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2020年、コロナ危機により日経平均株価が15,000円近辺まで暴落したことは記憶に新しいです。しかし実際のところ、感染症の蔓延で株式市場が、あそこまで暴落するということは、あり得ません。

金融危機以外で、株価は暴落しないのです。これは簡単な話で「コロナウィルスが怖いから」という理由で投資家は株を売らないからです。

では、なぜ暴落したのでしょうか。それはもちろん、申し合わせて売ってきたからです。では、彼らが次に何に申し合わせてくるかと言うと、「気候変動」ネタになりそうな予感がプンプンしているのです。

コロナテロの次は気候変動テロ

チェスターはさらに、新型コロナ(武漢ウィルス)のメディア報道は近いうちに終了するだろうと語った。CNNはすでに気候変動の恐怖を押し広めるための報道にシフトする準備を進めていると付け加えた。

CNNのディレクター、「私たちはプロパガンダを行い・・トランプを追い出すことに集中していた」とプロジェクトベリタスの覆面取材に認める Bonafidr

こちらのBonaFidrは、癖ありですが、実に分かり安いメディアです。ごく簡単に言えば、「親トランプメディア」です。世界最大財閥のロスチャイルド財団は分裂状態にあり、トランプはロンドン家側が、この抗争のために用意したタレントであるというのが、当ブログの見方です。

そして、気候変動を主導するのは、「パリ」です。

最初の「ACT Accelerator」の取り組みが、国の首脳ではマクロン大統領しか入っていないことから、彼がEUに働きかけ、賛成した欧州委員会と共にWHOに働きかけたという線が、濃厚に思える。

そしてマクロン大統領とビル・ゲイツ夫妻は、2017年にフランスで行われた「ワン・プラネット・サミット」(気候変動会議)でも、親しい様子を見せていた。

おそらくこの案は、フランスから発せられたものではないかと思う。特にマクロン大統領とビル・ゲイツのつながりは、注目に値する。

5大陸の首脳27人が署名した「パンデミック条約」の仕掛け人と中身【声明全文訳付き】 NEWSWEEK 日本版

トランプのアメリカは、パリ協定を離脱したことからも、内紛が見て取れるでしょう。BonaFidrは、「陰謀」の敵対勢力からのリーク、情報源としてある程度は使えるのです。時には、「中立な根拠のある」メディア以上の情報を提供してくれるでしょう。

つまり、「コロナテロ」の次は「気候変動テロ」がやって来る可能性が高いということです。

しかし、彼らの対立がより苛烈な状況に向かっていることを加味すれば、それはコロナ以上のお笑い劇場になることは、疑いの余地がありません。

大規模なテロは、米軍が関与しないと発生しません・・。ええ、そうなんですよ。米軍は気象兵器を持っているという噂もありますが、多分持ってるのでしょう。しかし、米軍、国防総省はロンドン派(トランプ派)とネオコンが握っており、「パリ」が介入する余地はありません。

よって、「パリ」が主導する気候変動テロは、再び壮大な宣伝劇場になる可能性が高いと考えられるのですが、それは前回を超えそうです。

地球温暖化で株価暴落の( ´艸`)

既にその前座記事が、東洋経済オンラインに出ていました。滅多にお目に掛かれないレベルの記事です。

専門家は、地球温暖化により、大きくわけて2種類の経済リスクが生じると警告している。1つは、気候変動関連の災害で建物、作物、サプライチェーンに実害が出て、企業や投資家が被る損失が増大するリスク。もう1つは、政府や消費者が風力や太陽光などの再生可能エネルギーへのシフトを進め、化石燃料に依存した企業の価値が急落するリスクだ。

「気候変動」が近い将来もたらす2つの経済リスク 東洋経済オンライン

( ̄∇ ̄;)ハッハッハ 政府が企業を潰しちゃうだって、まあ、今もやってるけど、止めてあげなよ。

「現代の金融システムは気候が安定していることを前提に構築されている」とブライアン・ディーズ国家経済会議(NEC)委員長は20日の電話記者会見で語った。「もはや私たちが暮らす世界がそのようなものでなくなってしまったことは明らかだ」。

現代の金融システムが、気候が安定していることが前提なっており、気候不安定新時代に対応できず、金融危機が発生するというのです。

ヤバイ。。レベルが高すぎる・・

しかし、このギャグをマジだと勘違いしてしまったのが、日本の中央銀行総裁です。

物価ではなく海面上昇率が日銀の最重要課題

日本銀行の黒田東彦総裁は、世界的に取り組みが加速している気候変動問題について、中央銀行の使命に関わる重要な課題と位置付け、金融政策面での対応も「当然議論になる」と語った。金融政策で取り組む可能性を、従来よりも明確に打ち出した。

気候変動問題、金融政策での対応を議論へ-日銀の黒田総裁インタビュー ブルームバーグ

今後は、金利ではなく気温が上昇した場合は、「躊躇なく金融緩和を行う」と・・。海面上昇率を0パーセントに固定するための、シーレベルコントロール、YCCならぬ、SLCでも導入する気ですかね。

昨年のコロナ暴落の中、FRBが利下げをしたにも関わらず、株が下げ止まらず、「金融緩和は感染症に効果がない」と語ったアナリストがいましたが、我らが黒田総裁は、その上をいったようです。

しかし、投資家は笑ってばかりもいられません。どんなに茶番が明らかだろうと何だろうと、暴落は実際に起こされる可能性があるからです。

国際金融資本とやらは、基本的にパリ側です。

それが実際に起こされるか、いつ起こされるかは分かりません。しかし、去年の事例を見る限り、警戒をしておいた方がいいでしょう。

「金融緩和では南極の氷が解けるのを止められない」

というアナリストの解説を聞く時が来るかもしれません。

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