米国は内戦に向かっている。大統領選挙をきっかけにそれは始まる。
そのような噂が、数か月前からまことしやかに囁かれてきました。現在の情勢をみるに、その噂は本当だった可能性が高そうだと判断せざるを得ないでしょう。
１７日に予定されていたバイデン米次期大統領の就任式の予行演習が、治安上の懸念を理由に延期された。米政治専門メディアのポリティコが、事情に詳しい関係者の話として１４日に報じた。
報道によると、リハーサルは１８日に再設定された。
バイデン氏就任式の予行演習延期、治安上の懸念で＝政治専門メディア ロイター
それにしても、一日延期してどうかなるのでしょうかね。就任式自体が延期される方向に動いているようにも思えます。
米国の軍事作戦
2016年の大統領選挙以降、私はこのブログで「国際政治」の分析を行ってきました。それは今思えば、米国の軍事作戦を見破ると言う野心的な試みだったことが分かります。
2016年の奇妙な大統領選挙を見た後、私は米国の支配層が、軍事作戦としてトランプを大統領に選出したことに気が付きました。以来、私は彼らの動きから推察できる戦略を「国際政治の本当」として書いて来たのです。
オブライエン米大統領補佐官（国家安全保障問題担当）は１２日、トランプ政権のインド太平洋戦略の枠組みに関し、ホワイトハウスが２０１８年２月にまとめた機密文書を公開したと発表した。
トランプ政権、インド太平洋戦略の枠組みに関する機密文書公開 産経新聞
トランプ政権は最近、その機密の一部を公開しました。
中国の軍事力への対抗策をめぐっては、中国が独自に設定した沖縄と、台湾、フィリピンを結ぶ海上防衛線である第１列島線に関し「紛争時に列島線の内側での中国の持続的な制空・制海権を認めない」「列島線の外側では全ての領域で優位を確立する」といった行動目標を打ち出した。
今では、米国が中国に対し、戦争を仕掛けていることは自明の理ですが、2017年の時点で「米中戦争」は、陰謀論ですらなかったのです。ちなみに当然ですが、彼らの戦略は、陰謀論界の俎上にあがることはありません。
また、日本が同戦略における「地域的に統合され技術的に発達した中心的な柱」となるよう力をつけさせ、日本の自衛隊の近代化も支援するとした。
日本を対中国戦の前線に据える、それがアメリカの戦略であり、北朝鮮がそれに多大な貢献をしていることは明白でした。私は、それを「ロケットマン作戦」と命名しました。
「北朝鮮はトランプ側である」と言う言説はネット上にも、まったく存在していませんでしたが、私の記事に対する反対意見も、ほとんどありませんでした。意外にも「そんなはずはない」という人は、少なかったのです。
結局それは、筋が通っていたからでしょう。だから「なるほど」と言う人の方が多かった。軍事作戦ですから、それも当然で、極めて合理的に出来ているのです。
禁断の一手で大逆転
「万事休す」
選挙不正の訴えは次々と退けられ、メディアは「証拠」を一切取り合わない中、時間はもうほとんどない。ネット上で盛んに流布される戒厳令の発令など、荒唐無稽。
「常識人」の見解は極めて妥当で、トランプ政権に逆転の目は、全くないように思われました。
しかし、1月6日に「彼ら」が打った奇なる一手によって、情勢は大きく変わってしまいました。それは盤の下から元来存在しないはずの駒を出してきたレベルの技ですが、ルールを決めるのは彼らなので、不正ではないのです。
6日に起きたトランプ米大統領の支持者らによる米連邦議会議事堂乱入事件で、内部に犯行を手助けした議員やスタッフがいる可能性が浮上している。
乱入事件を巡っては日が経つにつれて、その驚くべき詳細が次々と明るみとなる中、一部の暴徒がペンス副大統領の暗殺や議員の拘束などを計画していたことも分かっている。
米議事堂乱入事件で内部に内通者がいる可能性と報道 日刊スポーツ
この事件は、事態が大きくなればなるほど、トランプ側に有利になります。国内を超えたレベルの陰謀ということになれば、管轄は当然軍になるでしょう。
「もう君達じゃ手に負えないから、我々が差配する。文句ある？」
米軍の統合参謀本部は１２日、兵士向けの内部文書で、先週のトランプ大統領支持者による連邦議会議事堂乱入は米国の憲法手続きに対する直接的攻撃で、法に違反していると非難した。
陸海空など各部門の長と軍制服組トップにあたる議長および副議長の８人で構成する統合参謀本部が兵士向けに共同メッセージを出すのは異例。
米軍統合参謀本部が議事堂乱入を非難、異例の兵士向け共同文書で ロイター
トランプは初めから、「不正の裁き」に軍を投入したがっていました。問題の裏側で、全ては彼の思惑通りに進んでいるのです。
ドナルド・トランプ米大統領は13日、動画を公表し、支持者に平和的に声をあげるよう呼びかけた。
動画の中でトランプ氏は支持者による議事堂襲撃を非難し、「暴力と破壊行為はこの国では認められない」、「私の本当の支持者はそういうことはしない」と述べた。
「暴力と破壊行為はこの国では認められない」 トランプ氏がビデオで演説 BBCJAPAN
トランプは、白々しくこのような声明を発表しています。この中で、暴動が起こったら、誰のせいになるのでしょうか？ 少なくとも、それはトランプ支持者ではないですね。
「ロケットマン作戦」と同じ、これはやはり「軍事作戦」です。
「暴力と破壊行為はこの国では認められない」ですってよ！ 聞きましたね、みなさん！
最高司令官は誰か
さて、最後にこの世界一美しい軍事作戦の最高司令官はだれか、という大胆な試みに挑戦して、この記事の終わりにしましょう。
トランプ政権を先導するイスラエルのリクード、すなわちアメリカ・イスラエル公共問題委員会を頂点とする世界最強の政治グループ、当ブログ通称「保守的なグループ」。
現リクード党首のネタニヤフは元軍人で、イスラエルの最初の首相です。
ベンヤミン・ネタニヤフ, Benjamin Netanyahu, またはBinyamin, ネタニヤウ、若しくはナタニヤウの方がより原音に近い、ネタニヤフとはヘブライ語で（ヤフア）が与えるという意味、1949年10月21日 – ）は、イスラエルの軍人、政治家。現在、同国首相（13・17代）。外相（17代）、財務相（18・20・24代）を歴任。2005年12月より右派政党リクードの党首に再登板。
イスラエル建国後に生まれた最初の首相経験者であり、歴代首相の中で最年少で首相に就任した人物でもある。
「ペンヤミン・ネタニヤフ」 ウィキペディア
イスラエルを建国してアメリカを乗っ取り、覇権をイギリスから移したと思われる「ロスチャイルド家」。その家訓は、その子供たちに脈々と受け継がれています。
そして、「黒幕」ロスチャイルド家の現当主も軍人です。
第4代ロスチャイルド男爵ナサニエル・チャールズ・ジェイコブ・ロスチャイルド（英語: Nathaniel Charles Jacob Rothschild, 4th Baron Rothschild, OM, GBE, FBA、1936年4月29日 – ）は、イギリスの貴族、銀行家、政治家、慈善家、陸軍軍人。
「ジェイコブ・ロスチャイルド(第4代ロスチャイルド男爵)」 ウィキペディア
彼が作戦の最高司令官であると考えることに、特段の違和感は生じないでしょう。
しかしN・M・ロスチャイルド&サンズの経営権は株式の60％を持つ分家のエヴェリンが握っており、ジェイコブの父である第3代ロスチャイルド男爵ヴィクターは20％の株しか持っていなかったから、やがてジェイコブの大胆なM&A路線は堅実経営を好むエヴェリンから独断にすぎると批判されるようになり、N・M・ロスチャイルド&サンズの内部対立は深刻化した。
この争いを仲裁するために1975年に父ロスチャイルド卿が頭取に就任する。しかし結局父は筆頭株主エヴェリンを支持したので、ジェイコブは1980年にRITを率いてN・M・ロスチャイルド&サンズを飛び出した。
エヴェリンからは5本の矢を商標として使用するのを止めるよう求められたが、5本の矢は商標登録されていなかったので、ジェイコブはその要請を拒否し、N・M・ロスチャイルド&サンズの「下を向く5本の矢」に対する当て付けで「上を向く5本の矢」を商標にした。
彼は嫡流でありながら、「ロスチャイルド」を追われました。次期ロスチャイルド家当主は、パリ家の子息にきまっているようです。
ロスチャイルド家の7代目の後継者は、ダヴィドの息子、アレクサンドル・ド・ロチルドとなる予定である。
「ロスチャイルド家」 ウィキペディア
彼の気持ちがなんとなく分かりませんか？ 彼も悪魔ではなく、人間なのです。あ、同情しているわけじゃないですよ、もちろんね。
ただ、彼が「内戦」を引き起こすことは、必然と言っていいかもしれません。
