テレビやネットを見てると、「真実を知っている人」も「軽信者」もコロナ騒動は、これからが本番だと考えている人が多いように見受けられます。しかし、この騒動の賞味期限は、もう既に切れたのではないかと思います。そろそろ食べるの止めないと、腹痛起こしますよ。
私の職場のコロナ注意広報には「大げさに聞こえるかもしれませんが」の文言が付け加えられていました。思わず笑いました。「コロナ脳」は「嘘、大げさ、紛らわしい」誤解を与えるという懸念が、表明されていたのです。
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前回の記事でも書きましたが、覇権国家米国の衰退は著しい限りです。私は、2020年、トランプ政権がコロナを利用した「中国悪魔化作戦」を展開し始めたのを目にした時、米国に勝利がないことを確信し、それを「警告」しました。
その馬鹿げた作戦を中止すべきである、と。
その頃はまだ、「自由主義陣営」というのを少しは信じていましたのでね。かれらは、その後も破滅の道を歩むことを止めていませんが、それは歴史上幾度も繰り返された、当たり前の姿でもあるようです。
どうやら世界は2021年の1月を持って、「緑の時代」へ転換したようです。それまでの既得権益は軒並み弱体化し、新興勢力が勃興、世界的に力を増しているのが「緑の党」です。
1970年代から世界各国で台頭してきた、エコロジー、脱炭素、反原発、反核、軍縮、反戦、人種差別撤廃、脱物質主義、多文化主義、消費者保護、参加民主主義（草の根民主主義も参照）、フェミニズム、社会的弱者の人権等々をテーマにした「新しい社会運動」の流れで結成が進んだ政治勢力である。出身者の多くが市民活動家や環境保護に関心の高い市民であり、国によっては更に社会民主党、共産党、中央党等の既成政党から離党した政治家が新党としての『緑の党』に合流した他、左派系の労働運動や民主化運動の活動家も加わっている。
「緑の党」 ウィキペディア
「緑の時代」とはつまり、民主主義の時代ということです。
さて、今回はちょっと違った角度から、「資本主義」とそれに次ぐ新時代の到来を考えてみたいと思います。現代資本主義のとても分かり安い悪しき例が、サッカー界の最高峰にあります。現代サッカー界に目を向ければ、誰でも簡単に、資本主義の行きつく先が分かってしまいます。
日本は「米国と共に中国と戦うべき」、現在この考え方は国防意識の高い日本人にとって、圧倒的な支持を受ける考え方だと言えるでしょう。
私も2019年までは、その考えの正しさを信じてきました。しかし、結論から言うと、それはすでに時代遅れになったと言えるでしょう。
明日、緊急事態宣言が解除されます。解除の理由は・・
菅義偉首相は18日の国会説明、記者会見で、東京都などの感染者数が増加傾向にあるにもかかわらず緊急事態宣言を全面解除する判断理由を問われたが、苦しい受け答えに終始した。経済のダメージに加えて「自粛疲れ」や「宣言慣れ」が広がり、「このまま宣言を三たび延長しても感染抑止効果は見込めない」（政府高官）状況に追い込まれたのが実態と言える。
自粛疲れ…宣言に限界 首相打つ手なく全面解除 西日本新聞
これには、避難ごうごうとなっているようですが、初めから書いて来たことおですが、感染症に対して政府が行える策はほとんど全く存在しません。
「入国制限」「正しい情報の発信」
大きくは、この二つしかありません。これ以上のことを求めるのは、止めるべきです。それは新型コロナが「強毒ウィルス」だろうと、「ただの風邪」だろうと変わりません。
英国政府は3月16日、欧州連合（EU）離脱後の国家戦略「グローバル・ブリテン」に関する初めての戦略報告「Integrated Review（統合レビュー）」を発表する。
英国は日本を最も重視し、「新・日英同盟」構築へ──始動するグローバル・ブリテン NEWSWEEK
イギリスが「グローバル・ブリテン」の復活を試みていることは、十二分にお伝えしてきました。しかし、彼らの夢が実現する可能性は頗る低いでしょう。「コロナテロ」もそうですが、敗北が確定していても撤退せず、そのまま含み損を拡大し続ける「ナンピン塩漬け」が、今の支配層の流行りの投資手法のようです。
ここ2～3カ月の間に、コロナ騒動に対する日本人の味方は、大きく変化してしまったように思います。以前は、ネットにも溢れていたコロナを過剰に恐れる、所謂「コロナ脳」者の声は影を潜め、権威者とメディアへの不満と怒りが吐露されています。
「インフルエンザの時は、こんなことをやっていなかったのに」
「変異株を恐れる根拠はどこにあるんだ？」
「経済をまわすべきだ」
と「まともな意見」の方が、前面に出るようになっています。なぜ「コロナ脳」は、突如として敗北したのでしょうか？
こちらのシリーズの完結編になります。前回、米国が牛耳る国際銀行間通信協会（SWIFT）に挑戦する勢力として、中国と共に欧州があることをお伝えしました。
欧州中央銀行（ECB）が中銀デジタル通貨、いわゆるデジタル・ユーロの議論を始めた背景には、リブラやデジタル人民元への対抗ばかりでなく、米国の通貨覇権、そして国際決済での覇権を修正するという狙いもあるのではないか。
SWIFTと米国の金融覇権に挑戦するデジタル人民元 NRI
米国の通貨覇権に挑戦する欧州の支配者とは、だれなのでしょうか。答えはそれしかありません。パリのロスチャイルド家です。
前回、「中国を滅ぼしたいのは誰なのか？」と、もったいぶったフリをしてしまいましたが、これに関する私の見方は変わりません。それは「ロンドンのロスチャイルド」です。とは言え、これに関して明確なソースを示すことは出来ません。それは所詮、私の推測に過ぎないのですが、何故そう考えられるのかを改めて書きたいと思います。
