ここ最近、ブログの政治経済記事の執筆を続けるに当たって蓄積されてきた情報を元に、歴史を空想するというマニアックなことをやっています。歴史から現代を捉えるのは普通だと思うのですが、やっているのはこの逆、現代から歴史のホントを探るのです。
それによると、欧米の支配勢力が日本の中枢に入り込んだのは、明治維新の頃からではなく、そのずう～と前の鎌倉時代からであるように思われるのです。
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最近のニュースを見ていると、諜報戦において、「ニッポン」が最強の「ロンドン」に対し、本格的に反撃を開始したような印象を強く受けます。その最も象徴的な出来事がこれです。
この変化は、国家運営やリスク管理を担うテクノラートらが、現行の「制度としての象徴天皇」維持への危機感を急速に募らせたことが一因になっていると考えられる。
「秋篠宮家シフト」の宮内庁で「警察支配」がさらに加速…そのウラで起きている「本質的な変化」 現代ビジネス
これは「ロンドン」が秋篠宮家を包囲したのではなく、「ニッポン」が次代の天皇を守るため、反転攻勢体制を整えたと見ていいでしょう。
最近読書をしていて、また新しい知見を得ました。
昭和天皇が「和平の第一着手」として行った重臣らへの意見聴取。誰もが早期終戦を口に出せない中で、近衛の上奏文は異彩を放った。
冒頭、「戦局ノ見透シニツキ考フルニ、最悪ナル事態ハ遺憾ナガラ最早必至ナリ」と敗戦を明記。その上で、最も憂慮すべき事態は敗戦よりも「共産革命ナリ」と言い切ったのだ。
衝撃の近衛上奏文 「最悪の事態は共産革命なり」 産経新聞
かつての日本軍内に存在した「皇道派」と強いつながりを持っていた、近衛文麿は、誰よりも早く戦争の終結を訴え、将来の共産革命に備えるべきと訴えたのです。
こんな記事が出てました。
こうした「物価高」を要因とした倒産は徐々に割合が高まっており、22年7月の建設業倒産では1割超が物価高を要因としたものだった。また、22年度の人手不足倒産全体のうち4件中1件は建設業が占めるなど人手不足も深刻化しており、建築士や施工管理者など業務遂行に不可欠な資格を持つ従業員の離職で事業運営が困難になったケースも目立つ。その結果、建設現場で「資材が来ない」「予算よりも価格が高い」「人がいない」などの常態化により、工期も「ずれ込む」悪循環が発生しやすい環境となり、中小建設業の倒産を押し上げる要因となっている。
建設業の倒産が急増、3年ぶり増加 経営を襲う「三重苦」 工期長期化・人手不足・資材高で、中小建設の苦境鮮明に PRTIMES
はあ～そう言えば、物価高になれば景気がよくなるって言ってたの誰だったかなあ。ちなみに日銀はそうは言ってないんですよ。さて、この問題の解決法は、実はとっても簡単です。値下げして、賃金を上げる。そして、無理な仕事は受けない。経営者が、その気概を持てばいいだけです。
「景気は気から」は、本当です。
中国が、ロシアとウクライナに仲裁案を提示し、両国から好意的な反応を得たと伝えられてます。国際政治分析者の田中宇氏によれば、この試みが成功する可能性が高いとのことです。
しかし、私はそう甘くないのでは？ と睨んでいます。
ロシアが、ベラルーシに戦術核を配備したとのニュースがありました。
ロシアのプーチン大統領は同盟関係にあるベラルーシに戦術核兵器を配備することで合意したと明らかにしました。これに対してアメリカのホワイトハウスは、現状ではロシアが核兵器の使用を準備している兆候は見られないとして、引き続きロシア側の出方を見極める姿勢を強調しています。
ロシア ベラルーシに戦術核配備へ 米NSC報道官 “影響を注視” NHK
東西冷戦が復活しつつある、という印象を誰もが抱くところとは思います。冷戦とはいったい何だったのか。当ブログでは、過去にも分析を試みましたが、最新の情報を元にアップデートしてみたいと思います。
先日の記事で「日本つえ～」という内容の記事を公開した次の日、この事件が起こり、当ブログにとっては、少々都合の悪いタイミングとなりました。
