皆さん、最近よく「MMT」って言葉を目にする機会が増えたような気がしません？ 日本語だと「現代貨幣理論」って訳されますね。ま、初めて聞いた瞬間から、な～んとなくですね、どっか、耳障りって言うか、胡散臭～い雰囲気を感じていたんですよね。こういう私の勘、結構当たっちゃうんですけどね(笑)。ま、それはともかく、今回、MMTを少し詳しく見てみることにしました。
現金をどんどん配れ？
MMT（モダン・マネタリー・セオリー＝現代貨幣理論）は一般には「インフレにならない限り、政府はいくらおカネを刷ってもかまわない」とする経済理論として知られている。主流派経済学者からは異端視され、日本上陸後もこれまでは「トンデモ理論」と見なされることが多かった。
「現金をどんどん配れ！」異端の経済理論・MMTがコロナ不況を救う…？ 現代ビジネス
主流派から「トンデモ理論」と称させれるMMTですが、この根幹は「インフレにならない限り、政府はいくらおカネを刷ってもかまわない」って理論だったのです。
・・・・・え？ それだけ？
のっけから、嫌な予感が当たる気配ぷんぷんの状態で先を読み進めることになりました。
井上 まず、「自国通貨を持つ国に財政的な予算制約はない」というのは端的な事実です。これは当たり前のことを言っており、別にMMTが発見したわけではありません。
ああ、よかった。よかった。そうそう、そんなの当たり前のこと。今更、わざわざ新理論って騒がれても困ってしまうような話ですね。
次に、「中央銀行による金融政策は景気の安定化に有効ではない」というのは仮説。
なるほど、まあ、これも当たり前と言うか、ごく普通の考えですね。日銀が「札をばら撒いたから景気が良くなる」っておまじないみたいな話ですよね、結局。
最後、「JGPを導入すべし」というのは政策提言です。JGP（ジョブ・ギャランティ・プログラム、雇用保障プログラム）とは、政府がすべての希望する失業者に仕事を与える政策のことを指します。
これはどうでしょうね。イマイチピンときませんかね。
個人的にはJGPについてはやや懐疑的に見ていますが。
前田 私も同感です。確かにJGPは興味深い提言ではありますが、「雇用のための雇用」は無駄な仕事を生む可能性がある。極端に言えば、「穴を掘ってまた埋めろ」というような仕事で完全雇用を達成しても、経済成長にはつながりません。
これに関しては、紹介者さん達も、懐疑的と言っていますね。これおっしゃる通りと思いますよ。
で、三つ全部出ちゃいましたけど、結局それだけ・・ですか？ う～ん、やっぱり嫌な予感当たっちゃいましたね。MMTって結局、私に言わせると、「それだけかよ」って話でしかありませんでした。理論としてあってるか間違っているかって言う前に、だから何だよって言う・・。この程度でトンデモ論とは笑わせます。
主流経済学者とやらは、よっぽど了見が狭いようですね。結局、「インフレにならなければ、いくらでもお金を刷っていい」と言うのが、古典派の方には刺激的に見えたということなのでしょうかね。
インフレの予測は相場観でしか語れない
私は、MMTの「インフレにならない限り、政府はいくらおカネを刷ってもかまわないと言うのは単なる事実」と言う部分には同意します。だからと言って、「現金をどんどん配れ！」と言う部分には全くもって同意いたしかねます。
井上 もちろんインフレには気をつけなければいけませんが、長らくデフレとなっている日本でインフレを心配するほうが滑稽です。例えるなら、ずっと栄養失調だった人が、ご飯を食べ出した途端に「肥満になるのでは」と心配するようなものです。
これですけど、違います。なぜ、偉い学者の方に私が、「違う」と言えるのかと言うと、以前にも書いていますけど、「インフレになるか、ならないか」は理論ではじき出せるものではなく、相場観で語ることしか出来ないからです。
それは、こんな不景気のどん底で株式の暴騰を想像するなんて滑稽ですよ、と言うようなものです。
もちろん、株式ほどの極端な動きをするものではないでしょうが、性質としては同じです。
いつ、どこで、どのようになるか、それは誰にも分からないのです。
つまり、「インフレになるまでは刷っていい」と言う、その「いつまで」は、誰にも分からないことなのです。少なくとも、経済学者には分かりません。百戦錬磨の投資家であっても、その予測は容易ではないでしょう。
だから、私は「違う」と堂々と言えるのです。学者としての彼に言っている訳ではないからです。
井上 少なくとも追加であと10万円は個人に給付すべきです。できれば、自粛要請が続く限り毎月10万円ずつ給付した方がいい。
ですから、私はこれには大反対です。経済を意図的に止めた状態でお金を刷って配ることは何の意味もなく、確実にハイパーインフレになると見ています。それが私の相場観です。
経済対策としての財政出動は、経済を動かすための政策です。それは意図的に経済を止めていることと真っ向から対立する矛盾です。
経済政策とは、止まってしまった経済を動かすための政策です。止めている経済に対する対策などあり得ず、その解決策は唯一、経済を動かすことでしかないのです。時に専門家は知識がありすぎて、このレベルの単純な話が分からないものなのです。
止めている経済に対し対策を打つ？ これが如何に馬鹿げた話かを判断するのに専門家は必要ありません。
本物の貨幣理論
さて、長くなってしまいましたが、私が今回本当に伝えたかったのことは、それではありません。MMTがしょぼい！ことの説明は、これまででもう十だと思いますが、更に決定的な事実を、まだ書いていませんでしたね。
一般的に、国が借金をするといっても、おカネ自体は国が発行しているので、国がおカネを返せなくなるということは起きえない。他ならぬ財務省のHPにも「日・米など先進国の自国通貨建て国債のデフォルトは考えられない」と書かれています。
それは、日米、いえ先進国のほとんどは、おカネを発行していませんし、その権利を持っていませんけど？なにか？ってこと。これは、本当に決定的に重大な事実。MMTはそこに全く触れていません。だから、これはニセ理論確定なのです。
しかし、そんなこの世の最大のタブー、エデンの園に切り込むものなんてあるわけないよなあ、と思っていたら、実はあったんですね、これが！ しかも日本に！
それは現代のリンカーンこと、元同志社大学教授、経済学者（PHD）で、前FRB議長、ジャネット・イエレン氏の旦那様、ノーベル経済博士のジョージ・アカロフ氏の下で学んだ実績をお持ちの山口薫先生。
彼の「公共貨幣理論」、これがまさにそれだったのです。
私たち法人の目的（ミッション）は、公共貨幣及び電子公共貨幣の普及活動を通して、以下に掲げる社会を生み出すことです（法人定款第３条）。
１．貨幣供給量が安定し、バブルや不況（失業）が発生しない社会。
２．政府債務がゼロとなり、健全な財政運営が行われる社会。
３．所得格差が解消して、「健康で文化的な生活」が営まれる社会。
４．地球環境に優しい持続可能で公正な社会。
公共貨幣フォーラム
偉そうに書いてますけど、私も最近知ったばかりです。ですが、これは本物です。それは間違いありません。一瞬で分かるはずです。
私たちが経済学で学ぶのは、この債務貨幣についてのお金のみです。今の経済学では、この公共貨幣について一切学べないようになっています。お金をどう考えるのか、これは非常に大事な点なのですが、これが現実です。
（中略）
簡単な例で説明します。500円玉は政府が発行するお金ですが、１枚あたりの製造費は43円です。この差額の457円が政府に自動的に入ってくる発行益です。この発行益について、インターネットなどで混乱した情報が出回っています。皆さんは、この発行益は、公共貨幣にのみ帰属する概念だと理解してください。
債務貨幣とは何か、民間銀行が発行する銀行券のことです。民間銀行の中には中央銀行も含まれます。中央銀行は公的機関じゃないのかと質問される方が必ず出てくると思います。これが私たちが教えてもらっていない秘密になるのですが、現在世界中に存在する中央銀行はほぼすべて民間銀行です。民間の中央銀行が発行する銀行券が債務貨幣の代表的なものになっています。民間中央銀行発行の銀行券には必ず利息がついてまわります。公共貨幣には利息がつかない、民間中央銀行が発行する銀行券には利息がつく、これが大きな違いです。
（中略）
お金は公共貨幣と債務貨幣からなっている、これが私たちが理解すべき点です。
この公共貨幣から１％が支配する債務貨幣へと国盗りが行われてきた、これが歴史の大きな流れです。こういう観点で見ると、今までとは違った歴史が見えてきます。
公共貨幣と債務貨幣
この理論を発表した後、彼は「考えが偏っている」と言う理由で、同志社大学を解雇になったそうです。
このイシューに触れたかどうかは定かではないが、「貴方の経済学は偏っている」と経済学の講義を一方的に外され、2013年の春に大学院教授の職を追われた。博士論文指導中の院生や国費留学生がいるにもかかわらず、前代未聞の追放劇であった。その時、日本国憲法の条文を思い出していた。「第一三条 学問の自由は、これを保障する」。教え子の院生の一人はこう語ってくれた。「日本のMr.リンカーンはアカデミックに殺された！」
『公共貨幣』 山口薫
ちなみに彼を解雇したのは、浜矩子と言う髪の色が変なおばちゃん。
うちの読者の方でしたら、すぐにわかります通り、彼が解雇されたのは、変なおばちゃんの機嫌を損ねたからではなく、”1%の支配者”に挑戦状を叩きつけたからですね。その1%の支配者とはだれでしょう。
ロスチャイルド、ロックフェラー、JPモルガン・・etc
「偏執狂グループ」の皆さんですね！ ジョン・レノン、マイケル・ジャクソン、アーロン・ルッソ、彼らはそれらに反逆し、命を落とした英雄です。
そして、私たちは、我が日本に英雄を見つけました。しかも、素晴らしいことに、彼はまだ生きています。彼は人気者ではなかったから、解雇ですんだのです。
そして、最後に当ブログ的推測論で語ると、MMTは現在の制度に対する不満を逸らすために、1%の支配者が用意したんじゃないかって言う感じがします。具体的に言うと、私たちの怒りの矛先が財務省に行くように設計されていると言うわけです。
彼らは、国家破綻を狙っていると思われます。それには、MMTは打ってつけの理論になるでしょう。
