4月15日、トランプ大統領が経済活動の再開を決める権限についての発言を訂正したようです。

トランプ米大統領は14日、各州に経済活動再開を命じる全権限が自分にあるとの主張を撤回した。州知事から憲法上の権限を逸脱しているとの批判を受け、軌道修正した。

ブルームバーグ

「新型」コロナウィルスが引き起こした世界情勢は、まさにカオスの状況に突入しています。これはもしかすると、そのまま「支配層」の分裂を表しているのかもしれません。

トランプ政権の戦略が崩壊

私は2016年のトランプ大統領の誕生以来、この政権は米国の支配層によって、中国共産党を倒すために作られたとの説を提唱し、それに則り国際情勢を予測してきました。

この説は、実際に当ブログに多くの実績を作ってくれましたが、昨今の「新型」コロナウィルスは、その支配層による生物兵器であり、その目的は中国潰しにあると見てきました。

実際に、この新型ウィルスは中国経済を直接攻撃した上に、人と物の移動が分断されて、「保護主義」が異様なまでに加速、EUは分断、崩壊に向かっています。

これは私が、2017年~2019年にかけて、徹底的に書いて来たトランプ政権の戦略そのものであり、私は「新型」コロナウィルスは、彼らの生物兵器と言う説の自信を深めていたのです。しかし、どうも最近、様子がおかしいように思います。

そのウィルスは、現在アメリカ経済を攻撃しています。トランプは、5月1日にも経済活動を再開すると言っていますが、その思惑は邪魔されています。

戦争は経済力がすべてであることを彼らは誰より知っています。だから、彼らはこれまで中国の経済力を削ぐことに全力を尽くしてきたのですが、ここ最近はこれが崩壊しています。

支配層とはだれか

ところで、米国の支配層とはいったい誰なのでしょうか。

インタビュアー:メディアは、選挙結果の予測を大きく誤りましたね。

チョムスキー:必ずしもそうとは言えません。メディアは僅差でクリントンの勝利を予測していました。実際、一般投票はその結果通りだった。メディアや世論調査が予測できなかったのは、時代遅れの政治システムが、保守的なグループに想像以上の大きな権限を与えているということです 。

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私はそれを、トランプを直接大統領に選出した勢力、マサチューセッツ工科大学名誉教授、ノーム・チョムスキー氏の言及から、「保守的なグループ」と呼んできました。

それはイスラエルの強硬派であり、その裏にはかつてイスラエルを建国した巨大財閥の存在があるだろうと書いてきました。

その巨大財閥とはロスチャイルド家のことであり、彼らは陰謀論界では、最大の権力者とされる存在です。

ただ、私はこれまで国際情勢分析に既存の陰謀論を取り入れたことはなく、大手メディアの情報の真偽の判断と、そこに独自の推理を加えると言う手法を取ってきました。

私がアメリカが中国潰しに本気になることを予測したのは、トランプがそう言っていたからです。つまり、彼のこの言葉は、本当だと感じたからだという訳です。

陰謀的な推理を数々披露してはきましたが、その意味で陰謀論界とは一線を画してきたのです。ですが、どうも最近は、彼らの主張を全く無視できない状況が、現実に目の前に広がっています。

「NWO計画」が進んでいる

新世界秩序(しんせかいちつじょ、New World Order、略称:NWO)とは、国際政治学の用語としては、ポスト冷戦体制の国際秩序を指す。また陰謀論として、将来的に現在の主権独立国家体制を取り替えるとされている、世界政府のパワーエリートをトップとする、地球レベルでの政治・経済・金融・社会政策の統一、究極的には末端の個人レベルでの思想や行動の統制・統御を目的とする管理社会の実現を指すものとしても使われる。

ウィキペディア

実際、この世界に確実に近づいてますよね? しかも、イギリス元首相のブラウンや米国の元国務長官、キッシンジャー元米国務長官が、世界政府や新世界秩序に言及しています。陰謀論界では彼らはその実行部隊とされる人物なのですから、その計画が実行に移されていると考える以外の捉え方は、かなり難しいでしょう。

しかし、こうなってくると、一つの大きな矛盾がそこにあることに気が付くはずです。

トランプと誰かは、経済の再開を巡って喧嘩しています。いったい、彼は誰と喧嘩しているのでしょうか?

陰謀論がとうとう認められた

トランプ政権は2016の発足以来、ずうっと戦いに明け暮れていました。それはエスタブリッシュメント層、軍産複合体と呼ばれる勢力です。

ディープステートについてはこれまで、「いかがわしい陰謀論の産物で、実際には存在しない」という見方をされてきた。ところが最近、米国の権威ある新聞ニューヨーク・タイムズがディープステートの存在をほとんど認める記事を掲載し、話題となっている。記事は10月23日付で、『トランプの「ディープステート」に対する戦争は不利な状況』というタイトル。ピーター・ベーカー記者ら5人の共同執筆となっている。

 同紙といえば、リベラル路線で知られ、トランプ氏やその支持者層の保守派とは対立する立場にある。その同紙がディープステートの存在を認めたとすれば、これは驚きだ。

米国、ディープステートとメディアが結託し戦争誘発…NYタイムズが認めて波紋

昨今の動静から、またこのように大手メディアがその全容を認めたということから、これはトランプの勝利を表すだろうと2019年末に書き記しました。では、今の彼の敵はいったい誰なのでしょうか? もはや、こう考えるしかないですよね。

「世界政府推進グループ」、これらは陰謀論界では「イルミナティ」と呼ばれています。その実態は、巨大財閥、銀行家、資本家、欧州貴族などの複合体とされ、それは私が「保守的なグループ」と呼んできた存在と重なるものです。

ということはつまり、これは「保守的なグループ」同志の抗争、内部分裂が始まったということを表すのかもしれません。

だって、「対中国戦略」と「世界政府樹立戦略」ってどう考えても、両立しないですよね? ですから、私にとって、ここで「世界政府樹立戦略」に踏み込んできたことは完全に寝耳に水だったのです。

しかし、彼らはとうとう禁断の「二兎を追い始めた」んじゃないでしょうか。

なぜ、彼らはそんな錯乱とも言える状態になってしまっているのかってことですが、あの人たちはとにかく数字にこだわる傾向が強いようなのです。

その活動には、彼らのカルト的宗教が大きく関わっているようで、数字がなにより大事、何年の何月何日何時何分、寸分たがわず計画通りでなければならず、そこに重大な意義があるようなのです。

つまり、計画を真面目に実行しようとした結果、今のカオスな状況が生まれていると考えられるのです。おそらく、当初の計画では、中国と戦うことには、なっていなかったのではないでしょうか。

ジョン・レノンは、「アメリカ、イギリス、中国、ロシア政府」が結託して偏執狂的計画を立てていると言っていましたし、実際にロックフェラーとその配下のキッシンジャーは異様な親中でした。

キッシンジャーと同様の親中外交論を主張してきたブレジンスキーは、「中国こそは、アジアにおける「アメリカの自然な同盟国」と言ってよい。アメリカの国防政策は、日本政府の行動の自由を拘束する役割を務めている。この地域で優越した地位にある中国こそ、アメリカの東アジア外交の基盤となる国だ。中国政府は、アメリカに挑戦することなど考えてもいない。

『中国の「核」が世界を制す』伊藤貫 著/PHP研究所

つまり、中国が背いた時点で、彼らの計画は破たんしたはずなのです。しかし、今更引き返すわけもにもいかなく、彼らは「中国と戦いながら、世界政府を樹立する」と言う無理くり計画を実行している、この仮説はどうでしょうか?

トランプは、「保守的なグループ」の「対中国班」という訳です。もし、それがあっているとすれば、どういう結果を招くかは言うまでもありません。

今回の話は私の仮説に過ぎませんが、世界政府計画の話は長年、陰謀論界で語りつくされてきたことです。もはや、こうなった以上、誰もそれを鼻で笑うことはできないでしょう。

わたしが創設にひと役買った組織のなかで、最も大衆のきびしい目にさらされ、注目を集めたのが三極委員会だ。テレビ伝道者、パット・ロバートソンは、三極委員会が世界政府の樹立をたくらんでいると主張し、「邪悪なものの奥底から」生じた組織だと断言している。

『ロックフェラー回顧録 下』デイヴィッド・ロックフェラー 著/新潮社)

実際に「ディープステート」の存在も、一般の人は全く知らなくても、彼らの世界では常識でした。

「ディープステート」に次いで、「イルミナティ」の存在を大手メディアが認める日もそう遠くないのでは?と私は感じています。それは、彼らが滅ぶときであると私は予言しましょう。

しかし、私はこれからも彼らを「保守的なグループ」と書き続けますし、今後も陰謀論界とは合流せずに独自分析で行くつもりです。