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皆さま、明けましておめでとうございます。昨年に比べると、当ブログを訪れてくれる方もとても多くなったようでありがたい限りです。

新年一発目として景気のいいお話でも書きたかったのですが、残念ながらそうは行きませんでした(笑)。というのも、個人的に昨年末辺りから、非常に気になることがあり、記事にしてみたいと思っていました。それは題名にしている内容なのですが、なんと不吉な・・。とは言え、私はジャーナリストではありませんし、今回の記事に際し特別な取材をしているわけではありません。これは私の推測の域を出ないフィクションです。

ですから、所謂都市伝説的なお話として楽しんでくのもいいかなと思いますし、そういうのが嫌いな方はここで記事を閉じていただいてもと思います。しかし、私自身は結構まじめに考えているのですが・・。

「まさか!」というより「不可解」

2016年の振り返りの番組などがテレビで特集されていると思いますが、色々と見ていると「まさかのことが多い一年だった」という見解が多いように感じられます。今回の記事のテーマは「国際情勢」なので、そこに絞りますが、この”まさか”に当たるのは、イギリスのEU離脱選挙とアメリカ大統領選挙であることは、皆さん同じかと思います。

「まさかイギリス国民は離脱を選ばないだろう」、「まさかアメリカ国民はトランプを選出しないだろう」そう思っていた人が非常に多かったと思うのですが、私もその一人でした。選挙結果の読みに関しては二戦二敗の惨敗でした・・。そのいいわけではないのですが、その「まさか」以上に私の胸に突っかかっていることがあります。

それは特に後者の方ですが、今回のアメリカ大統領選は前にも後にも、異様なきな臭さを放っているように私には思われて仕方がないのです。

 

トランプ勝利の「まさか」はマスコミのせいではない

トランプの勝利は別に「まさか!」でもいいのです。選挙結果は読むことなんてできないと私も知っています。しかし、その後の報じられ方がいただけません。

「マスコミは大きく読み違えていた」

「トランプ勝利のまさかはマスコミのせいだ!」

こんな論調が後を覆っていました。私は当時からここに大きな疑問を持っていました。なぜなら、そもそもクリントンが大勝するなんて報道しているところは一つもなかったからです。皆接戦だと言っていましたし、FBIがクリントンのメール問題を蒸し返した後には、トランプが逆転したと言っているところもありました。少し後には得票数ではクリントンが結構勝っていたことも明らかになりましたので、はっきり言って、誰の予想も決して外れていなかったのです。その「まさか」は決してマスコミのせいではありません

では、本当はなにがその「まさか」を生み出したのかというと、それは明らかにアメリカ大統領選挙における選挙人制度のせいなのです。私は別にこの制度が悪いとおせっかいしているわけではありません。ただ、トランプがまさかの勝利を手に入れたのは、選挙人制度のおかげというのは、確固たる事実です。しかし、なぜか、これが全然伝わってきません。奇妙なほどに論点がずれています。

しかも最近になって、「ロシアが介入したからだ」と言い出す始末で本当に訳が分かりません。介入があろうがなかろうが、得票数で勝っていたクリントンが負けたのは、選挙人制度のせいです。アメリカ国民が本当に選挙結果を疑うのだったら、「選挙人制度がおかしい!」と言わなければならないと思うのですが、そういう声は一向に聞こえてこないのです。

 

ロシア介入疑惑の怪

このロシアの選挙への介入問題の理解も非常に難解です。CIAがロシアがアメリカの大統領選挙に介入したと断定し、それを受けたオバマが制裁措置を発動しました。その後にロシアは報復を見送り、それをトランプが称賛するという意味不明ぶりです・・。

ロシアが介入していたとしましょう。共和党に力を貸した。でも、それもアメリカやん!って話ですしね。アメリカに力を貸したって話でもある訳です。じゃあ、ロシアの陰謀じゃないじゃん! プーチンの動機は? トランプが友達だからでしょうか・・。彼らはいつからそんなに青春友情まっしぐらになったんでしょうか?

これでロシアをアメリカの敵とするには、トランプがロシアのスパイそのものっていうことでないと成立しません。もしそうなら、制裁とか言っている場合ではないはずです。CIAも呑気に「国家を乗っ取られました」と? これが本当ならば全力で証拠を集めてさっさとトランプを逮捕しなけれればいけないはずだと思うんですが、なんとのんびりした人たちなんでしょう。

トランプは否定していますが、現実的にはハッキング程度なんて、どこの国もやってるでしょうし、今更、なぜこんなことを大々的にこのタイミングで発表するのか、私にはこの話はさっぱり訳が分かりません。アメリカ人もどう怒っていいかきっとわからないと思うのですが・・。

 

FBIのメール蒸し返しの不可解

少しさかのぼって、選挙直前に突然FBIがクリントンのメール問題を蒸し返したことがありましたが、あれも不可解そのものでした。すでにその時点でロシアの仕業ではないか、というような記事が一部で見られていたので、私は直前に「ロシアの仕業だった」として、むしろクリントンの援護に使うつもりなのか、などと推測していたのです。というのも、ウォール街やマスコミ、力のある組織はみな、クリントンの見方だという報道がされていたのです。

ですから、FBIを動かせるような力がトランプの見方をするはずがないと考えていたのです。しかし、これは違っていたようです。その答えになるかは分かりませんが、こんな記事を見つけました。

トランプ氏が中国制圧決意、「通貨・貿易戦争」辞さず 安倍首相初会談の核心

「国防総省と軍は、オバマ政権の『対中腰抜け政策』に激怒していた。彼らは常に、南シナ海や東シナ海で、中国への強硬策を進言してきたが、オバマ政権は口だけで逃げた。米国のアジアでの威信は地に落ち、混乱した。オバマ政治を継続するヒラリー氏は容認できなかった」

追い込まれるドイツ、メルケル

私がなぜこんな記事を書いているかというと、以前から感じていたことが最近鮮明になりつつあり、そして一本の線で結ばれつつあるからです。決して先程の記事を読んだからではありません。

このブログの中で、以前から「ドイツのメルケルを追い詰める風がある」とお伝えしてきました。それは私が感じている空気でありました。だから、メルケルはそれに逆らっては敗北の道を歩むかもしれないと書いてきたのです。

私がそれを最初に感じたのは、一昨年の8月頃にギリシャのチプラスが世間をにぎわしていた時です。あの時、借金を踏み倒そうとするチプラスをメルケルが容赦なく叩きのめしたのですが、この時に盛んに伝えられたのが、メルケルはやりすぎだという国際世論です。

「ドイツはEU内の経済期弱者の国から富を吸い上げ独占している。その権化のメルケルはけしからん」

聞こえてきたのは、こんな声でした。そして、その後、VW排ガス事件、フランスのテロ事件等が起き、メルケルの支持率は急落していくことになります。

 

パリのテロ事件は額面通り受け取れない

なんとも残酷な話なのですが、2015年の11月に起きたパリでのテロ事件を、普通に報道されているような形で受け取るのは私には到底不可能な状況です。

なぜ、そんなことが言えるのかというと、あのテロ事件はアメリカの株価指数、NYダウに完全に織り込まれていたからです。詳しくは過去記事をご覧いただければと思いますが、少なくともあのテロ事件の発生を知っていた投資家が多数おり、それを材料に一儲け画策したというのは眼前たる事実です。一般のニュースには決して出てこない目を覆いたくなるような話ですが、現実を否定する訳にはいきません。

果たして投資家が知っていて、国家が何もしらない、ということがあり得るのでしょうか? 少なくとも私にはそうは思えません。もし本当になにも把握していなかったのだとしたら、諜報機関としては全く役立たずであるということになるでしょう。

そして、もう一つ見逃してはいけない事実は、このテロ事件によって大ダメージを受けたのは、移民の積極受け入れなど、所謂リベラルを掲げる欧州現政権なのです。その筆頭はドイツであり、メルケルなのです。

 

中国との蜜月がその理由?

少し前から、欧州主要国は経済的な理由からアメリカの要請を無視して、中国と蜜月であり、それをアメリカはそれに懸念を持っているという記事が目立つようになっていました。特にドイツは自国の経済を何より優先し、国際法を無視した中国の蛮行にも我関せずの態度を取り続けていました。アメリカはずっとそこに警告を発していたようです。VWの排ガス規制問題もそれに釘をさすためにアメリカが暴露したと言われております。

ちなみにEU離脱の決定により失脚したキャメロンも親中でした。後任のメイ首相はその方針を改めているのだとか。

 

ポピュリズムの台頭が欧州現政権を追い込む

今年欧州では、イタリア、フランス、ドイツといった主要国で重要な選挙が予定されておりますが、そもそも、トランプ大統領の誕生自体がこれら現政権にとってダメージとなっているはずです。

どうでしょうか? ずらっと羅列しましたが、主要欧州各国現政権、特にドイツ、メルケルを追い込む動きが一本の筋をたどっている感じがしないでしょうか? 全然しない? それなら、その方が私も安心です。

 

対中国戦略

さて、ここで先程ご紹介した記事を再度読んでみてください。ズバリ書くと、トランプ、いや、アメリカは中国共産党を本気で叩きに行くつもりではないでしょうか。まずは経済的に追い込む。そのために、メルケルを今度の選挙で失脚に追い込むつもりではないではないか。そして、安倍首相は憲法改正を推し進めるでしょうが、それは南シナ海情勢を睨んだアメリカとの共同作業ではないでしょうか。

それらがトランプ含めたアメリカの国家戦略ではないか、どうしても私はそんな気がしてしまうのです。支離滅裂と思われたトランプの言動も、アメリカの対ドイツ、その先の対中国戦略と考えると辻妻があっているとは思えませんか。

中国の南シナ海での活動は、領土拡大への国家的野望が具現化したものであり、我々隣国としては相応の危機感を持たざるを得ない局面です。決して楽観視は出来ません。

 

選挙人制度のおかげの大統領は二人目

得票数では負けたけど、選挙人制度で勝ったのは、アメリカ大統領選挙史上、トランプで二人目だそうです。一人目は誰かというと、記憶もまだ新しいジョージ・W・ブッシュです。私は彼の演説する姿を見たとき、失礼ながら直感的にこう思いました。「なんでこんな奴が大統領なんだろう」、そして調べてみたのですが、当時大学で彼を教えていたという教授のインタビュー記事を見つけました。

「当時の彼は授業態度や素行が悪く、とてもアメリカのリーダーになれるような人物には見えなかった。大統領に選出されたので非常に驚いている」

私はやっぱり、と思いました。

ジョージ・W・ブッシュの元の共和党政権下のアメリカで起きたのは、皆さんご存知の通り、9.11のテロ事件を経て、大量破壊兵器の存在を理由にイラクのフセインを潰しに行ったことです。普通の大統領であれば、初めからそんなものが存在しないことなど分かり得るはず、ではないでしょうか。

フセインは囚われの身となった後に、「アメリカが本気で攻め込んでくるとは思わなかった」と周囲に語っていたそうです。

もちろん、同じことが・・なんて言いません。ここに書いたことは、きっと私の妄想でしょう。しかし、ある緊張感をもって国際情勢を見ていかなければならない時期にきている気配をひしひしと感じる今日この頃なのです。私の書いたことは出鱈目でしょうが、ニュースも出鱈目だと思っておいてもきっと損はないでしょう。

 

2017年1月24日追記

さて、先日、ダイヤモンドオンラインにこのような記事が出ていました。

トランプの反中は「本物」、異常なプーチン愛は「戦略」だ

どうでしょうか。筆者の北野幸伯さんは、アマゾンの書籍の評判もいい国際政治のアナリストの方のようです。きっと、出鱈目ということはないでしょう。トランプ政権は「対中戦略」、これは紛いのない事実ではないでしょうか。

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