1月20日、イギリスのジョンソン政権が、「コロナコード」の全廃を宣言しました。

「風邪にかかっても隔離が義務づけられないのと同様だ」と述べ、新型コロナとの共生を目指す考えを改めて強調しました。

イギリス マスク着用義務など規制撤廃の方針 感染者減少傾向で　NHK

「ある日突然終わる」イギリスの「新型コロナはただの風邪作戦」は見事に決まるともに、当ブログの読みも、的中したと言っていいでしょう

思い起こせば、2017年以来、当ブログの国際政治に対する予測は、「ロンドン」が強い場面において、ほとんど外れることはなかったのですが、それも当然です。

当ブログの政治経済カテゴリーとは、イギリスの戦略分析そのものなのだったのですから。それは陰謀論とは、一線を画すものです。

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もはや誰の目にも明らかになったはずですが、オミクロン株はイギリス（ロンドン派）が、「新旧世界秩序」を崩壊させるために放った、”兵器”です。実態は、情報網を乗っ取っただけでしょうけど・・。

「コロナワクチンもうやめて。新型コロナは風邪と同じだよ」。誰かがこんな発言をしたら、少し前までは「頭のおかしな妄想屋」と周りの人々から思われるのが常だった。しかし今や全くそうではない。権威ある英国の新聞各紙によると、英国のコロナワクチン政策の最高権威である英政府ワクチン作業部会のクライブ・ディクス前座長（Dr. Clive Dix）が最近「国民に対して広範なコロナワクチン接種を行うのは、もうやめるべきだ。オミクロン株は発症力がとても弱い。感染しても大丈夫だ（We should let them get ill）。追加のワクチン接種は効果的な対策でない。新型コロナは毎年のインフルエンザと同等の扱いをすべきだ。感染しても発症しなければ出勤して良い。感染者数にばかり注目する感染拡大防止策でなく、低免疫の人々（高齢者など）を重症化させない策（治療）に力を入れるのが良い。今後開発すべきコロナワクチンは、抗体を作るもの（antibody responses）でなく細胞性免疫を高めるもの（cellular immune responses）だ」と発言した。

『田中宇の国際ニュース解説』　「コロナワクチンもうやめて」

当ブログは、近くこのような展開が訪れることを予言してきましたし、それ以前にも、彼らが秩序の崩壊を目論んでおり、2020年の米大統領戦後にそれが訪れる可能性が高いことを予想してきました。

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衝撃の事件が起きたと言っても大げさではないのでしょうか。

野党はマクロン大統領が４日、仏紙パリジャンのインタビュー記事で、ワクチン未接種者を「むかつかせてやる」と下品な言葉で非難したことに猛反発し、審議を一時中断。４月に行われる大統領選の野党候補者らは格好の材料とみて、攻勢を強めている。

ワクチン義務化審議に遅れ　大統領発言に野党反発―仏　jiji.com

なんとマクロンが自らの失策で、ワクチン義務化法案をストップしてしまったのです。前回の記事を読んでいただいた方はピンとくると思いますが、これはイギリスのジョンソン政権が使った「手」と全く同じです。

「パリ」のマクロンが、なぜこんなことをするのか？　その答えは今のところ、この解釈しかできません。

「パリ」は陥落した、のだと。彼の首はすでに落ちたのかもしれません。

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今年も残り9日になりましたね。そういうわけで性懲りもなく、来年の国際政治展望の記事を書いてみたいと思いました。結局、うちのブログって何なの？っていったら単純な話、予想屋ブログかなあと思ってます。

少なくとも「政治・経済」カテゴリーはそうです。当たらなければ、意味ないです。

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新株登場の政治的な意味合いについて前回に書きましたが、今のところ概ねあっているのではないか、という感触を得ています。

ところで、2020年に始まった一連の新型ウィルス騒動とはいったい何なのでしょうか。私は、通称「イルミナティ」によるクーデターだと思います。

「イルミナティ」は陰謀論界では、世界の支配者ということになっていますが、私に言わせれば彼らは支配者ではなく、その第二階層に位置する勢力です。

彼らは生き残りをかけ、真の支配者に決死のクーデターを仕掛けたが、ねじ伏せられつつあるというのが現在の情勢と思います。

新株は、このクーデターを制圧するために出てきた可能性が高そうです。

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オミクロン株という「新型」が登場し、停滞ムードだったその界隈を再び活気づけていますね。これをどう捉えます？

SNSの反コロナ勢は、きっとこうおっしゃるでしょう。

「ワクチンを加速させるためのでっち上げだ！」と。

しかし、私はそうは見ていません。日本において、「ある日突然終わる」を的中させた当ブログの予測は、題名の通りです。

「ある日突然終わる」第2弾の始まりではないか、ということです。

そんなはずないやろ！

しかしこの世界では、とんでも予想の方が当たるんですよ。常識が役に立たないのは、ご周知の通りです。

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きたー！！！

最悪の場合、EUはイギリスとの新たな貿易関係を規定した｢貿易協力協定｣（2020年12月合意）の効力停止まで視野に入れていると報じられている。

仮にそうなれば、世界貿易機関（WTO）加盟国どうしの一般的な通商関係に回帰することになる。それは要するに、離脱協議のさなかにさんざん指摘された｢合意なき離脱｣の再来を意味する。

コロナ危機に隠れ、EU離脱のイギリスに大混乱の兆し。アイルランド国境問題で住民間の｢内戦｣も懸念　BUSINESS INSIDER

当ブログが、世界史上において「最も美しい軍事作戦」と位置付ける、「ロンドン派」によるEU離脱ペレーション。その結論は、「合意なき離脱」以外にありえません。

今回は久方ぶりに、このEU離脱作戦を振り返ってみたいと思います。陰謀論では味わえない、完璧なまでに洗練された彼ら一流の策略の妙に触れることが出来るはずです。

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米国のCPIが、30年振りの高水準となりました。

　労働省が10日に発表した10月のCPIは前年同月比で6.2％上昇し、1990年11月以来最大の伸びとなった。

米インフレ加速、30年ぶり高水準 バイデン氏「真正面から」対処約束　AFP

これは驚くことではありません。１年半前から、そうなることは当たり前ですよと書いてきましたし、当ブログに於ける予想遍歴において、これほど容易かったものは他にないと言えます。

今回、実はシンプルで簡単な経済の本質を、誰でも理解できるように書くということに挑戦してみたいと思います。しかし、それは経済学を知る人からすれば、異端なものとなるでしょう。

そしてこの記事は、嘗て当ブログの経済予測の先生にもなっていた稀代の経済学者、ジャネット・イエレン米財務長官への挑戦状でもあります。

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ついに始まってきたな、という感じがします。

これまでの「コロナ危機の前半」では、コロナの恐ろしさが歪曲誇張され都市閉鎖やワクチン強制などの超愚策が展開されてきたが、これからの「後半」は、ワクチンの薬害など、超愚策がもたらす各種の被害が誇張され、人々とくに欧米人の怒りやパニックを扇動するのでないか。パニック戦略によって欧米の経済や自由な体制が自滅的に破壊された後、逆パニック戦略によって欧米で反政府運動が強まり、覇権を運営してきたエリート政治支配（２大政党制）が壊されていく。

『田中宇の国際ニュース解説』

これです。これ。今後、我々の世界で起こること。

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ここ１,２か月でしょうか。諜報界がおとなしいなあ、なんて思ってたんですが（ヤバイ奴確定）、どうもこれが理由じゃないかと。

民主党のマコーリフ氏は選挙戦で、ヤンキン氏とトランプ前大統領の結びつきを強調。トランプ氏の復活を警戒する有権者に訴えた。バイデン大統領やハリス副大統領、オバマ元大統領も応援演説に駆けつけ、党を挙げて支援をした。

　一方のヤンキン氏は、トランプ前大統領の支持を得て共和党の予備選挙を勝ち抜いた。

米バージニア州知事選、共和党のヤンキン氏が当選確実　民主党に打撃　朝日新聞

彼らはこの戦いに集中してたのではないかと思います。この結果は、国際政治上、非常に重要な意味を持ちそうです。そして、日本は元より世界的にもクライシステロは、既に終焉を向かっているようです。

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