最近、世界情勢に特段の動きがなく、「書くことないなあ」なんて思っていた矢先、今日起きてマーケット情報をチェックしたところ、ドル円が急落、110円50銭台、NYダウ先物はまさかの、450ドル安となっていました。
これはいったい何が起きたのか、と探ってみたところ、トランプさんが、対中関税を25%に引き上げると言及したとのことです。
これは一体、どう見たらいいのでしょう。マーケット的には、5月10日に迫ったSQ、ここへの売り仕掛けを狙う投機筋にトランプさんが加担したというのも一つの見方と思います。
しかし、そうではなく、お休みしていたトランプ政権が再び本腰を上げて動き出した可能性も十分考えられます。その意味するところは、以前から再三書いてきた通り、こうです。
EUと中国共産党は彼らによって破壊される。
トランプ政権の対中戦略
さて、うちのブログにとっては、しつこいくらいですが、トランプさんの対中姿勢を再度確認しておきたいと思います。
「2018年最大の事件を挙げろ」と質問され、「米中戦争勃発」を挙げる人は多いだろう。それは「貿易戦争」から始まり、「覇権争奪戦」に転化していった。トランプ政権の米国は当初、腰が定まらず、結果的に世界を敵に回すような行動をしていた。しかし、「中国打倒」を決意した後、徐々に「戦略的」になってきている。(国際関係アナリスト 北野幸伯)
ダイヤモンド・オンライン
いつも素晴らしい記事を提供してくれる北野幸伯さん。トランプ政権は当初、戦略的でなかったと書かれていますね。
生意気にも私の方から補足させてもらえるとするならば、トランプ政権の戦略は、実は初めからそこにあったのです。しかし、彼らは内なる敵に邪魔され、ほとんど何も成果を上げることが出来なかった。
それを象徴する出来事が、首席補佐官だった、スティーブ・バノンさんの解任です。彼は初めら超がつく対中強硬派で、米国は30年後の覇権をかけ、中国と経済戦争中。それが全てで他のことはどうでもいい、と語ってました。
バノン氏は「中国との経済戦争がすべてだ」との見方を示し、米国は「脇目も振らずそれに集中する」必要があると主張した。
CNN
今の米国の姿勢と照らし合わせてみれば、彼はまったく普通のことしか言っていませんよね。しかし、当時、彼は頭のおかしい人扱いで、その主張を全く聞き入れてもらえませんでした。
またバノン首席戦略官はそうした自らの強硬な通商政策がコーン国家経済会議(NEC)委員長ら他の政権高官との対立を招いていることを認め、「毎日が戦いの連続だ。今だに戦いは続いている」と語った。
彼自身が内なる敵との戦いに忙殺されていると言っていますね。
同時にこの記事の中で、北朝鮮との問題は「枝葉」と言い、トランプさんの怒りを買ったとも言われていました。
つまり、彼は本当のことを言いすぎて、解任されてしまったのです。そんなトランプ政権の本当を知る男、スティーブ・バノン氏が今いったい何をやっているかと言うと・・
トランプ氏元側近・バノン氏、反EU結集へ奔走 警戒する政党も
トランプ米大統領の元側近、バノン元首席戦略官が、欧州で極右やポピュリズム(大衆迎合主義)勢力など欧州連合(EU)懐疑派の結集を図っている。来年五月の欧州議会選で躍進して主導権を握るため、支援する財団「ムーブメント」も設立した。
東京新聞
彼は首席補佐官当時から、反EU戦略を推進していました。そうそれは、明確な米国、トランプ政権の戦略なのです。
5月のターニングポイント、欧州議会選挙
そんな彼らの最大の目論見をずばり、書いてしまいましょう。それは、以前から指摘している通り、EUのNO1、ドイツ、メルケルと、NO.2フランス、マクロンの首を落とすことです。
昨年末にドイツ与党・キリスト教民主同盟(CDU)党首を辞任したメルケル氏が、首相も2021年の任期満了前に退くのではとの観測が独政界でくすぶっている。
時事通信
そして、フランスでは黄色いベスト運動が過激化、マクロンの支持率の低下が連日のニュースになっていますね。
これだけの事実を並べられて、これを偶然だ、などと考えれる人は、あまりいないでしょう。
私は、ここにイギリスの「合意なき離脱」をぶつけてくると読んでいたのですが、これは今のところ、大きく外れた形になっています。
しかし、私はこの予測を撤回する気は今のところありません。やはり、このまま平和的に終わる気がどうしてもしないのです。また、今までの当ブログの分析が間違っていたとも全く思えません。単なる強がりではありません(笑)。
世界のタブー
さて、前置きが長くなりましたが、今回最もお伝えしたい部分に入ります。なぜ、こんなことになっているのか、と言う部分に関して、つい先日、非常に興味深いニュースが出ていたのです。
盲目のトランプ米大統領は、イスラエルのネタニヤフ首相のいいように先導されている――。米ニューヨーク・タイムズ紙(NYT)がそんな風刺画を掲載したところ、「反ユダヤ主義だ」との批判が相次ぎ、2度にわたり謝罪に追い込まれる事態になった。
朝日新聞
この風刺画は政治圧力によって、掲載が止められたみたいですが、これぞまさに世界のタブーです。私は風刺は基本的に嫌いなのですが、これは見事ですね。削除されるほどに、本当のことを伝えていた、と言うことです。
2017年には何もできなかったトランプ政権が、2018年に入り、強力な力をつけ、世界中を反中に傾けることが出来たのか、その鍵のすべてはここにあります。
それは世界最強のイスラエルが、トランプ政権を支え、いや、先導したからです。
このニュースが象徴するように、世界の主要メディアや著名アナリスト達はこの本当に触れることは出来ません。そこに触れては、今の地位には決していられないからです。
ですから、特にテレビメディアに出ているジャーナリストなどの情報は、ほとんど聞く価値がない、と言っていい・・言いすぎ?
で、このタブーに更に突っ込んで見ましょう。アメリカを先導するイスラエルって誰が作ったか、知ってます? イギリスです。もっと言うと、ヨーロッパ最大の財閥のロスチャイルド家です。ネットをうろうろしていると、こんな噂を一度くらい耳にしたことないですか?
「世界はロスチャイルド家が支配している」
こうやって見ていくと、多分、これはある程度、本当ですね。
さらにペンスは、「中国の安全保障機関が、米国の技術の大規模な窃盗の黒幕だ」と断じた。 ペンスは、米国の歴代政権がこれらの事実を無視してきたことが、中国を有利にしてきたと指摘。そして、「そうした日々は終わりだ!」と力強く宣言した。
この演説の後、明らかに米国政府の動きは変わった。一言でいえば、米国の支配者層が「中国打倒を決意した」ということだろう。
冒頭で紹介した北野先生の記事にこうあります。米国の支配者層とは彼らのことでしょう。
でも、これは決して言ってはいけないのです。なぜなら、世界の最大の秘密だからです。そういうわけで、これはあなただけの内緒にしておいてくださいね。
とても信じられない? でも、こう言ってはなんですが、うちのブログは2017年以降、世界情勢分析でかなりの実績を上げました。
①トランプ政権は、本気で中国を潰しに行く!
②2018年、日経平均は19,000円まで急落!
③世界経済は急減速する!
これらは有名アナリスト達、一流企業経営者のほとんどが、まったく予測出来なかったことでした。あの日本電産の永守社長ですら、③の具合に驚愕していました。
でも、これらは当ブログでは予言済みの事実であり、驚くべきことでも何でもありませんでした。なぜ、そんなことが可能だったのか、と言うと、この記事でお伝えしたような、信じられない世界の本質にある程度、気がつけたからです。
世界の支配者層がそのために選んだトランプ大統領は、今後間違いなく、EUと中国共産党を破壊するでしょう。
それがあの奇妙な大統領選挙を目の当たりにした後に感じた私の直感で、それが間違っていた、とは今のところ、全く思えないのです。