの砂漠に核爆弾を投下してもいいとの発言をしてさえいる。
トランプはこうした人物たちから億単位の政治献金を受けとっているのだ。
え？ いきなり話題が変わって、びっくりかもしれませんが、いったん、芸能を離れて政治のお話をします。皆さん、現在の国際情勢を読み解く鍵、「保守的なグループ」って知ってますか？
これはマサチューセッツ工科大学名誉教授のノーム・チョムスキーさんが言及した言葉なのですが、私はそれを気に入って、このブログでよく使っています。
それは世界政治を動かしている最強勢力。
インタビュアー：メディアは、選挙結果の予測を大きく誤りましたね。
チョムスキー： 必ずしもそうとは言えません。メディアは僅差でクリントンの勝利を予測していました。実際、一般投票はその結果通りだった。メディアや世論調査が予測できなかったのは、時代遅れの政治システムが、保守的なグループに想像以上の大きな権限を与えているということです 。
『人類の未来 AI、経済、民主主義』 (NHK出版新書 513)
「保守的なグループ」は、実際にアメリカ大統領選挙の結果を変えてしまうほどの力を持っています。
トランプの当選と英国のEU脱退の国民投票、そしてヨーロッパ全域での極右の台頭には間違いなく共通点がある。 ナイジェル・ファラージ、マリーヌ・ルペン、オルバーン・ヴィクトルといった、極右のリーダーたちは、すぐにトランプの勝利を祝福し、彼を”仲間”と認識した。この展開には恐ろしいものがある。
『誰が世界を支配しているのか』 ノーム・チョムスキー
で、その「保守的なグループ」っていったい何なの？って言うと、この章の冒頭で紹介した記事に戻ると書いてありますね。
答えは、イスラエルの過激派です。
過激派の最大の目的
では、その過激派の方々の目的っていったいなんなのかって言ったら、先程の記事にあるようにイランの核武装を防ぐこともありますが、主は、中国共産党を潰すこと、最近の情勢を見ていれば、これは強い説得力を持つ話となるでしょう。
目的のための手段①
締結当初、日米同盟は第一に、当該地域へのアメリカ軍の前方展開を可能にして冷戦に対処するための条約だった。日本領内で紛争が起きることは想定されていなかった。
『米中もし戦わば』 ピーター・ナバロ
つい先日、トランプ大統領が、「日米同盟に不満を示した」というニュースがブルームバーグから流れましたね。その真意が読めない、と言うことなんですが、答えはナバロ大統領補佐官が執筆した『米中もし戦わば』にはっきりと記されています。
つまり、彼らは、この条約を日本領内で紛争が起きることを想定した形に変更したいのです。
目的のための手段②
そして、もう一つ、日本を戦える国に変えるために重要なことと言えば・・
しかし、日本がこうした長距離爆撃を持つことは想定できない。なぜならば、憲法９条の下で、性能上専ら他国の国土を壊滅的に破壊するような攻撃的兵器を日本は持てないからだ。
『米中もし戦わば』の解説より 防衛省防衛研究所 飯田将史
そう、憲法の改正ですね。安倍首相の悲願だ、と言われていますが、実際はそうではなく、アメリカ様、いや、トランプ政権、「保守的なグループ」の悲願なのです。まあ、安倍首相は彼らの部下であり、そういう意味ではあっているかもしれませんが・・。
抵抗勢力の排除
そんな大きな目的達成の大きな抵抗勢力が所謂、「リベラル派」と呼ばれる人たちです。実は政界におけるリベラル勢力は、すでに解体が進んでいます。
「希望の党ができて民進党は解散になる。小池さんも前原さんも、日本の左翼つぶしに是非とも頑張ってほしい。右と左の二大政党では、国がつねに不安定だ。保守の二大政党制になってこそ、安定した政治になる。〔現在の〕日本のおかれた状況で、憲法改正に反対しているような政治家には、国民生活を任せることはできない」（2017年10月1日、下線筆者）
実にわかりやすい「解説」ではないか。つまり、安全保障の問題から左派（リベラル派）の影響力を完全に排除する――。それこそが今回の「前原民進党・解党事件」と、5年前の「野田民主党・自爆解散事件」のウラ側にあった本当の目的であり、グランド・デザインだったというわけだ。
現代ビジネス
そして、彼らの計画のもう一つの大きな抵抗勢力と見られるのが、「芸能人たち」ですね。ご存知の通り、憲法改正には国民の３分の２の賛成が必要とされています。世論に強い影響力を持つ、リベラル派の人気者は、彼らにとって、大きな邪魔者になると思われます。
「保守的なグループ」が今のうちから、彼らの世間への影響力を大きく排除しておこう、と考えることは、そう不思議な話とはならないはずです。
まとめ 今後の展開に要注目
という訳で、「闇営業」に関する事態がこれからどういう道を辿るのか、単なる芸能スキャンダルに留まらない、大きなニュースとして見ていった方がいいのでは？と私は思います。
芸能人の皆様、もしかすると、この問題は相当深刻なダメージをあなた方に及ぼすかもしれません。私は、「2015年以降、お金の心配だけをしていればいい時代は終わり、命の心配をしなければならない時代に変わったのだ」と書いてきました。
これはその象徴のような出来事かも知れないのです。
しかし、間違っても彼らと戦おうなどと思ってはいけません。そもそも、テレビメディアは彼らの物であり、大衆を扇動すための道具としてあるのですから、そこで甘い汁を吸わせてもらっていながら、彼らに逆らおうなどというのが、甚だ甘い話でもあるわけです。
「逃げるのだ17号！ 敵の戦闘力はあまりにも大きすぎる！！」
ドラゴンボール
これが当ブログからのアドバイスです(笑)。まあ、もちろん、馬鹿が書いた突拍子もない話だ、と思ってもらっても、私は一向にかまいません。
2019年7月21日追記
この記事を書いてから、1カ月弱、吉本興業さんが、もの凄い逆風にさらされていますが、こんな記事が出ていました。
もっとも、安倍首相周辺は「有識者メンバーに大﨑会長が選ばれたことで、もし跡地にカジノ話が出れば、あらぬ忖度疑惑がまたまた噴出するかもしれない」と気を揉んでいるという。
@nIfty ニュース
だが、ここにきて風向きは急変。今度の吉本芸人の闇営業問題が拡大すれば、「吉本の長年の夢も、夢で終わるのではないか」という見方が日に日に増しているのだ。
「一連の吉本芸人の闇営業問題で、吉本の監督責任を問う声が強くなっている。反社会的勢力との接点は、クリーンさが求められるカジノでは致命的になりますから」(メディア関係者)
吉本興業さんが参入しているカジノ事業は、トランプ政権の最大の支援者であるアデルソン氏のラスベガス・サンズも参入しています。
つまり、吉本興業さんは恐らく知らずのうちに、「保守的なグループ」に喧嘩を売ると言うとんでもないことを仕出かしてしまっていますね・・。
このことが、今回の騒動と無関係とは私には到底思えませんが、果たしてどうでしょうか。
