皆さん、コロナ騒動どうですか? もういいでしょ、はっきり言って。コロナ騒動は世界の支配層によるテロであり、我々はそれに対し、断固として戦うべきと私は主張してきました。

ですけど私の勘が正しければ、この戦いの雌雄は既に決した可能性が高いです。つまり、コロナ騒動はもう終わったってことです。

何言っているか全然分からない? そういう人は、読まなくていいです。全ての人にわかるように書くことは無理、それを私は諦めました。

コロナは世界二大勢力の戦いの中で起きた

今年起ったコロナ騒動は、資本主義の二大勢力による最終戦争であるという分析を、私はこのブログで書いてきました。

その勢力の一つが、イスラエルのネタニヤフ政権を頂点とする「保守的なグループ」で、米トランプ政権、英ジョンソン政権がその主体になります。

インタビュアー:メディアは、選挙結果の予測を大きく誤りましたね。

チョムスキー:必ずしもそうとは言えません。メディアは僅差でクリントンの勝利を予測していました。実際、一般投票はその結果通りだった。メディアや世論調査が予測できなかったのは、時代遅れの政治システムが、保守的なグループに想像以上の大きな権限を与えているということです 。

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対するもう一派が「エリートグループ」で、こちらは米民主党とEUが中核です。

「ロンドンの政治エリート達」が2016年の国民投票の結果に背くことをEUと画策しているため、10月31日の離脱期限に疑問符がついているという。

ファラージ氏は、英国は17世紀のイングランド内戦以来最大の紛争状態にあり、ジョンソン首相はメイ前首相がまとめた合意を蒸し返そうとすることで保守党に崩壊のリスクをもたらしていると指摘。

ロイター

そして、メディアも「エリート」側です。「保守的なグループ」と「エリートグループ」は、世界を支配する両雄であるが故、コロナ以前、遥か昔から抗争を繰り返してきたのです。

つまり、多極主義者と米英中心主義者は、どちらもユダヤ的ネットワークに巣くう人々であり、ユダヤ人どうしの対立である。「ユダヤの敵はユダヤ(他の勢力は、敵視が必要なほど脅威ではない)」というのは、よく言われることだ。

田中宇の国際ニュース解説

それも元は同胞であり、コロナも彼らが共同で計画していた可能性が高いです。

2010年頃にはネット上にリークされていた「アングロサクション・ミッション」と呼ばれる彼らの計画によれば、まずイランでの核戦争が起こり、その後に中国が「風邪を引き」、それが世界中に伝染すると言う流れになっていました。

これに沿った形で、まず「保守的なグループ」であるトランプ政権が、イランのソレイマニ長官を殺害したのです。その後に発生したコロナを彼らは「中国潰し」に利用しようとしましたが、「エリートグループ」の反撃にあい、それは「トランプ潰し」に変わったと言うのが、流れです。

しかし「エリート」の攻撃はすでにかなりの部分で失速しており、とても11月の大統領選まで持ちそうもありません。

簡単に言うと、「コロナ騒動はクソ」だとかなり多くの人が気づいてしまったということです。それはワクチン強制接種までを必須シナリオとしていたはずですが、既に民衆はその危険性をかなり認識しており、受けたくないと考える人が、世界中に多数いる状況になっています。

それはドイツの医師団に「マフィア的犯罪」と公言されるまでになっており、ベルリンの抗議デモは一説には100万人を超えたと言います。つまり、彼らの謀略は完全に破たんしているのです。

バイデンも勝てそうにない

ということはすなわち、11月の米大統領選挙に、「エリート」は勝てないということになります。

アメリカ大統領選挙の世論調査に少々変化が生じている。トランプ氏とバイデン氏の差がほんの少しではあるが詰まってきたのである。NY在住ジャーナリスト・佐藤則男氏は「小さな、しかし見逃せない変化」だと分析する。

 * * *
 メディア各社などの世論調査結果を集めて平均値を出し、分析しているReal Clear Politics社の発表によると、バイデン氏とトランプ大統領の最新の支持率は、全国平均で次のようになっている。

バイデン:49.1%
トランプ:42.7%

 バイデン氏の二けたのリードは消えた。小さな変化だが、見逃せない意味を持つ。世論調査に上機嫌だった民主党やバイデン氏の背後にいる人たち、リベラルなジャーナリストたちは顔を曇らせていることだろう。さらに、CBSテレビの調査によれば、バイデン支持者の60%はトランプ大統領に反感を持つ人たちだった。つまり、バイデン支持者とはいうものの、バイデン氏個人を支持しているかは怪しいのである。

ついに3大ネットワークで問われたバイデン氏の「認知症」 NEWポストセブン

さらにこちらにも、今まで一度も見られなかった大きな変化が出てきているようです。

ロイターは3日、外交筋の話として、EUは難航している英EU離脱後交渉を進展させるために、英政府による企業への国家補助に関して、最初からEUの規則を義務付けるのではなく、将来的な順守を求める形に姿勢を軟化させる意向と報じた。EUの妥協案には、国家補助に関する紛争解決メカニズムが含まれるという。

ゴーブ氏は「EUとは建設的かつ実用的で、素晴らしい関係を築いている」とした上で、やるべきことはまだあるが合意は実現可能とした。

英、離脱後交渉での合意を確信 EU側の姿勢変化で=ゴーブ担当相 ロイター

イギリスのEU離脱は「保守的なグループ」の戦略です。これはトランプが公言しています。ですから、私はこの交渉に関して、EUの妥協は絶対にないと書いてきましたし実際これまでのところ、それは一度もありませんでした。しかし、その絶対に無いはずのことが、起きる兆しが?

「最初からEUの規則を義務付けない」など、EU側の完全敗北を意味します。イギリスは「後で従います」なんて約束は、まず守りません。

ドイツ政府幹部は、英国が昨年、欧州連合(EU)離脱合意の中で交わした約束を守っていないと非難し、将来の通商関係を巡る交渉が破談に終わる事態に全関係者が備える必要があると呼び掛けた。

ドイツ政府幹部が英国を非難、EU離脱合意の約束守っていない ブルームバーグ

それは彼らが一番よく知っているはずですが、いったいどういう訳でしょうね。私には、彼らが白旗上げたようにしか思えません。

とは言え、私はまだまだEUの屈服には懐疑的ですが、「エリート側」の劣勢が色々な個所で感じられるようになってきたのも事実です。ちなみに日本では小池百合子が「エリート側」ですが、見るからに元気がなくなって来ていませんか?

彼らはどちらも「世界政府グループ」

「エリート」の敗北によるコロナファシズムの失速、これは果たして、私たちの勝利を意味するのでしょうか。一部ではそうです。いったんは、勝利を祝ってもいいでしょう。しかし彼らが敗れたということは、もう一方の力が固まることも意味します。

一部のネット空間では、トランプを悪の「ディープステート」と戦う正義の男と持ち上げる論調がありますが、これは誤りです。先程も書きましたが彼らは元々同胞であり、その分裂が最終段階で激しくなったに過ぎませんし、正義のヒーローなんているはずありません。

彼らが同胞であることを知っている人は、この戦いを完全な「やらせ」であると考える人も多いのです。しかし、私はその見方にも疑問を呈してきました。つまり、この戦いはガチであると見ているということです。

ネットワークを、資本の回転のために使いたい人々と、帝国の維持のために使いたい人々がいて、延々と暗闘・談合しているともいえる。ユダヤ人が一枚岩だと勘違いしている分析者は談合の方ばかりに目がいくが、もし彼らが談合だけで暗闘していないのなら、世界はもっと安定する。金融危機や大きな戦争が何度も起きたりしない。

田中宇の国際ニュース解説

こちらの記事は、2009年の物ですが、本質をよく捉えています。

米国の「自滅主義」は、多極主義者がホワイトハウスを握っているにもかかわらず、世論操作(マスコミのプロパガンダ)などの面で米英中心主義者(冷戦派)にかなわないので、米英中心主義者の戦略に乗らざるを得ないところに起因している。

ここなど、今がとてもよく表れています。田中さんの言う「多極主義者」とは、私の言う「保守的なグループ」、すなわち現在のトランプ政権のことです。彼らはホワイトハウス、世界の権力の頂点を握っているものの、メディアプロパガンダでは、「エリートグループ」米民主党、EU勢力にはかなわないのです。

では私の予想通り、この戦いに最強の「保守的なグループ」が勝った後は、どうなるのでしょうか。

グレーター・イスラエル計画

 ・4月の総選挙でネタニヤフ首相率いる右派「リクード」連合が勝利したイスラエルは、米トランプ政権の後押しを受け、「今ほど強い時はなかった」(アナリスト)と、この世の春を謳歌(おうか)しているかのように見える。しかし実際には、「中東和平」と「イランの核」という2つの問題で大きなジレンマを抱え、苦悩しているのが現実だ。

・さらにネタニヤフ首相の入植地併合方針は、入植地をなし崩し的にイスラエルの領土にしてしまうという意味であり、事実上「二国家共存」の否定に他ならない。行きつく先はすべての自治区をイスラエルに併合し、一つの国家「大イスラエル」の創設だろう。

2つのジレンマに悩む最強国家、イスラエルの意外な弱点 WEDGE Infinity

「グレーター・イスラエル計画」それが彼らのミッションです。つまり「保守的なグループ」は、イスラエルを中心とした世界政府を作りたいのです。対して「エリート」側は、「なんちゃって世界政府」であるEUの本部があるブリュッセルを中心に据えたいのでしょう。

ちなみに、イスラエルは、ヨーロッパ最大財閥の「ロスチャイルド家」がイギリスに建国させています。「ロンドン家」と「パリ家」が残存していますが、今起きている最終戦争は、この覇権争いに違いないと考えられるのです。

第三に、ネタニヤフ首相がトランプ米大統領の強力な支持を獲得したことだ。入植地政策などに批判的だった前任のオバマ大統領とは犬猿の仲だったことを考えると隔世の感がある。

だからこそ、イスラエルとアメリカの関係はこうも変化するのです。

ただし、イスラエルには安全保障上の懸念もある。その脅威は①イラン、②パレスチナ自治区ガザを拠点とするイスラム原理主義組織ハマス、③レバノンのイラン支援のシーア派武装組織ヒズボラ、からもたらされるものだ。

そして「保守的なグループが世界政府を作るための」の戦争が、既に開始されています。彼らの中東での最大の敵はイランになるでしょう。私たちは、テロリストに民主国家を潰させてはなりません。

本当の「コロナ後の世界」

ドナルド・トランプ米大統領の次男、エリック・トランプは先ごろ出演したFOXニュースの番組で、こう語った──「聞いて下さい。11月3日を過ぎれば、コロナウイルスは魔法のように突然、消えてなくなりますよ。誰もが経済活動を再開できます」。

新型コロナは11月に消滅? 脅威を矮小化するトランプ次男の妄言 Forbes Japan

そう、ですから、私の仮説が正しいのであれば、このエリック・トランプ氏の言葉は現実になる可能性が高いのです。少なくとも、私には彼の妄言の理由が分かります。

しかし、だからと言って私たちはそれを喜べるかと言うと、そんなことは決してないのです。「コロナ後の世界」それが本当の戦いの始まりだからです。

私たちは、今度は最強の「保守的なグループ」と対峙しなければならないのです。

一方「エリート」も11月の大統領戦に破れる可能性が高いと考えられるとは言え、それで死ぬわけではありません。すなわち、EUとイスラエルの対立が今後激しさを増してくる可能性がとても高いでしょう。

欧州委員会のピーター・スタノ報道官は、日次共同記者会見で、

「イスラエルがヨルダン川西岸地区の土地を併合すれば、EUは制裁を発動する準備ができている」という一部ニュースについて発言した。

スタノ報道官は、EUはイスラエルの併合計画に関してこれまで何度も発表を行ってきたと述べ、

「EUは、併合は国際法に違反する行為であるとみなしており、併合が実際に行われれば、EUは必要な取り組みを行う準備ができている」と語った。

EU、イスラエルの併合計画に警告 TRT

「保守的なグループ」は最終計画に向かって、いったいどんなテロを仕掛けてくるのかまったく予断を許しません。ドル崩壊による「経済リセット」も彼らの計画のうちでしょう。

しかし、世界で最も暴力的なイスラエルの右派も以前に比べると力を失っているのです。

特に若者からの支持を大きく失っていると言います。ですから、最終的に我々は勝ち、希望の持てる未来がやって来ると信じています。

この話はいったい何だって? ええそうです。陰謀論ですよ。

2017年1月に私が書いた陰謀論は、

「トランプ政権は中国を本気で潰しに行く」でした。

つまり、私の記事の本当の価値は、2~3年間は分からないのです。その頃はもう誰もこの記事を覚えていないでしょう(笑)。