「西側」が見事にぶっ壊れていますね。壊されているのは、これまで私たちが正しいと信じてきた価値観です。それは具体的には「学問」「医療」「芸能」「科学技術」など。
私たちは、これまでその価値を何の疑いもなく、信じ込んできました。だが、やはりこれは大きく間違っていたと言わざるを得ません。
間違っていた日本社会
私はこのブログ上で「私たちは間違っていたのだ」と思わされる未来がやってくると予言しました。で、最近どうでしょう？
ジャニーズ問題 日本社会の認識の甘さが問われるべきだ
毎日新聞
ジャニーズ問題で「日本社会全体の信頼が毀損」 銀行界トップ
テレ朝NEWS
やっと、まともな声が大きなところで出てきたか、と言う感じですね。これはそう言った類の話であって、つまり「私たち全員がおかしかった」と言う話でしかありません。
テレビなんて見たことないし、タレントなんて存在は知らん
と言う人だけが「君たちは、随分気味の悪い世界に住んでんだねえ～」と言えるわけです。非難している人も擁護している人も、自己弁護をしているだけです。みっともないので、今すぐやめましょう。
間違っていたテクノ社会
前回の記事で、幼稚な大問題が一向に解決されないカルト社会の最大因子は、馬鹿が出世する「ペーパーテスト官僚主義社会」であることを書きました。
私は昔からこれが大嫌いで、このブログでも散々批判してきました。だから、それが崩壊していく様をみるのは、子気味よかったりするのですが、馬鹿を出世させると国が亡ぶことは、シェークスピアの『リア王』でも描かれた通りなのです。
現代ではそれはテクノロジーと結びついて、行き過ぎの状態となっており、崩壊寸前です。
この本で言いたかったのは、いま私たちの好みを形成しているのが、市場ではなく、機械のネットワークになっているということだ（この機械のネットワークのことを私は「クラウド資本」と呼んでいる）。
わかりやすい例を挙げるなら、「アマゾン」のアレクサだ。アレクサが何のポータルなのかといえば、それは人々の好みの形成や充足を担う、全体主義的で、完全に中央集権化されたシステムへの入口なのだ。
ヤニス・バルファキス「資本主義は死んだ。テクノ封建制、万歳！」 courRieJAPON
それは壊されるために仕組まれたもの、であることが鮮明になりつつあります。
まず、私たちは、アレクサに導かれながら、どうすれば自分たちの欲望を操れるようになるのかを、ひとつひとつアレクサに教え込んでいく。次に、アレクサは私たちが欲しがっているものを直接、売りつけてくる。そのとき実世界の市場は、完全にすっ飛ばされる。
なお、私たちの行動を操るこの巨大なマシーンを成り立たせているのは、私たちの無償労働だ。私たちが無償でレビューを投稿し、商品を評価しているのだ。
資本家も、このクラウド資本のネットワークなしではやっていけない。だからクラウド資本は、資本家にとんでもない額の地代を納めるように要求する。その額は、たいてい販売価格の40%だ。こんなのは資本主義ではない。テクノ封建制である。
流石に「テクノ封建制」なんかに心酔してしまうのは、本物の馬鹿だけなのですが、賢い人はそれが「支配のための陰謀」だと勘ぐったようです。
しかし、ここ最近のニュースは、行き過ぎたテクノロジー社会が間違いであることを私たちに教えてくれてるようです。
全銀の辻松雄理事長は、今回の障害を謝罪した上で「当法人の問題のみならず、我が国の決済システム全体の信頼性を揺るがす問題と認識している。
ITMEDIAニュース
「世界最大級のプラットフォームで、こんなことが起きると思っていませんでした。日本の1事業者が言ってもどうしようもないかもしれない。みんなで声をあげていきたい」
Booking.com巨額不払い、3600万円超求め集団提訴 「倒産危機の宿も」「信頼してたのに…」 弁護士ドットコムニュース
ああ、ここでも私たちは大きな間違いを犯していたようです。
間違っていた世界
日本だけではなく、世界の政治指導者、いわゆる「エリートたち」は、大きな間違いを犯していました。
デンマーク政府は昨年3月、1950年代に北極圏でデンマーク語を話すエリートを育成する社会実験のために家族から強制的に引き離したイヌイット6人に対し、謝罪するとともに損害賠償を支払っている。
先住民女性に避妊具強制装着、損害賠償求め国を提訴 グリーンランド AFP
「国王がサーミ人の話を聞く」歴史的なシグナル
（中略）
国王との面会は「たったの15分」だったが、若いサーミ人たちは手紙を渡し、国王はサーミ人に対する国の行為を謝罪したという。
ノルウェー国王と先住民サーミ人の特別な関係 この国の幸福は一部の人限定 Yahoo！ニュース
国のトップは、当然謝らなくてはなりませんね。それを無視してきた国民もね。もちろん、日本も例外ではありません。
アイヌ民族が伝統的に行っていた地元の川でのサケ漁は先住民族の固有の権利だとして、北海道浦幌町のアイヌ民族団体「ラポロアイヌネイション」が国と道に対し、知事の許可なしに経済活動としてサケを捕る権利を認めるよう求めた訴訟の証人尋問が19日、札幌地裁（中野琢郎裁判長）であった。原告側の証人が法廷に立ち、サケとアイヌの関わりと、明治以降、捕れば密漁とされてきた実態を「権利の侵害だ」と訴えた。
アイヌ民族のサケ漁、「密漁」になる嘆き訴え 札幌地裁で原告側証人 朝日新聞デジタル
そう、伝統的な民族に詫びを入れる未来、それが私たち「西側」の人間に課された”責務”なのです。そういえば、最近、熊のニュースばかりやってますが、「お前らが”先住民”の領域に踏み込んだからだ」と言いたいんでしょうかね？ 森のくまさん、ごめんなさい🙇
「遊牧」こそ最強
さて、うんざりしたので、自戒はこの辺で終えましょう。もちろん、これは当ブログ通称「ロンドン筋」さんが、「西側」に仕組んだ未来です。
これらのストーリーがただの創作なのか、あるいはある程度の史実に基づいた「ノンフィクション」なのかを確実に判断することは出来ませんが、私は後者じゃないかと思っています。「ロンドン筋」のルーツは「遊牧民」であり、アジアではないかと。
その彼らの最大の敵、それは古くから「中国」と「ローマ」でした。
岡本 漢文史料を見ていると、「遊牧は野蛮」と見下しているところがあり、また逆にモンゴルの遊牧民側の文献からは「農耕をやっているやつらはのろまで全然駄目」と見下していることは読み取れるのですが、やはりおっしゃったように、本や文献だけでは分からないことが多いと感じています。
遊牧は軍事、万里の長城はモンゴル人からすれば「造らせている」感覚──モンゴルから中華を見る［前編］ webアスティオン
そして、遊牧が「最強」であることは、当たり前でした。
それこそ梅棹先生がモンゴルで調査をされていますが、遊牧は基本的に軍事です。平時においては軍事だと思われていなくとも、軍事集団です。土地や領地支配ではなく、属人支配でグループで全部統括していく。
そのやり方は、「ロンドン筋」そのものです。
万里の長城はモンゴル人からすれば、「造らせている」という感覚で、中華世界においても最初から軍事組織として入り込んでいて、必ずしも敵対していなかったでしょう。
「遊牧」が「国防総省」になった、とは考えられないですか？ いや、国亡総省だな！
小長谷 遊牧の本質は牧畜を家畜ファーストで実践し、どこに何があるのか。つまり資源にアクセスするという意味での情報産業ということです。軍事は戦わずして勝つのが一番であるため、やはり情報産業です。遊牧はそういう意味で、コンピューター以前のITなのです。
「遊牧」が「情報機関」に、どうですかね？
いつも冗談で言っていますが、モンゴルから一番日本に輸入してほしいのは外交官です。日本人と顔がそっくり、かつロシアと中国と渡り合えるような交渉力を持っているので最強です。
中露に挟まれたモンゴルの「アンダ」（戦略的パートナーシップ）とは──モンゴルから中華を見る［後編］ WEBアスティオン
冗談じゃねえ！
狙われた「血」
そして「国亡総省」が現在狙い打ちしているのが、国債です。それは国家の根幹をなすものであり、「血」であると言えます。
ウクライナと中東の「二正面作戦」を強いられる米国、財政赤字が1年で倍増
そして米国の疲弊をじっと待つプーチンと習近平
JBPRESS
そして「遊牧」の出身地の指導者たちは、予め勝つことが約束されています。ただ、習近平もプーチンも「遊牧」の出身者のようには、私には感じられない。彼らの亡国には、そこまでの積極性が見られません。
亡国にもっとも、余念がないのは「極右」こと「ロンドン筋」の皆さん。
米国の財政赤字は1年間で約2倍の2兆ドルに達する見通しだ。ドナルド・トランプ前米大統領の「減税」も原因の一つだが、バイデン氏も政策を賄うだけの税金を徴収できていない。
ちょうど、トランプ推薦の下院議長が、撤退したところですが、願ったりかなったりの状況なのでしょう。国債は狙い撃ちされています。
利回りを急騰させている債券市場の売りは、過去の最も極端な市場のメルトダウンを凌駕し始めている。ブルームバーグによると、満期が10年以上の国債の損失は2020年3月以降46％に達し、30年債は53％も急落した。
アメリカの長期国債、史上最悪の大暴落 BUSINESS INSIDER
これまで何度も書いたけれど、経済学は亡国のカルトです。だって、経済学の通りにやって、国が滅びかけてるんだから、それは科学的に証明されたと言ってもいいくらいです。
日本は政府、財務省、日銀がタッグを組んで、この攻撃に対し奮闘しています。
長期金利が一時0.815%、10年ぶり高水準 日銀は臨時買い入れ
朝日新聞デジタル
敵は金で容易に動く馬鹿な学者と、メディアなどの権威と賢いふりが大好きな”おじさんたち”ですね。「増税メガネ」こと岸田首相と、前安倍首相はさすがとしか言いようがありません。
財政支出を拡大しているという印象はなく、緊縮財政で知られた2000年代の小泉純一郎政権と似通っている。この間、景気回復や消費税率引き上げなどにより税収は順調に増えた結果、安倍政権における公債発行額は2018年度まで減少傾向にあった。
（中略）
以上、財政データを虚心坦懐にながめると、第2次安倍政権での財政は、派手な経済対策とは裏腹に節約傾向であったことが確認できる。それが偶然の産物だったのか、行政機構の知恵によるものだったのかは、データからはわからない。
「第2の矢」は放たれていたのか？－財政データに見る「アベノミクス」〈政策データウォッチ（33）〉 東京財団研究所
それが行政機構の知恵というレベルには収まらない、国際的な攻撃に対抗する国家戦略だったと気がついた今、私は震えてさえいます。
その頂点に天皇家が存在することに、疑いの余地はありません。
のちの項で述べるが、律令制以前の神祇祭祀にもとづいた権力構築において、天皇は各氏族と個別に政治的、宗教的関係を結んで王権が構成され、運営されていた。その権力構築は、支配・服属・帰属による個別的統合であった。仏教が受容されても、神祇信仰が放棄されたわけではないから、それ以前の君臣関係がすべて解体したわけではなく、根強く残存していた。
『天皇はいつから天皇になったか？』 祥伝社新書
ペーパーテスト官僚制という、最悪のシステムに嵌めこまれたながら、彼らはずっと戦ってきました。
天皇が仏教受容に転換した要因として、内政上の権力集中機能や東アジア世界での外交上の有効性などが注目されている。
それが「天皇の臣下」足る自民党の外交方針であり、彼らの「最強」に対する戦い方でした。
さらに、倭国を取り巻く国際情勢のみならず、百済・高句麗・新羅における仏教伝来、公認にまつわる事情から判断して、倭国が百済から仏教を公的に導入したことが、アジアにおける対中国交渉と仏教との関係を前提としていなかったとは考えられない。
相手がタフな交渉相手だと分かれば、暴力をちらつかせる。それは毎度おなじみのやり方です。
「正当な理由があるが話さない」10.5センチの果物ナイフ所持の男を逮捕 天皇皇后両陛下来道で厳戒態勢の釧路市内
北海道ニュースUHB
「正当な理由」とは、我々が「農耕をやっているのろまなやつら」だからですかね？
天皇皇后両陛下が搭乗の特別機がシステムトラブル
TBS NEWS DIG
「国亡総省」が、天皇家の「血」を狙っていることは明らかです。
それぞれの天皇五世孫の史実をあきらかにするのは困難であるが、五世孫という遠い関係であっても、そこに“血”を重視する姿勢が貫かれていることこそ重要である。
それは、天皇として位に即くうえで、もっとも重要で不可欠の条件であったことはまちがいない。
（中略）
天皇位継承は、この“血”の論理にもとづいて行なわれているのだから、ことさらそれに類似した神話を新たに創作して、そこに正統性を求める必要性など、まったく存在しなかったと言える。
『天皇はいつから天皇になったか？』 祥伝社新書
「血」こそが、天皇家の正統性の唯一絶対のものだったのです。「最強のテロリスト」は、この断絶を狙っています。
