今から約20年前、アメリカ、イギリスを中心とした勢力は、「大量破壊兵器」を隠し持っているという嘘をついて、イラクに攻め入り、民間人を大量に殺害しました。

しかし、実際に大量破壊兵器を隠し持っていたのは、アメリカとイギリスと特別な関係であるイスラエルでした。

イスラエルは、核兵器を始めとする大量破壊兵器を保有していると国際社会から広く信じられている。また、中東地域で唯一核拡散防止条約（NPT）に加盟しておらず、その地位を認められていない核保有国4国のうちの一つである。

「イスラエルの大量破壊兵器」　ウィキペディア

そのことを知っていたフランスとドイツはこのイラク戦争に大反対したのです。そして、20年後どうやらこの関係は逆転したようです。

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「新型」コロナウィルスとやらの蔓延のおかげで、日本の超過死亡は低下しました。そして、その他の感染症が激減しているらしいのです。

新型コロナウイルス感染症が広がる中、子どもがかかりやすい「夏風邪」などの病気が、例年に比べてとても少なくなっている。コロナ対策が、ほかの感染症にも効いているようだ。

新型コロナ増えたけど…ほかの感染症が激減　その理由は　朝日新聞 DIGITAL

おっとしかし、困りましたね。「コロナ対策」が他の感染症にも効いていることを認めてしまうと、私たちは暑くてもずっとマスクをし、消毒を続けなければならないことになってしまいます。

しかし、アンチの皆様ご安心ください。新しい仮説を見つけました。そして、それはとっても、面白いものでした。

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今日、ロイター通信に刺激的なニュースが出ていました。

米政府の研究機関は、新型コロナウイルスの起源に関する報告書で、ウイルスが中国・武漢にある研究所から流出したとの仮説は説得力があり、さらなる調査をすべきだと結論付けていた。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が７日、機密扱いとなっている同報告書の内容に詳しい関係者の話として報じた。

武漢からのウイルス流出説に説得力、米が20年に報告書＝ＷＳＪ　ロイター

トランプ政権時代からこの話はありました。しかし、メディアの論調はあくまでも「陰謀論」「トランプが馬鹿なことを言っている」という体でした。しかし、今回のこの伝え方は、諜報機関がそちら側に回ったことを如実に表していると言えます。メディアが諜報機関の傘下にあることは、常識論者以外の人は大抵知っていることです。

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花粉症の原因は、花粉そのものではなく化学物質にあるという科学的な見解を見つけました。

杉花粉によって起こるとされているアレルギー性結膜炎の発症に，農薬やたばこの煙など身の回りの化学物質が関係している疑いが強いことを北里大医学部の石川哲教授，難波竜人講師のグループが動物実験で突き止め，24日，岡山市で開かれた第94回日本眼科学会で発表した。

　これまでアレルギー性結膜炎など花粉症の患者数は，杉花粉の発生量に必ずしも比例しないことが知られていたが，今回の研究は最近の患者急増のなぞを解くかぎになりそうだ。

花粉症の急増農薬も一因　動物実験で突き止める　日本動物実験技術者協会

この記事なんと、1990年ものです。医学会は、花粉症の原因は化学物質であるという事実を、30年間以上も私たちに隠蔽していることになりますが・・。

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世界最先端国家、イスラエル首相の意外な一面が見えました。

首相復帰からこれまで１２年間ずっと維持してきたネタニヤフ政権が「強弩の末」の様相を色濃くした原因は、現在続く汚職疑惑の裁判だ。メディア界有力者に便宜を図ったことや収賄の疑いで起訴され、ネタニヤフ氏は不正行為を全面的に否定。具体的な証拠を示さずに、「闇の政府」の陰謀にはめられたと主張している。

焦点：正念場迎えたネタニヤフ氏、「魔術師」の本領発揮なるか　ロイター

なんと彼は「Qアノン」信者だったのです。しかし、彼が熱烈な信者になるのも無理はないかもしれません。なぜなら、ネタニヤフ首相にとって、トランプは確かに救世主だったのですから。

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2020年、コロナ危機により日経平均株価が15,000円近辺まで暴落したことは記憶に新しいです。しかし実際のところ、感染症の蔓延で株式市場が、あそこまで暴落するということは、あり得ません。

金融危機以外で、株価は暴落しないのです。これは簡単な話で「コロナウィルスが怖いから」という理由で投資家は株を売らないからです。

では、なぜ暴落したのでしょうか。それはもちろん、申し合わせて売ってきたからです。では、彼らが次に何に申し合わせてくるかと言うと、「気候変動」ネタになりそうな予感がプンプンしているのです。

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このブログいったい何のブログでしたでしょうか・・。最近、それすらよくわからなくなったのですが、今度は「生物兵器との戦い方」と「健康の核心」を皆さんにお伝えしようというのですから、思い上がりにもほどがあると思います。

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株式市場の様子がおかしくなってきました。前々回の記事で、トランプ派の復活が影響しているかも？と書いたのですが、これはもしかすると、それ以上の事態で、株式市場はついにとうとう天井をつけ、長期的な上昇相場を終了したかもしれません。

この相場に名前を付けるとしたら、「ロスチャイルド相場」になるでしょう。

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世界は革命に向かっている、私がそう感じたのはいつからでしょうか。はっきりとそれをここに表明したのは、やはり2020年に入ってからだったでしょうか。それから幾月か経過し、世界的にその傾向が強まってきたようです。

革命は、権力体制や組織構造の抜本的な社会変革あるいは技術革新などが、比較的に短期間に行われること。

「革命」　ウィキペディア

悲しいかな、革命には大きな犠牲がつきものです。

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共和党、ネオコン派の大物、リズ・チェイニーが解任され、代わりにトランプ派が登用されました。

米下院共和党は１４日、１２日にナンバー３のポストから解任されたリズ・チェイニー議員の後任として、エリス・ステファニク議員（３６、ニューヨーク州選出）を選任した。

ステファニク氏はトランプ前大統領の１回目の弾劾裁判でトランプ氏を強く擁護した人物。

共和党は今もあの人の支配下に　下院ナンバー3にトランプ擁護派のステファニク選任　NWESWEEK　日本版

このことは、以前として私が「保守的なグループ」と呼んできた、ロスチャイルドのロンドングループが、単独では最強の力を有していることを表しているのではないでしょうか。

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