世界最強の諜報勢力「ロンドン」。私がその存在に勘づいたのは、今から５年半前の2016年末、トランプ大統領の誕生の時です。
「メディアが読み間違えたんだ！」
これこそ、全ての始まりを告げる世紀のフェイクニュースだったのです。
”自ら”を貶める異様な報道、情報の拡散を見たとき、私ははっきりと世界の支配者の存在を感じました。そして、「こいつらには逆らってはいけない」と。
しかし、その3年後・・2020年に入ってのコロナ騒動の始まりを見た時「こいつら終わったわ」と感じ、記事にもそのように記しました。
その後の二年間で多少の揺れもあったものの、結局やっぱり「こいつら終わった」感が強くなっています。
振り返れば”奴ら”がいる
2020年に始まったコロナパンデミック、その目的とはいったい何だったのか。それはNWO計画なのか、一時はそう考えました。しかし、失敗は初めから自明の理であり、なぜ、”奴ら”はこんなにも馬鹿げた計画を実行に移したのか？ しかも、なぜ”自ら”陰謀をアピールしているのか？
支配者はSNSに真相を暴かれるような間抜け集団だったのか？ いや、少なくとも私の知っている”奴ら”の姿はそれではない。
それはつい最近まで私の悩みでした。しかし、それが仕組まれた失敗であるという着想に至った時、改めてその狡猾さに舌をもまくこととなりました。
この首相は、分単位でよりばかばかしく、より都会的なリベラルになる。
ボリスは「権力者にもっと女性が必要だ」と言った。アンゲラ・メルケルのような惨事をもっと増やせということなのだろう。(DeepL翻訳）
ナイジェル・ファラージのツイッターより
「ロンドン」のBIG３タレントの一人であるジョンソンは、リベラルの世界的リーダーの座をメルケルから奪い、現実を捨てた理想狂の教祖となっています。同じくBIG３のファラージの解説は、毎度とっても分かり安い。
道徳に加勢するものは一時の勝利者には違いないが、永久の敗北者だ。自然に従うものは、一時の敗北者だけれども永久の勝利者だ。
『行人』 夏目漱石
そして、欧州を「一時の勝利者」から「永久の敗北者」へ引きずりこむつもりです。
しかし プーチンが勝利する可能性も出て来ました。よって何としても、欧米、日本等、民主国家を除く国民は、プーチンを早く退陣させなければなりません。
プーチンが仕掛けたG7への金融戦争。BRICSの「資源国通貨バスケット制」導入で沈む米国ドル MonEY VOICE
ウクライナ危機は「ロンドン」の軍事作戦、勝つのはプーチンだと書いてきましたが、私と田中宇氏以外にも、そのことを認め始めた人が出てきたようです。
パンデミック、ウクライナ危機、作りは全く同じで、これはリベラル潰しです。もっと言うと、「ユダヤ的な人々」潰しですね。
そして更に、歴史を辿ってみると、この構図がずっと繰り返されていることに気づけます。いつの間にか「ロンドン」のスパイがトップを乗っ取って、理想を過激に追求して「ユダヤ人」を破壊する。
今のジョンソンは、ヒトラーやスターリンと同じ役割を果たしているのです。恐らく「ロンドン」が勝てば、最終的に日本、ロシア、中国に「トップを明け渡すこと」を要求してくるのでしょう。そのために核が必要なんですよ、きっとね。
戦うユダヤ人
もちろん「ユダヤ的な人々」もただ黙って、滅ぼされるのを見ているわけではありません。2020年に起こったことはその象徴で、2016年とは逆、「ホシュ的なグループ」を「リベラル」が打ち破ったのです。
力の劣る「リベラル」がなぜ勝てたのか？ その答えは共闘です。
イスラエルのナフタリ・ベネット政権が6月13日の発足1年を前に、崩壊の危機に瀕している。昨年6月、連立不成立による3回の総選挙の末に発足したベネット政権は、12年間政権を維持した右派のベンヤミン・ネタニヤフ政権を打倒するために右派や左派、アラブ系政党など8党が連立してできた「寄り合い所帯」。
イスラエル「ベネット政権」崩壊危機でまさかの「ネタニヤフ再登板」か foresight
また、米大統領選では、2016年時は敵同士だった民主党の主流派と民主社会主義陣営が共闘し、トランプを打ち破ったのです。
彼らはともに「ユダヤ人」だと思いますが、実はとっても仲が悪いのです。でも、「ロンドン」よりはマシだったということでしょう。
戦う日本の政治家
そして、前回の記事でも書いた通り、我らが日本も「共闘」しています。
これまで維新は、支持率で立憲民主を上回ることが多く、松井代表も「比例代表では野党第1党を目指す」と自信満々だった。ところが、投票日が近づき、比例代表の投票先で立憲に差をつけられている。
維新だけ「支持率下落」のなぜ 松井代表「自民党ピリッとさせる」と吠えても有権者に響かない 日刊ゲンダイ
なぜ、支持率がダウンしているのか。
選挙戦に突入した後、候補者の失言や問題行動が相次いだことが大きかったのか。それとも、いざ投票が近づき、“核共有”や“憲法9条改憲”といったタカ派路線が拒否されているのか。選挙のプロからは「参政党」に支持者を奪われているという指摘も出ている。
めっちゃやるやん、日本人。マスクとワクチンは受け入れても、戦争は絶対に受け入れないだろうと言う感触はありました。ヤフコメやSNSには、やたらと好戦的な輩が多いですが、ネトウヨという言葉に代表されるように、情報がネットに偏ると思考が「ホシュ」化しやすのです。もちろん、扇動されているのです。
ネットは「ロンドン」の持ち物ですからね。テレビを見なければいいという訳ではないのですよ。媒体の問題ではなく、重要なのは自分で探るという姿勢です。
私がもっともお勧めする「情報機関」は図書館です。
そして極秘とされた外務省内でのこの討議内容を知るはずのない防衛省内でも同様に、核の脅威に対しては米核兵器の日本国内配備で対抗すべきという結論に達している。
核シェアは外務・防衛の宿願 内部資料「核持ち込み」は60年代から議論 NEWSSOGRA
核シェアは「ロンドン」の軍事作戦。それを日本の安全保障の最大の脅威と捉え、「ロケットマン作戦」と名命名して、全貌を伝えてきたつもりです。
また2007年度にまとめられた『北朝鮮の核問題が東アジアの安全保障環境に及ぼす影響』では以下の通り、上記提言より更に進んで核作戦計画の共有という政策提言まで行っている(47頁)。
その極秘作戦は、すでに2007年の資料に書かれていたようです。
日本の政治家たちははっきりとその脅威を認識し、私たちの想像をはるかに超える手法で対抗していたのです。
島田氏の交代劇は、省庁幹部の最高ポストとなる官房副長官の栗生俊一氏が立案したとされるが、栗生氏は首相や松野氏らごく一部の官邸幹部に了承を取っただけで、事前に幅広く根回しをした形跡はない。
ただ、岸田首相も安倍氏の反発は織り込み済みだったようで、怒りの声を人づてに聞いても「方針を一切変える必要はない」と涼しい顔をしたという。
与野党より「岸田・安倍」の火花が散る参院選 foresight
一つ前の記事にも核シェアの急先鋒は、安倍晋三氏であると書かれていますね。そう、彼らは共闘しているのです。安倍氏は2020年に退任しましたが、これまで「辞めさせられた」と考えてきましたが、最近、自ら辞めたのだと思うようになりました。
自分が日本の安全保障の脅威だと知っていたからです。「ロンドン」は、安倍にやらせるつもりだったのですよ。政治家のトップは安倍晋三だからです。
米外交問題評議会のシーラ・スミス上級研究員は「予測不能なトランプ大統領との間で、安倍首相は日米関係を正しい方向に導くことを非常にうまくやった」と評価した。
そのうえで「首相辞任に過剰反応すべきではないが、安倍首相が持っていたようなトランプ氏との直接的なつながりがなくなることは事実だ。
トランプ氏「最大限の敬意を払う」 首相辞任でコメント 朝日新聞
安倍氏は辞任することで、日本と「ロンドン」の直接的なつながりを寸断、影響力を削ぎ落したのです。おそらく初めからすべてわかった上で、「ホシュ的な計画」を抱き込みながら、最高のタイミングで自分を解任したのかもしれません。
少なくともこれで「ロンドン」は、大ダメージを被ったはずです。これは2020年に米大統領選で、イスラエルが勝ったやり方にも似ています。
そして、核シェアに対しては、野党も維新以外は、全部反対で見事な共闘ぶり。
岸田総理は「核共有については『非核３原則』（核をつくらず、持たず、持ち込ませず）、原子力基本法など、日本の法体系からしても核共有は認められないと思っている」と核共有は認められず「議論は考えない」と明言した。
また福山氏が「安倍元総理や日本維新の会などは核共有議論を当たり前と喧伝しているが、国民は核抑止が効いていないと不安に思う」と日米間の盾と矛の役割、国是とする「非核３原則」も踏まえ、総理の考えを質した。
岸田総理は「日米同盟のもと核の拡大抑止は機能していると考えているからこそ、核共有について議論を考えないことを再三、申し上げている」と強調。福山氏は「私は今、岸田総理が総理でよかったと思う」と評した。
岸田総理が総理でよかった 核問題で福山氏 economic NEWS
私も、安倍じゃなくてよかったと思います。自らをクビにするという英断・・本当にありがとうございました！
戦うメディア
いつも日本の敵にしかならないメディアですが、今回ばかりはそうとも限らないと思います。「敵の敵は味方」とはよく言ったものです。
日米両国は23日の首脳会談で、中国や北朝鮮の軍事的な脅威を共同で抑止する姿勢を強く打ち出した。防衛費の大幅増、敵基地攻撃能力の保有などで防衛力強化を目指す岸田文雄首相と、同盟国に一層の安全保障上の貢献を求めるバイデン大統領の利害が一致した。ただ、自衛隊の増強は周辺国にさらなる軍備拡張の口実を与え、地域の平和と安定に逆行しかねない。
日米の防衛力強化はもろ刃の剣…周辺国の軍備拡張招く恐れ 「外交なければ戦争を防げない」 東京新聞
新聞が結構まともなこと言ってますよ、皆さん。
ウクライナ危機による世界情勢の変化を受け、日本政府は防衛費を大幅に増額しようとしている。だが、「対外的な脅威」を煽り、不用意に軍拡を進めれば、日本が紛争に巻き込まれるリスクは逆に高まると、英イーストアングリア大学で日本の外交政策・国際関係を研究するラー・メイソン氏は警鐘を鳴らす。
中国や北朝鮮は本当に危険なのか
「防衛費の増額」は日本が戦争に巻き込まれるリスクを高めるだけだ──英研究者が警鐘 COURRIE JAPAN
なぜ「リベラル」が「保守」の味方をするのか？ 答えはとっても簡単、「ホシュ」と「リベラル」は世界最大の敵同士だからですね。
戦う日本国民
どうでしょう？ 最初は全く敵わないと感じられていた巨大な敵を相手に、勝ち筋が見えてきている気がしませんか？ それとも私は甘いでしょうか？
県高校教職員組合は十三日、ロシアのウクライナ侵攻を受けた対応として、日本政府による防衛費の拡大や改憲に反対する特別決議を採択したと発表した。
中日新聞
「強い者が勝つんじゃない。勝った者が強いんだ」
ノンノン、ホントは・・
「強い者が勝つんじゃない。弱い者たちが勝つんだ」
これが自然界の法則、正解なのです。
共同通信が実施した世論調査によると、防衛費のGDP比2%への増加を支持する日本人は、この1週間で3.1ポイント減少し、34.1%となった。
一方、防衛費は現状の水準でいいとする人の割合は増加。1週間前の調査結果との比較では、こうした見解を示す人の割合は4.8ポイント増え、36.6％となった。
日本で防衛費増加への支持が減少＝世論調査 SPUTNIK
私たちの未来の選択権は、私たちの手の中にあります。
「最後に正しいのは、私たちだ」
そう言える日が来ることを私はまだ確信はしていませんが、十分信じることが出来ています。
