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ご存知の通り、私は読みを外しました。2020年のEU離脱と米大統領選挙は、2017年から本格化させてきた当ブログの国際政治分析の集大成、予測を的中させて、当ブログを飛躍させると言うのが、私の夢でした。

それは儚く散りました・・。

しかし、私は書き続けることにしました。私が2017年1月に「トランプ政権は対中軍事戦略」と言う記事を書いたとき、確か読者は、4人しかいなかったのです。

ミャンマーで実現した「トランプ劇場」

選挙不正を正すため、戒厳令を発令して軍事政権を築き、不正者を大量逮捕する。

これはトランプ支持者が盛んに叫び続けていた、る? トランプ逆転シナリオですね。大量逮捕はどうか知りませんが、トランプが軍の導入を視野に入れていたことは、内部リークから、どうやら本当のようです。

しかし、トランプはそれを実現することが出来ませんでした。しかし、1か月後、まさかのミャンマーで、実現されたのです。

軍の後ろ盾を受ける野党派は投票直後、不正行為があったと主張し始めた。今回のクーデターで大統領代行に任命されたミン・スエ氏は、自身の署名入りの声明の中で、総選挙で不正があったと繰り返し主張。1年に及ぶ非常事態宣言を正当化した。

「ミャンマー選挙管理委員会(UEC)は2020年11月8日に行われた複数政党による総選挙で、大規模な有権者名簿の不正を解決できなかった」と、国軍出身でNLD政権下で副大統領を務めたミン・スエ氏は述べた。

しかし、この不正疑惑を裏付ける証拠はほとんどない。

「アウンサンスーチー氏が総選挙で圧勝したのは明らかだ」と、人権団体「ヒューマンライツ・ウォッチ」(HRW)アジア支部のフィル・ロバートソン氏はBBCに述べた。「選挙で不正行為があったとの疑惑が出ている。どれも証拠のないものばかりで、いささかトランプ氏的な主張だ」。

【解説】 ミャンマー国軍のクーデター、なぜ今? これからどうなる? BBCNEWS

いささか? そのまんまだろ!

1日にクーデターを起こし、ミャンマーの国家権力を掌握したと宣言した同国軍が、文民政府関係者の拘束を加速させている。5日には、アウンサンスーチー国家顧問(75)率いる与党・国民民主連盟(NLD)の幹部ウィン・テイン氏(79)の身柄を拘束した。

ミャンマー軍、政府・与党幹部をさらに拘束 弾圧強める BBCJAPAN

絶賛、大量逮捕中!

ミャンマーとイスラエルの怪しい関係

トランプのシナリオを丸パクリしても著作権侵害で訴えられないミャンマー軍は、イスラエルと怪しい関係があるからでしょうか。

2015年12月、ミャンマー軍のミン・アウン・フライン最高司令官は、シオニスト政権の関係者とテルアビブで会談する中で、シオニスト政権との数千万ドル規模の武器売却協定を締結したとしました。

この報道によりますと、ミャンマー海軍は戦艦1隻と、空対空ミサイルなどをシオニスト政権から購入し、またシオニスト政権軍はミャンマー軍を訓練しました。

イスラエルがミャンマーのイスラム教徒虐殺に加担 Parstoday

軍と民主の対立はヤラセか!?

アウンサン・スーチー率いる民主「NLD」と「軍」の度重なる対立ですが、これは例の「ヤラセ」ではないすかね。

支配層たちは、世界の中心でヤラセをやる力を失っていますが、ミャンマーごとき(すみません)小国では、もちろん十分可能です。だって、どっちも生かされているんだから、そう言うことになりますよね。

スーチーさんが捕らわれたりするのも、全部ショーだと思います。

ちなみにミャンマーはずっと、イギリス支配でした。

1942年、アウンサンがビルマ独立義勇軍を率い、日本軍と共に戦いイギリス軍を駆逐し、1943年に日本の後押しでバー・モウを元首とするビルマ国が建国された。

しかし1944年の独立一周年記念の席上でアウンサンは「ビルマの独立はまやかしだ」と発言。

「ミャンマー」 ウィキペディア

彼らも日本と同じく、きっと、まだイギリスの植民地なのですね。彼らのテレビにも、トップニュースでイギリス王室の面々が登場するんですかね?

クーデターの黒幕はC国?

<クーデターを起こした軍司令官は、1月に中国の外相と会談を行っていた。安保理での制裁を免れるために、クーデター実行前に中国の支持を取り付けていた可能性もある>

中国はミャンマーの軍事クーデターを支持したのか NEEWSWEEK 日本版

私は、この記事を読んだとき笑ってしまいました。ある程度私の記事を読んでくれている方は、「あれ?」って思ったんじゃないでしょうか?

そうそう、これは「ロケットマン作戦」ですね!

弱小独裁国家が暴れ出し、黒幕っぽい中国が裏で操っていたことになる、あれですよ。構図が瓜二つですよ。

もしそうなら、中国は国内だけでなく周辺国でも、民主主義に対する締め付けをさらに強化することになる。習近平政権は、中央アジアの独裁政権を支持し、香港の新興民主主義を押しつぶすだけでなく、近隣の発展途上の民主主義国を積極的に覆すつもりだ、ということになる。

そうであれば、アメリカには自由世界のリーダーとしての役割を再び主張するために必要なチャンスが与えられることになる。

バイデンのチームは、この状況を慎重に研究し、このクーデターのどこに中国政府がからんでいるのかを正確に判断しなければならない。

だがいずれにせよ、バイデン政権がこの問題を手際よく扱うなら、ミャンマーの人権と民主主義のために得られるものは多い。またアメリカが世界の舞台におけるイメージを回復する貴重な機会にもなる。

仲間割れが激化した結果、嘗てないほど酷い有様を世界中にさらけ出した米国は、立場を回復するため、こんな小賢しい作戦を展開してきたということなのでしょうか!?

こんなの私の知ってる米国じゃない!

そんなことがあったにしろ、なかったにしろ、覇権国家アメリカは、もう手遅れではないでしょうか?

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