「パンデミック、ある日突然終わる」
そんな記事を書いたのは、今から3カ月前のことです。
東京都は4日、新型コロナウイルスの感染者が新たに87人確認されたと発表した。1日の新規感染者が100人を下回るのは昨年11月2日（87人）以来。今年初めて100人を下回ったことを受け、ツイッターで「東京87人」がトレンド入りした。
「減りすぎてこわ」「逆に落ち着かない笑」東京新規感染87人に反応さまざま 中日スポーツ
今の日本は、その記事の題名に相応しい状況になったのではないでしょうか？
「いったいなぜ、こんなにも減ったのか」
その答えを医者は出せないと言いますが、当然です。彼らに聞くこと自体が間違いです。何が正しいかを決めるのは、医者などではありません。
分裂
私が本腰を入れて、政治経済記事を書き始めたのは、2017年の1月からです。きっかけは、2016年の大統領選挙。
「メディアが読み間違えたのだ！」
まるで世間をあざ笑うかのような奇妙な宣伝を目の当たりにした時、私は今後、世界的に大きな何かが起こることを直感しました。
そして、「世界の支配層が、中国とドイツを攻撃するためにトランプを大統領に選んだ」と言う記事を書いたのです。
その頃の私はまだ、世界の「支配者」は、一つだと思っていました。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、2015年の時点で欧米有力者の間では次期大統領をヒラリー・クリントンにすることで内定していたと言われている。
この年の6月にオーストリアで開かれたビルダーバーグ・グループの会合へジム・メッシナという彼女の旧友が出席していたからだ。
その流れが2016年2月10日に変わったとする噂が流れた。ヘンリー・キッシンジャーがロシアを訪問してウラジミル・プーチン大統領と会談し、22日にはシリアでの停戦の合意が成立したからだ。
「反トランプ工作に絡んでヒラリー・クリントンに近い弁護士を連邦大陪審が起訴」『櫻井ジャーナル』
しかしその後、彼らが深刻な抗争状態にあることに、気がつきます。
「メディアが読み間違えたのだ！（ざまあみろ、お前らの負けだ！）」
それは、敵をあざ笑う勝者の雄たけびだったのです。
メインテーマは米中戦争
今でこそ、アメリカが中国に対する強硬姿勢が本物であることを誰もが認識していますが、2017年当初はほとんど言われておらず、2018年にトランプが明確に攻撃を開始した様を目にしても、センモンカたちは「経済合理性を無視した戦いが起こるはずはない」それはプロレスだと知ったかぶりをかましていました。
2017年2月10日、日米首脳会談が実現し、両首脳は日米の友好関係を大々的にアピールした。米国のドナルド・トランプ新大統領にとって、日本との友好関係を内外に示すことはどのような狙いがあるのか。日米同盟強化によって何に対峙しようとしているのか。大手メディアではあまり語られない米国の真意が本書『米中もし戦わば 戦争の地政学』に書かれている。
米中戦争は可能性70％以上、しかも米国劣勢と予想する理由 ダイヤモンド・オンライン
しかし、国際情勢にきちんと目を通せば、センモンカとやらの言説が如何にいい加減であるかということはすぐに分かることで、それは今と全く変わりません。分からないのは、彼らが本当にただの馬鹿なのか、わざと嘘をついているのかどちらなのか、ということですね。
本書の発行日は、2016年11月30日、トランプ当選後すぐのタイミングで出版されている。ヒラリー・クリントン候補の優位性が伝えられている状況で、トランプ氏の当選を見越し、本書の版権を買い取って翻訳させた上、絶妙なタイミングで出版させた文藝春秋には畏敬の念を抱く。ノンフィクション版の文春砲、ここにあり。
以前にも指摘しましたが、文春はトランプが勝つことを事前に知っており、『米中もし戦わば』の著者であるピーター・ナバロ氏が、大統領補佐官に任命され、トランプ政権の対中軍事戦略のタクトを振るうことは、この時点ですでに決まっていたと考えられます。
トランプ大統領の当選後、ナヴァロ氏はホワイトハウスの国家通商会議委員長に大抜擢され、今後もトランプ大統領の理論的支柱とありつづけることはほぼ確実視されている。
文春に情報を流した者は、支配層の間で内定していたはずのヒラリーの当選をたった1年で覆したまさに、トップオブトップと言える勢力であると言えるのです。
そして、トップ支配者は、中国を倒さなくてはならない特別な事情を抱えたということは、明らかです。
クーデター失敗
ヒラリーを支持したセカンド支配者たちは、半ばクーデター的に「コロナテロ」を仕掛けた感があります。それが功を奏し、トランプは表舞台から姿を消しました。一定の成功を収めたのだから、そこで止めておけばいいのに、彼らは強引に継続したため、敵に反撃の隙を与えることとなり、結果として、クーデターは完全に失敗しました。
セカンドはトップへの恐怖心のために、冷静な判断を欠いたのかもしれませんね。彼らのやり方は、そう思わせるのに十分なほど、常軌を逸しています。
第6派が来ると言われていますが、私は来ないと思います。緊急事態宣言も最後になると既に書きましたので、そちらの予想を継続します。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）元長官のスコット・ゴットリーブ氏は４日、この夏の新型コロナウイルスのデルタ株拡大が、米国における最後の大規模感染になる可能性が高いと述べた。
夏季のデルタ株拡大、米最後の大規模感染か＝ＦＤＡ元長官 ロイター
なぜなら、トップ支配層が勝ったからです。パンデミックは彼らが終わらせたのです。彼らは中国共産党と戦わなくてはならない、茶番に付き合っている時間はないのです。
トップからの指令
そんな中、「トップ」から日本の新政権と皆様へ、さっそくメッセージが寄せられました。
中国の制裁リストに加えられているイギリスの対中最強硬派イアン・ダンカン・スミス元保守党党首は、「就任したばかりの日本の岸田文雄首相に何を求めますか」という筆者の取材にこう答えた。
「自由な世界をリードしてもらいたい。 残虐行為、ルールに基づく国際秩序からの逸脱、人権弾圧を止めない限り、あなたの国から投資を引き揚げる、もう十分だと中国に迫る努力をしてもらいたい。世界第3の経済大国である日本は非常に大きな役割を担っている。私の体の中にも日本人の血（曾祖母が日本の武家出身）が流れている。だからこそ日本は今、自由な世界をリードし、導く機会があると言いたい。私たちは日本とともにある」
「岸田新首相は中国に圧力を」英保守党重鎮が訴え NEWSWEEK 日本版
「中国と戦え」
トランプ無き今、日本のトップは、イギリスのジョンソン政権です。
ところが保健省のまとめによると、２７日の新規感染者は約２万３５００人と７日連続で減少。規制が解除された１９日は約４万人で、１７日の約５万４０００人と比べると半分以上減った。感染者１人が平均してうつす人数「実効再生産数」も１以下と伝えられる。
英、規制解除後に感染減少 「驚きの逆転」、政府は警戒 jiji.com
「パンデミック、ある日突然終わる」は、イギリスが始まりでした。
纏めると、つまり、こう言うことになります。
（イギリス、トップ支配層が）日本のパンデミックを終わらせたのは、中国と戦わせるためである、と。
そう考えると、パンデミックの終焉が果たしていいことなのか？という疑問も沸いてきますが、悲観的な状況ではないでしょう。なにせ、トップ支配層も、セカンド支配層たちの猛攻に合い、深手を負ったからです。
トランプ前米大統領はNewsmaxチャンネルに出演した中で米国はこれから3年の間に終焉を迎えると明言した。
トランプ氏の米国論 次期選挙までに国は無くなる スプートニク
まず、第一に彼らは、米国を失いました。
著者は、米国が挑戦者に対して「戦わずして勝つ」ためには、まずは自国の経済力強化し、その上で軍備増強による中国の封じ込めが必要と強調する。中国には、経済・技術・教育・研究などのソフトパワーと軍事力というハードパワーの総和である「総合国力」が強い方が戦争に勝つという考え方があり、米国がこの「総合国力」で中国を圧倒している限りにおいては戦争は仕掛けられないとし、総合国力強化の必要性を説く。
本書ではこの総合国力の強化手段が数多く挙げられており、それらはトランプ新政権幹部の発言と平仄を合わせるものが多い。貿易不均衡を是正するために関税を用いた中国製品への依存度軽減、法人税減税によるアメリカの製造業の回復、中国の窃盗を防ぐための知的財産保護など。本書がトランプ政権の理論的支柱といわれる所以である。
米中戦争は可能性70％以上、しかも米国劣勢と予想する理由 ダイヤモンド・オンライン
ピーター・ナバロ氏の軍事作戦の大半は、すでに絵にかいた餅となっています。このことは中国に有利ですが、日本に取っても、大きなチャンスだと言えます。
もはや、アメリカの言うことを聞く理由は無くなったと言えるでしょう。
なぜなら、3年の間に終焉するからです。
「中国と戦え」
という要求に対して、国民がNOを突き付ける時、それが
「戦後レジームがある日、突然終わる日」
になるのではないでしょうか。それにはもう少し、時間がかかりそうです。
